「陰謀論!!」て異説を攻撃する者の浅はかさ・・・まあ天皇の国では、「浅はか」が人間の証だけど。
より
上記文抜粋
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No. 2156 アメリカは爆撃し、中国は建設する
投稿日時: 2024年5月23日
America bombs while China builds
by Richard Cullen
アメリカは爆撃し、中国は建設すると言われることがある。その根拠と統計はどこにあるのだろうか?
今日、世界各地で見られるアメリカと中国の広範な世界的足跡の起源と性質を検証してみよう。
アメリカは100年以上前に世界を牽引する超大国に成長した。
300年前、中国もまた世界を支配していた。 しかしその富と権力は米国に比べて中国国内に多く集中していた。
その後、中国は西洋主導の植民地時代が世界の隅々まで容赦なく効果的に進むにつれて大幅に弱体化し、服従する存在となった。
世界経済における米国の割合
名目GDPの数値は現在の米ドルによる出典: 出典:世界銀行
しかし最近では、中国の驚異的な台頭がこの衰退をかつてない形で逆転させた。
出発点
1700年、中国は世界経済全体の22%を占めていたが、それ以降中国の世界的な足跡は大幅に縮小した。それから1世紀以上経った1820年、中国はまだ駆け出しのアメリカの23倍の経済規模を維持していたが、衰退は始まっていた。
1949年10月、北京に中華人民共和国が成立したとき、人口約5億4,000万人の中国のGDPは約25億米ドルにまで貧窮していた。
当時、非常に豊かだったアメリカの人口は約1億5,000万人、GDPは1兆4,600億米ドルだった。つまりGDPで換算すると、その経済規模は中国の600倍近くになっていた{1}。
1960年当時、中国は多くのアフリカ諸国よりも貧しかった。{2}
アメリカは世界的な足跡を増幅
第二次世界大戦後、アメリカの国力は異例の速さで世界的に増大した。その軍事力はすでに巨大であったが、拡大し続け、次の10カ国の合計を上回る支出に牽引された。
{3}
世界経済における支配力は、アメリカ経済の発展に歩調を合わせ、2010年までに世界のGDPの33%以上を占めるに至った。アメリカの強烈なソフトパワーは、イデオロギー、メディア、エンターテインメント、文化面で世界的に絶大な影響力を確保した
By CircleAdrian – World Bank World Development Indicators 2014 dataよりExcelで作成, CC BY-SA 3.0, https://commons.wikimedia.org/w/index.php?curid=37188213
ベルリンの壁が崩壊し、1991年にソ連が解体した後、アメリカはまず冷戦の勝利を強調した。そして次に、他国が二度とアメリカの覇権に挑戦できないようにするための秘密計画を策定した。{4}
アメリカの世界的な足跡は膨大なものだった。そしてそれは軍事的にも強調された。アメリカは従順な同盟国を集め、韓国、ベトナム、バルカン半島、イラク、リビア、アフガニスタンなど、多くの残虐な戦争に導いた。
今日、アメリカとその協力者たちは、主に代理を使い、ウクライナや、許しがたいことにルワンダ以来最悪の大量虐殺戦争であるガザで、計算された恐ろしい戦争に従事している。アメリカはほとんど常に、世界中のさまざまな敵と戦争しており、そのいずれもが、アメリカ主導の軍産メディア複合体(MIMC)に豊富で継続的な利益をもたらしている。{5}
進化する中国の世界的足跡
1949年以降の30年間、中国は必死にもがいていた。まず、受け継がれた大規模な貧困と後進性の悲惨な影響があった。加えて北京は、特に朝鮮戦争と、1950年代に国民党と共同で台湾から内戦の再燃を支持する方向に傾いたアメリカによって明らかになった深刻な外的脅威に対処しなければならなかった。毛沢東の大躍進(1958年〜1962年)がもたらした経済的破壊と飢饉、そして文化大革命(1968年〜1978年)がもたらした強烈な破壊力である。
しかし、賢明な頭脳は、19世紀に著しく奴隷的な農業経済だったアメリカが、約100年の間に工業によって世界を支配する大国へと驚異的な成長を遂げたことが、中国にとって第一の教訓になることを理解していた。特に、ヨーロッパの啓蒙主義時代に近代的な形で生み出され、高められた科学的手法を、近代的な工業化経済の発展に応用することは、一点集中で決意をもって行えば、巨大な規模で格別な変革をもたらす可能性があることを証明していた。
1978年以来、特に鄧小平の指導の下、中国は、人類史上かつてない規模で、とりわけ短いスパンで、この本質的な方式を用いて、事実上一から自国を再建してきた。こうして現在、世界の足跡はもはやアメリカ1国だけでなく、アメリカと中国という2つの主要な足跡が重なり合っている。
しかしアメリカとは異なり、中国は1979年(ベトナムとの短期戦争の年)以降、自国を再建するために、ほとんど完全に戦争を避けることを選択した。これは2000年以上にわたる帝国の歴史とほぼ一致しており、ローマ帝国が滅亡する前も後も、中国の戦争回避はヨーロッパよりも顕著だった。{6} 最も基本的なレベルで、 中国は爆撃をしない。 建設し、建設し、建設する。そして、その結果は驚くべきもので、世界中が見ることができる。
1949年当時、中国とインドの国内総生産(GDP)はほぼ同等だった。最近の日経アジアによれば、中国の経済規模はインドの約5倍である。{7}
中国は現在、世界第2位の経済大国(生のGDPの数字に基づく)、あるいは世界最大の経済大国(購買力平価の数字に基づく)である。{8}
出典 CSIS China power project: 世界銀行
さらに、世界銀行によれば、過去40年間で8億人以上の中国人が貧困から抜け出したという。このような中国のグローバルな足跡は、世界史上類を見ない。
そして、驚異的な一帯一路構想(BRI)がある。2013年以来、中国はこの巨大で建設的なプロジェクトに従い、世界中で最も広範な意味でのインフラを(直接的に、また促進的に)建設してきた。BRIは確かに中国に経済的、核心的なソフトパワーの利益をもたらしたが、同時にグローバル・サウス全域に経済浮揚の利益をもたらした。{9}
重要な点で、BRIの成功は、19世紀以前にさかのぼる中国のディアスポラの顕著で非常に大きな足跡によって予兆されていた。{10}
要約
中国は現在、世界のGDPの約18%を占めており、その割合は現在も上昇中である。 アメリカは世界のGDPの約25%を占めており、2010年の33%以上から減少している。{11}
このアメリカの世界経済における足跡は依然として大きい。しかし、今日、アメリカが世界を支配することを選択する方法の恐ろしい側面が影を落としている。現在私たちすべてが直面している地政学的緊張を率直に見つめる者には、いくつかの中心的な例が突きつけられている。
アメリカは爆弾を落とし、苦しめる
アメリカは現在、莫大な費用を投じて、最後のウクライナ人までロシアと戦う決意を新たにしつつある。{12}
さらに卑劣なことに、アメリカはイスラエルに大々的な武装を施し、ガザでの復讐に燃える謀略的な大虐殺を増幅させ、アメリカはパレスチナ人の血で脇の下まで覆われている。その一方でアメリカはいまだに人権の重要性を世界に説いている。{13}
この恥知らずな(利益を生むための)戦争屋では満足せず、アメリカは台湾軍への新たな巨額の資金注入も組織しており、必要であれば中国との熱い戦争に参加する意思をアメリカは示している(気の利かない従順な同盟国は要注意だ)。
これは台湾を、中国に隣接する広大で恒久的な、米国が管理する軍事橋頭堡として確保するためでもあり(台湾がどうなるかはおかまいなしで)、何よりも現代中国の台頭を逆行させるためでもある。
これらすべての場合において、G7とファイブ・アイズから重用された従順な水先案内人たちは、(ウクライナの)流血を応援したり、視線をそらしたり、同意にうなずいたり、時には大げさにふるまったりとさまざまな反応を示す。予想通り、西側諸国の主要メディアは、こうした行動を民主主義と人権を守るための神聖化された努力として売り込むのである。{14}
このような理由から、西側諸国以外のほとんどの国々、特にグローバル・サウスは、今日、これまで以上に、アメリカの世界的な足跡が、ひどい偽善でますます悪意に満ち、危険で予測不可能であることを認識している。(世論調査によれば)統一に反対する台湾の多数派でさえ、今日アメリカが台湾を戦争に引きずり込み、アメリカは恐れを知らず、台湾人の最後の一人まで戦うことを約束しかねないという深刻なリスクを痛感しているはずだ。
そういえば最近、ワシントンのエリートたちが、たとえば「一つの中国」政策を支持していることを握手で確認するとき、北京では、彼らが話しながらもう片方の手で銃口を向けているように感じるのが常だと誰かが指摘した。これが現在の米中間のさまざまな議論に見られるパターンである。
中国は建設する
中国の世界的な足跡の拡大は、アメリカ主導のグローバルな西側諸国とそのメディアによって絶えず宣伝されている例以外の懸念も促している。しかしこうした懸念は、例えば、中国が究極的な貿易と融資の枠組みを中国にとって有利なように、そしてBRIの顧客国にとっては不利なように、どのように形成するかに関連するものである。
しかし、BRIの全体的なプラスの影響は深く評価されている。そして今、グローバル・サウスは、経験上、グローバル・ウエストがそれにまったく匹敵する援助を提供できないことを知っている。彼らは2021年のバイデン-G7ビルド・バック・ベター・ワールド(B3W)構想を覚えている。それは今では西側諸国ではほとんど忘れられているが、当時は世界的に大々的に宣伝された。B3Wはこれまでのところ、テキサスで言われているように、「帽子ばかりで牛はいない」(口では大きなことを言うが何もできない」)ことが証明されている。
一方、(国連加盟193カ国のうち)150カ国近くがBRIに加盟している。中国のBRIによる加盟国への投資は、ピーク時には年間1000億米ドルを超え、現在でも年間700億米ドル近くに達している。{15}
バイデンの失敗
最後に、ジョー・バイデンは個人的に、アメリカの世界的な足跡が今日何を予兆しているのか、そして次期大統領選挙が近づく中、彼自身の心境についての懸念を増幅させた。彼は最近、(軍の公式証拠に反して)自分の叔父が第二次世界大戦中にニューギニアで人食い人種に食べられた可能性があると主張した。これは世界中を震撼させ、特に人食い人種のステレオタイプは友好関係を絶つのに有効であることが証明されているグローバル・サウスでは大きな話題となった。
パプアニューギニアのジェームズ・マラペ首相は、アメリカの世界的な足跡の最高司令官にこう言うしかないと思った。「パプアニューギニアの人々はあなたのおじさんを食べなかった」。{16}
結論
中国には、驚くほど長く、継続的で、記録された歴史がある。今日の北京は、歴史がいかに重要であるかを深く理解している。北京はそれを研究し、絶えず活用している。このような関連性のある長い歴史に細心の注意を払うことから学んだ主要な教訓のひとつは、しっかりとし十分な情報に基づいた衝動制御を維持することが最も重要である理由である。もうひとつは、ほとんどの場合、誰に対しても、貿易は戦争に勝るということだ。
アメリカは、しばしば血で血を洗う自国の主要な経験からあらゆる教訓(ナンバーワンであり続ける方法だけでなく)を引き出すことができるように、自国の、より短いが依然として非常に特徴的な歴史全体を研究する努力をはるかに怠っているように見える。
ワシントンはまた、北京に内在する衝動制御のようなものを軽視しているようである。単刀直入に言えば、それは解決への道を空爆で邪魔することだ。またしても。
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抜粋終わり
集団的西側・・・特に冷静以降は、腐り切った下種である。まあ「天皇」を擁護し731部隊を保護した連中だからね・・・
より
上記文抜粋
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スロバキア首相の暗殺未遂事件で背後にウクライナが存在すると言われ始めた
5月15日に銃撃されたスロバキアのロベルト・フィツォ首相は容態が安定、命を取り留めたようだ。親欧米派の政党「進歩スロバキア」の活動家だという71歳の男性ユライ・チントゥラはその場で逮捕され、その妻も拘束されたと伝えられている。
銃撃から4時間後、容疑者のフェイスブックの通信内容と履歴が削除されたという。現場にいて逮捕されたチントゥラ自身に削除のチャンスがあるようには思えず、彼の妻は技術に疎い。夫妻以外の何者かが削除した可能性が高いということであり、暗殺未遂事件の背後に組織が存在していることを窺わせる。
スロバキアの内相は5月21日、スロバキアのテレビで銃撃事件について「単独犯でなく、その背後で何かが進行している」と語っている。すでにスロバキアではメディアの一部はチントゥラの背後にウクライナが存在している可能性があると囁き始めた。確かに状況証拠はそうした方向を示している。
モスクワ近くのクロッカス・シティ・ホールでの虐殺、ブラジルのロシア大使館爆破、またイラン北西部においてヘリコプターが墜落、搭乗していたエブラヒム・ライシ大統領やホセイン・アミール-アブドラヒヤン外相が死亡した事件などが立て続けに起こっている。
フィツォ首相はアメリカやイギリスの支配層からの命令に従おうとしていない。ウクライナへの軍事支援を拒否、自国の主権を主張、国民の利益を優先している。ドイツやフランスのように自国民を犠牲にして自分たちの命令に従えと米英支配層は求めている。
アメリカやイギリスは金融資本が支配している。彼らに国境はない。EUの支配層は貴族の末裔が少なくないのだが、貴族は政略結婚を繰り返してきたことから国境を超えて親戚のつながりがあり、その貴族はファシストやナチスとも関係が深い。
アドルフ・ヒトラー時代のナチスはトゥーレ協会と関係が深いが、この名称は北方神話に出てくる「ウルチマ・トゥーレ」に由来、そのメンバーにはドイツの貴族が含まれている。協会のシンボルはナチスと同じように鉤十字で、神智学の影響も受けていた。ヘレナ・ブラバツキーらによって神智学が創設された19世紀の欧米ではカルトが盛んで、ビクトリア朝時代のイギリスも例外ではなかった。
本ブログでは繰り返し書いてきたが、ナチスを手先として使ったのがイギリスやアメリカの金融資本にほかならない。ビクトリア女王の下でイギリスを動かしていたグループには金融界のナサニエル・ロスチャイルド、その資金を使って南部アフリカを侵略し、ダイヤモンドや金を手にしたセシル・ローズ、そのほかウィリアム・ステッド、レジナルド・ブレット(エシャー卿)、アルフレッド・ミルナー(ミルナー卿)たちが含まれていた。優生学の信奉者もこの人脈と重なる。その人脈にウィンストン・チャーチルも属している。
イギリスでは16世紀から自分たちを「失われた十支族」の後継者だと信じる人が現れている。そのひとりがスチュワート朝のジェームズ6世で、自分を「失われた十支族」の後継者であり、イスラエルの王だと信じていたという。
そのジェームズ6世の息子であるチャールズ1世は「ピューリタン革命(17世紀半ば)」で処刑されたが、その「革命」で重要な役割を果たした人物がピューリタンのオリヴァー・クロムウェル。その私設秘書を務めていたジョン・サドラーもジェームズ6世同じように考えていた。シオニズムはこの時代から始まる。「ユダヤ人」がこの信仰に引きずり込まれるのは後の話だ。
イギリス政府は1838年にエルサレムで領事館を建設、その翌年にはスコットランド教会がパレスチナにおけるユダヤ教徒の状況を調査し、68年2月から12月、74年2月から80年4月までの期間、イギリスの首相を務めたベンジャミン・ディズレーリは1875年にスエズ運河運河を買収した。買収資金を提供したのは友人のライオネル・ド・ロスチャイルドだ。(Laurent Guyenot, “From Yahweh To Zion,” Sifting and Winnowing, 2018)
ところで、旧約聖書の記述によるとイスラエル民族の始祖はヤコブ。彼には12人の息子があり、それぞれ支族を形成するのだが、そのうちユダ族とベニヤミン族の後裔とされる人びとが「ユダヤ人」と呼ばれている。残りは行方不明で、旧約聖書を信じる人びとから「失われた十支族」と呼ばれている。勿論、これは神話に過ぎないのだが、カルトの信者たちにとっては絶対だ。
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抜粋終わり
「天皇」と同じだよね・・・聖書カルト~西側キリスト教はね・・・「天皇」は、カルトなんですね。
【Russia News】5/22 水曜版です‼️
天皇は、カルトと仲がいいですよね・・・
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上記文抜粋
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イラン警察長官も暗殺か
イラン大統領と外相がヘリ墜落で死んだのと同じ頃、イラン警察長官アフマド・レザ・ラダンが銃撃されたとの噂がある。
拳銃で6発打たれたと伝えられているが、大手マスコミでは取り上げられていないので、フェイク・ニュースかもしれない。
真偽は不明ながら、もし警察長官も暗殺のターゲットになっていたなら、原因は先週の悪魔崇拝者の一斉逮捕であろう。
首都テヘランで、三人の外国人を含む260人の悪魔崇拝者が、警察の突入によって逮捕されたと報じられていた。
大統領・外相・警察長官が、報復で暗殺されたことになるが、イランもハザール勢力にかなり浸透されているようだ。
野崎晃市(49)
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抜粋終わり
この悪魔崇拝社集団・・・西側的文化をいっていたけど、それの排除か?って思っていたけど。
マジの「悪魔崇拝」みたいだよな・・でそれは「西欧文化」が一番の隠れ蓑らしい。
ってことは、、、天皇・神道に寄生して背乗りに成功したのも、悪魔教だったってだろうね。
日本司法の恥!無罪なのに証拠捏造で極刑求刑!検察権力の暴走と冷酷さ。検察が「有罪証拠を捏造した疑いが強い」という裁判所の指摘に強く反応か?元朝日新聞・記者佐藤章さんと一月万冊
まあ、「天皇」と言う邪教を信仰・崇拝している検察だから、日本には裁判などありません。
「官僚の無謬性」と「天皇の無謬」と絡んで「検察の言うことは神聖にして犯すべからず」なのですよね。
もう、これ、「天皇」が諸悪の根源ってことだよ。
てなると、米英に延々に従属~ていうか植民地化は、天皇の御意だから、永遠に日本人は家畜です。
爆弾を落として、冤罪で無辜の民を殺す。
それが西側で有り天皇なのです。
天皇も、西側も、もう地球には無用の存在です。
供養して浄土へ送りましょう。
天皇の無い 蒼い空を取り戻す
慈悲と憐みの富む社会になりますように。