楽しみです。日本は戦争に突入して死滅して天皇家が根絶やしになります。まあ、誰が天皇を斬り殺して日本人を守るのかな。
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上記文抜粋
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人びとの意識が統一教会へ導かれている間に日米支配層は中露との戦争を準備する
岸田文雄政権は統一教会（世界基督教統一神霊協会、１９９７年から世界平和統一家庭連合）の問題で追及されているが、自由民主党と統一教会との関係は昔から知られ、問題視する人もいたのだが、無視されてきただけだ。この問題へ人びとの目が誘導されている間に日本はアメリカの戦争マシーンの一部として戦争の準備を進めている。
第２次世界大戦後、アメリカは買収、恫喝、暗殺、クーデター、軍事侵攻などあらゆる手段を講じて世界征服に向かってきた。途中、ライバルとの平和共存を訴える大統領も現れたが、第１期目の途中で暗殺されている。
そうしたアメリカによる侵略が始まる背景にはイギリスの首相だったウィンストン・チャーチルが存在していた。１９４５年４月に反ファシストのフランクリン・ルーズベルトが急死、その翌月にドイツが降伏するが、その直後にチャーチル英首相はソ連を奇襲攻撃するための作戦を立てるようＪＰＳ（合同作戦本部）に命令、５月２２日には「アンシンカブル作戦」が提出された。
その作戦によると、攻撃を始めるのは１９４５年７月１日。アメリカ軍６４師団、イギリス連邦軍３５師団、ポーランド軍４師団、そしてドイツ軍１０師団で「第３次世界大戦」を始める想定になっていた。この作戦は発動しなかったのは、参謀本部が５月３１日に計画を拒否したからである。（Stephen Dorril, “MI6”, Fourth Estate, 2000）
チャーチルは１９４５年７月に退陣するが、大戦後の４６年３月にアメリカのフルトンで「鉄のカーテン演説」を行い、「冷戦」の幕開けを宣言した。そのチャーチルはＦＢＩの文書によると、１９４７年にアメリカのスタイルズ・ブリッジス上院議員に対し、ソ連を核攻撃するようハリー・トルーマン大統領を説得してほしいと求めている。（Daniel Bates, “Winston Churchill’s ‘bid to nuke Russia’ to win Cold War - uncovered in secret FBI files,” Daily Mail, 8 November 2014）
チャーチル自身はイギリスの貴族を父に、またアメリカの富豪を母に持つ人物。父親のランドルフはジョン・スペンサー-チャーチル公爵の３男で、素行の評判は良くない。カネ使いが荒く、親しくしていたネイサン・ロスチャイルド男爵から多額のカネを借りていたという。ランドルフは１８９５年に死亡しているが、死因は梅毒。ネイサンは１９世紀のイギリスを支配していたグループの中心的な存在で、セシル・ローズのスポンサーだ。
第２次世界大戦中、アメリカとイギリスは核兵器を開発していたが、７月１６日にニューメキシコ州のトリニティ実験場でプルトニウム原爆の爆発実験が行われて成功、７月２４日にハリー・トルーマン米大統領は原子爆弾の投下を許可した。そして７月２６日にポツダム宣言が発表される。
アメリカ軍は１９４５年８月６日にウラン型原爆「リトル・ボーイ」を広島へ投下、９日に長崎へプルトニウム型「ファット・マン」が落とされた。これ以降、アメリカは核戦争が軍事戦略の中心に据えられる。
大戦後、１９４９年４月にアメリカ、カナダ、イギリス、フランス、イタリア、ポルトガル、デンマーク、ノルウェー、アイスランド、ベルギー、オランダ、そしてルクセンブルクによってＮＡＴＯ（北大西洋条約機構）が創設された。
この軍事同盟を組織した目的はソ連の侵略に備えるためだとされているが、当時のソ連には西ヨーロッパへ攻め込む能力はなかった。ドイツとの戦闘でソ連の国民は２０００万人以上が殺され、工業地帯の３分の２を含む全国土の３分の１が破壊され、惨憺たる状態だったのである。結局、この痛手から立ち直ることはできなかった。ＮＡＴＯはヨーロッパを支配する仕組みとして組織されたと言うべきだろう。
大戦中、レジスタンスに加わっていたシャルル・ド・ゴールも米英の支配層は敵視していた。フランスでは１９６１年にＯＡＳ（秘密軍事機構）が組織された。その背後にはフランスの情報機関ＳＤＥＣＥ（防諜外国資料局）や第１１ショック・パラシュート大隊がいて、その後ろにはイギリスやアメリカの情報機関が存在していた。
ＯＡＳはその年の４月１２日にスペインのマドリッドで秘密会議を開き、アルジェリアでのクーデター計画について討議している。会議にはＣＩＡの人間も参加していた。
アルジェリアの主要都市の支配を宣言した後でパリを制圧するという計画で、その中心には直前まで中央欧州連合軍司令官（ＣＩＮＣＥＮＴ）を務めていたモーリス・シャレをはじめとする４名の将軍がいて、１９６１年４月２２日にクーデターは実行に移される。
それに対し、アメリカ大統領だったジョン・F・ケネディはジェームズ・ガビン駐仏大使に対し、必要なあらゆる支援をする用意があるとド・ゴールへ伝えるように命じている。クーデターを進めるとＣＩＡとアメリカ軍が衝突する可能性が高まる。結局、クーデターは４日間で崩壊してしまう。（David Talbot, “The Devil’s Chessboard,” HarperCollins, 2015）
フランスのクーデターを失敗させたとも言えるケネディ大統領は１９６３年１１月２２日にテキサス州ダラスで暗殺された。その葬儀にド・ゴール自身も出席している。帰国したフランス大統領は情報大臣だったアラン・ペールフィットに対し、ケネディに起こったことは自分に起こりかけたことだと語ったという。（David Talbot, “The Devil’s Chessboard,” HarperCollins, 2015）
ケネディ大統領が暗殺されてから３年後にフランス軍はＮＡＴＯの軍事機構から離脱、翌年にはＳＨＡＰＥ（欧州連合軍最高司令部）をパリから追い出す。その司令部はベルギーのモンス近郊へ移動した。それほどＮＡＴＯがフランスにとって危険な存在だとド・ゴールは認識していた。
しかし、ド・ゴールは１９６８年５月の「五月革命」で追い詰められ、翌年に辞任。後任大統領のジョルジュ・ポンピドゥーはアメリカとの関係強化を推進、ＳＤＥＣＥの局長に親米派のアレクサンドル・ド・マレンシェを据えた。この新局長はポンピドゥーの命令に従い、アメリカとの関係強化に邪魔だと見なされるメンバー８１５名を解雇した。
その一方、アメリカ軍の好戦派はソ連に対する先制核攻撃を計画している。１９４９年に出されたＪＣＳ（統合参謀本部）の研究報告にはソ連の７０都市へ１３３発の原爆を落とすという記載がある。１９５２年１１月にアメリカは初の水爆実験を成功させ、１９５４年にＳＡＣ（戦略空軍総司令部）は６００から７５０発の核爆弾をソ連に投下、１１８都市に住む住民の８０％、つまり約６００００万人を殺すという計画を立てる。
１９５７年に作成された「ドロップショット作戦」は実戦を想定していたようだが、それでは３００発の核爆弾をソ連の１００都市で使い、工業生産能力の８５％を破壊することになっていた。沖縄の軍事基地化はこの作戦と無縁でないだろう。（Oliver Stone & Peter Kuznick, “The Untold History of the United States,” Gallery Books, 2012）
アメリカが必要なＩＣＢＭを準備でき、しかもソ連が準備できていないタイミングで先制核攻撃をすると考えた好戦派の中には統合参謀本部議長だったライマン・レムニッツァーや空軍参謀長だったカーティス・ルメイが含まれる。彼らは１９６３年後半に先制攻撃する計画を立てたが、邪魔者がいた。大統領だったジョン・Ｆ・ケネディだ。ケネディは１９６３年１１月２２日に暗殺される。
ケネディを暗殺したのはソ連やキューバだという作り話が流れたが、その「偽旗作戦」をＦＢＩがつかんでいたことから先制核攻撃は実現しなかった。そのプランが再び浮上してくるのは２１世紀に入り、ロシアが再独立してからだ。
フォーリン・アフェアーズ誌の２００６年３／４月号に掲載されたキアー・リーバーとダリル・プレスの論文では、アメリカは近いうちにロシアと中国の長距離核兵器を先制第１撃で破壊する能力を持てるとされている。この雑誌は外交問題評議会（ＣＦＲ）が発行している定期刊行物で、記事には支配層内部の雰囲気が影響する。
その後、ロシア経済が速いスピードで回復、軍事力も復活する。アメリカの統合参謀本部はそれを認識しているようだが、ネオコンはロシアの経済力や軍事力を大したことないと信じている。その結果、彼らは苦境に陥り、核戦争の可能性が高まった。
そうした中、自衛隊は中距離ミサイルや長距離ミサイルで中国やロシアを攻撃する準備、つまり戦争の準備を進めている。本ブログでは繰り返し書いているが、準備が始まるのは１９９５年。昔から知られている統一教会と政界とのつながりで騒いでいる間に事態は急速に悪化しているのだ。
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抜粋終わり
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上記文抜粋
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ほぼロシア並み 日本は防衛費を大幅増額へ
地域、そして世界中で緊張が高まる中、日本政府は今後5年間（2023年度から2027年度）の防衛費を増額させると決定した。これにより、日本の防衛費は約43兆円となり、これはロシアの国防費に匹敵する。ブルームバーグが報じている。
同メディアによると、長い間平和主義を貫いてきた日本がこれほどまでに防衛費を増額するのは、外部の人間には予想外の出来事だったという。日本政府が最終的に指示した防衛費は、当初約束した額（27兆円）より57％多く、ロシアの国防費に近い。
日本では、浜田靖一防衛相が今後5年間の防衛費の財源を2023年4月までに決定すると発表する前に世論調査が行われた。その調査では、防衛費を40兆円以上に引き上げることに賛成する人の割合が51％で、反対する人の割合は42％だった。
ブルームバーグは、日本には第二次世界大戦の敗戦後、米国が起草した憲法が残っていると指摘している。この日本の憲法は、日本が平和でいることを強く迫るものになっている。しかし、同メディアは、日本政府の突然の方針転換は、外的要因に左右されたものだとみている。ウクライナ紛争の激化、中国と台湾が衝突する恐れがあるという脅威、北朝鮮の核開発など、日本政府はここ数十年で前例のないほどの軍事力の増強を迫られている。
スプートニクは先日、日本が防衛費を増額すると決定したことに対する中国政府の反応について報じた。
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抜粋終わり
保育士に金が回らず、疲労と貧乏で精神が破壊された保育士が、子供を虐待する。
女子高生が立ちんぼして、金を稼がないとくらせない。
ワクチンと放射能垂れ流しで、自衛官にも病人続出。
これで国が守れると考える、おめでたい人たちが、保守だの愛国者だの尊皇家。
でロシアレベルの軍事費をつぎ込んでも、これも貧乏過ぎるのとモラル破壊で、中抜けの横流し｛東京五輪では派遣向けの給与の9割がパソナに中抜けしていた｝で、実際の軍事力向上には、まず役に立たない。
まあ、まず天皇家を殺し尽くし、福一を石棺化したら、中国も北朝鮮の震撼して、友好を求めに来るだろうけど。
その辺の理解ができるほど賢くないカルト信者ばかりが、天皇家の臣僚なので、期待は無理です。
もしかすると、岸田首相は、日本人を天皇と米英軍産複合体から守るために、あえて、
「中ロに戦争を仕掛けて、即敗北し、東京都を中国軍に占拠させて、自分と天皇家を、中ロ同盟軍に処刑させて、日本人を救う」
そのために、あえて「米英の日本の軍備増強とその後の戦争」の路線に載っている。て妄想してみる。
それくらいの詭計を為さないと、日本人は、天皇と米軍産と英国王という、食人集団から、その生存を守ることができないのは、明白だからね。
天皇家を殺し尽くして 日本人を救う
天皇を卒業し 供養し 浄土へ送る
天皇の無い 蒼い空を取り戻す