さすが悪の西の横綱の英国だ。クリスティーとコンナンドイル以外は、歴史から削除だな。
より
上記文抜粋
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英国国防省が1940~1979年の間に飛行機から発がん性物質のカドミウム等を散布し、英国民にどのような影響が出るかを調べていた。
毒だとわかっているものを、わざわざ空から撒いてまで実験しなくてはわからないことではないのに、悪魔って実は人間のことでした。
英国国防省が1940~1979年の間に、飛行機から発がん性物質のカドミウム等を散布し、英国民にどのような影響が出るかを調べていた。
・・・・中略・・・・・・
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抜粋終わり
敗戦しても頭ひとつ下げない「天皇」とかいう凶悪犯を庇う英国王家と英国が、正気なわけがない。
より
上記文抜粋
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ロシアとの戦争を推進したひとりボレルEU外相は欧州至上主義の持ち主だった
EUのジョセップ・ボレル外相(外務安全保障政策上級代表)は10月13日、ベルギーのブリュッヘにあるヨーロッパ大学で学生に対し、ヨーロッパは「庭」であり、その外の世界は「ジャングル」だとし、「政治的自由」、「経済的成功」、そして「社会的団結」が融合したその「庭」を「ジャングル」は侵略する可能性があると語った。これが彼の本性なのだろう。
かつてヨーロッパはアメリカと同様、植民地を築いて富を略奪することで「経済的成功」を達成したかもしれないが、すでに政治的な自由はなく、貧富の差が拡大して社会の分断は深刻化、ヨーロッパも寡頭制色を強めている。「社会的団結」は妄想にすぎない。富を一部の権力者へ集中させるシステムに反発する人は街頭で抗議活動を展開、ボレルとは違う主張をする政治家に人びとは期待し始めている。
ボレルは今年2月24日にロシアが始めた軍事作戦も「侵略」だと理解しているのだろうが、2014年2月にバラク・オバマ政権がネオ・ナチを使ってウクライナのビクトル・ヤヌコビッチ政権を倒して以降、ウラジミル・プーチン大統領は話し合いでNATOの東への拡大を止めようとしてきた。NATOがウクライナを侵食する行為は新たな「バルバロッサ作戦」の始まりにほかならないからだ。
1941年6月にナチス体制下のドイツは保有する戦力の4分の3を投入してソ連に対する攻撃を開始した。「バルバロッサ作戦」だ。この戦争でソ連の国民2000万人以上が殺され、工業地帯の3分の2を含む全国土の3分の1が破壊され、惨憺たる状態に陥った。1943年1月にドイツ軍は降伏、ソ連は勝利したが、そのダメージは大きかった。こうしたことを繰り返したくないという意志がロシア政府にはある。
ジョー・バイデンはアメリカ大統領に就任した昨年1月から間もない段階でロシアのウラジミル・プーチン大統領を「人殺し」呼ばわりし、経済戦争を仕掛け、軍事的な挑発を強めたが、それに対してプーチン政権はロシアの安全を脅かさないことを保証する文書を作成するよう、アメリカ/NATOに繰り返し求めた。
そもそもアメリカをはじめとするNATO諸国はNATOを東へ拡大させないと約束していた。例えば、東西ドイツが1990年に統一される際、ジョージ・H・W・ブッシュ政権で国務長官を務めていたジェームズ・ベイカーはソ連のミハイル・ゴルバチョフ大統領やエドゥアルド・シェワルナゼ外務大臣に対し、統一後もドイツはNATOにとどまるものの、NATO軍の支配地域は1インチたりとも東へ拡大させないと語ったとする記録をジョージ・ワシントン大学のナショナル・セキュリティー・アーカイブが2017年12月に公開している。
またドイツのシュピーゲル誌によると、アメリカはロシアに約束したとロシア駐在アメリカ大使だったジャック・マトロックが語っているほか、ドイツの外務大臣だったハンス-ディートリヒ・ゲンシャーは1990年2月にシェワルナゼと会った際、「NATOは東へ拡大しない」と確約したという。(“NATO’s Eastward Expansion,” Spiegel, November 26, 2009)
昨年12月7日にバイデン大統領とオンライン会談を実施した際にもプーチン大統領はNATOの東への拡大は止めるように求めたが、米大統領はウクライナのNATO加盟へロシアは口を出すなという態度を示した。その月の下旬にボレルは自分たちのことを決める権利を持っているのは自分たちであり、ロシアは口をはさむなと言っている。つまりNATOを東へ拡大し、ロシアとの国境近くにミサイルを配備することは自分たちの勝手だというわけだ。NATOのイェンス・ストルテンベルグ事務局長もロシア政府の要求を拒否している。
そして今年1月7日、米露首脳会談の3日前にアントニー・ブリンケン国務長官は「ロシアのさらなる侵略に対する強力な報復を準備している」と発言。侵略しているのはアメリカだが、自分たちの悪事を相手が行っていると宣伝するのはアメリカの常套手段だ。
警告通り、プーチン政権は2月24日にウクライナに対する軍事作戦を開始するが、作戦に投入された戦力は十数万人から多くても30万人程度だと推測されている。キエフ政権側の半分から数分の1だが、ウクライナ軍兵士の戦闘意欲は低く、親衛隊も4月に入ると壊滅必至の状態になった。
そこで4月9日にイギリスのボリス・ジョンソン首相がキエフに乗り込んで停戦交渉を止め、4月21日にはウクライナ南部のミコライフ州のビタリー・キム知事が「ウクライナ24テレビ」の番組で「全ての裏切り者を処刑する」と脅す。
4月30日にはナンシー・ペロシ米下院議長が下院議員団を率いてウクライナを訪問、ゼレンスキー大統領に対してウクライナへの「支援継続」を誓い、戦争の継続を求めた。ジョンソン英首相は8月24日にもキエフを訪問、ロシアとの和平交渉を進める時間的な余裕はないと釘を刺した。
9月の中旬になるとNATOが表面に出てきた。たとえば9月13日にアンドリー・イェルマーク・ウクライナ大統領府長官とアナス・ラスムセンNATO前事務総長が「キエフ安全保障協定」の草案を発表、アメリカの統合参謀本部は「ウクライナ司令部」を創設するとしている。アメリカ海兵隊の元情報将校でUNSCOM(国連大量破壊兵器廃棄特別委員会)の主任査察官を務めたスコット・リッターによると、相当数の兵士をNATOは訓練、最新兵器を扱えるようにしていた。その部隊をここにきて投入しているという。その一方で兵器や情報を提供、さらに作戦もNATO軍が立てる態勢になったとも言われている。
それに対し、プーチン大統領は9月21日に部分的な動員を実施すると発表。義勇軍と動員で約30万人が新たに増え、近日中に戦力は倍増される。指揮体制も大きく変化、西部軍管区司令官の司令官がロマン・ビアルニコフ中将へ、またドンバス、ヘルソン、ザポリージャでの指揮官としてセルゲイ・スロビキン大将へ交代、またチェチェン軍を率いているラムザン・カディロフは上級大将の称号を与えられた。いずれも実戦経験が豊富で、11月から本格的な攻撃をロシア軍は始める可能性がある。
NATOとロシアを軍事衝突させる動きを作ったひとりのボレルは8月11日、スペインのエル・パイス紙に対し、ロシアを勝たせないためにウクライナを支援しなければならないと主張、それにともなう代償の支払いをEU市民は厭うべきでないと語っている。その代償はかなり大きなものになるかもしれない。
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抜粋終わり
アヘン戦争を二回もやって、謝罪一つしない無道徳国家の英国。
まあ、無用の存在だ。
ていうか、サッカーとコンナドイルとアガサクリスティ以外は無用な存在だ。
まあ、昔「ブラゼルとマートン以外のアメリカ人は日本に無用」とか言っていた関西人の経済学者{ちなみにこの二人は阪神タイガースの当時の助っ人選手}がいたが、
まあ、英国もそんなものだ。
まあ、天皇と仲がいいのはよくわかる。
両者とも道徳心・良識が、最大の敵だからな。
天皇の無い 蒼い空を取り戻す