【太陽光事業者必見】太陽光発電の抜け道3選！

本ページを閲覧いただきありがとうございます。

※本noteは2022年度以降の制度に適応していません。
2022年度以降の制度に対応した記事を新しく書き直したので、こちらをご確認ください。

なお、基本的な部分は変更ないため、このまま本noteは有料記事として公開しております。

太陽光事業者はもちろん必見、
太陽光販売会社に勤めている方や
パネルおよびインバータ（パワーコンディショナー）を取り扱っている方の新規件名開拓にも本noteは役に立ちたいと思い書いています。

そのため、全く知識がない方には少し難しい内容になっています。

なお、本noteは資源エネルギー庁のHPで公開されている情報や10電力会社の約款に基づいて記しているため、「どこかの馬の骨」とは全く異なる根拠ある資料のうえ展開しております。

このページをご覧になられているあなたは、

このような行き詰った思いでいらっしゃることでしょう。

筆者は、これまで400近くの低圧、200近くの高圧太陽光発電所に携わり、残念ながら良くも悪くもいつの間にか太陽光発電に関する多くの知識を身に纏う人生を送っています。

日本全国10電力会社とのつながり、随時問い合わせをしながら全国的に太陽光発電事業に関わっているため、本noteに記した情報は一部のエリアのみでしか使えないノウハウではないことを保証します。

しかし、経済産業省が主幹であるため制度まわりが今後どのように変遷していくかは不透明であるのは事実です。

2017年に行われた低圧分割案件の禁止のように、時代の変化は突然やってきます。

下記が、経済産業省の出した低圧分割の判断要件になってきます。

この通知等を加味して話を進めていきます。

引用元：経済産業省 再生エネルギー推進室 より
「再生可能エネルギー発電事業計画における 再生可能エネルギー発電設備の設置場所について 」
一部抜粋

前提として、今現在（よほどのことがない限り今後も使えますが）の知識として仕入れていただくことが必要と考えています。

そんな私が、今回あなたにお伝えしたいと考えているのは、太陽光投資の抜け道についてです。

お読みいただいているあなたは、太陽光発電に関する仕事をしていたり、まだまだ太陽光発電を投資先の1つとして考えているはずです。

しかし、実際にはFIT法（再生可能エネルギーの固定価格買取制度（Feed-in Tariff））上では低圧分割を認められない、10kW以上の一部発電所では30％以上の自家消費率が義務付け、全量買取は営農型太陽光発電所のみなど、多くの制限を受けています。

そのような制限がある一方で、経済産業省はまだまだ自然エネルギーの活用を重視しており、2022年4月からFIP制度を導入することを発表したことはご存じですよね。

そんな中でも実際に申込を出し続けてわかってきましたが、抜け道は確実に存在します。

FIT制度･FIP制度･非FITについて、ある程度知識のある方は必見です。

太陽光発電のシステムを販売する時のコンサルに役立つだけでなく、今後の自然エネルギー界において一歩先を行くためにも是非ここで知識を身に付けていきましょう。

購入前に、ひとつお伝えしておきたいのは、2022年4月1日から電力会社の考え方が変わり、需要場所の定義が難しくなっています。

具体的に検討している件名がある場合、各電力会社（一般送配電事業者）へ相談したうえで事業を行うか検討いただく必要があります。

それも踏まえて、以下、有料のページとしていきます。
「こんなに高いお金を支払って実際に価値がなかったらどうしてくれるんだ」と心配される方も少なからずいらっしゃると思います。

ですが、実際に筆者と繋がりのある太陽光投資家や代理申請者等へ本noteを確認いただいております。

その結果、

等々の声をいただいています。

筆者が今回、このノウハウを本noteにて公開する理由は5つあります。

このような理由から多くの方にこの情報を伝えるべく、noteにまとめました。

2022年以降の太陽光事業もどうか活性化できるよう知識を蓄えてみてください。

では、本編に入っていきます。