学術・宗教が、狂うとその社会・国家は滅びる。「天皇」は狂気の母の代理人。
より
上記文抜粋
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<記事原文 寺島先生推薦>
The ‘Food Transition’ Is a War on Food, Farmers and Everybody Worldwide
筆者:コリン・トッドハンター(Colin Todhunter)
出典:グローバル・リサーチ(Global Research) 2024年3月4日
<記事翻訳 寺島メソッド翻訳グループ> 2024年3月19日
この記事は、研究者のサンディ・アダムス氏のインタビューにもとづいた短い動画から始まる。アダムス氏は、イングランド北西部のサマセットという田舎の郡や英国全体における農業のために取られている計画について話してくれている。この映像が重要なのは、アダムス氏が話してくれている内容が、国連によるより広大な計画の一部を指しているように思えるからだ。そしてこの計画をおろしてきているのは、自分たちがやったことに責任を持たない、選挙で選ばれたわけではない超富裕層だ。
この超富裕層は、自然に頼るよりも、食の本質や食料供給の遺伝子核を変える(合成生物学や遺伝子工学)ほうが効果が得られる、と考えている。
さらにこの計画に含まれている内容は、農地から農家を排除(AIが運用する、農家の存在しない農地)することや、地方の大地を風力発電所や太陽光パネルで埋め尽くすこともある。たしかに食糧体系には手を入れる必要のある問題点があることは事実だが、こんな方向性の間違った計画は、食の問題を不安定にし、だれも賛同できないだろう。
オランダからインドまで、世界中で農民たちは抗議活動をおこなっている。これらの抗議活動は、共通点がほとんど見いだせないように見える。しかし実際のところ、共通点はあるのだ。それには、農民たちはますます、生計を立てることが困難になっていることもあるし、それ以外にはたとえば、新自由主義的貿易政策による国外からの農産物の輸入、国内農産物の生産の弱体化、価格の暴落、国家による農民救済措置の停止、非現実的な目標を掲げている排出ゼロ政策などがあげられるだろう。
これらの抗議活動の理由となっている共通の糸は、なんらかの形で、農業が意図的に不可能である、あるいは金銭的に生き残れないよう追いやられている点にある。その目的は、ほとんどの農民を農地から締め出し、とある計画を強行突破させることだ。そしてその計画の本質は、食料不足を生み出し、食の安全保障を弱体化することにあるようだ。
「ひとつの世界の農業」という名の世界規模の取り組みを推し進めているのは、ゲイツ財団や世界経済フォーラムといった組織だ。その取り組みは農業や食に対する視座に関わるものであり、その視座は、バイエル社やコルテバ社、シンジェンタ社、カーギル社などの農業関連企業がマイクロソフト社やグーグル社などの巨大テック業界と結びつき、AIが運営する農家のいない農地や研究室で操作された「食物」、アマゾン社やウォルマート社が支配する小売業の促進、というところに向けられている。
この取り組みを発案したのは、デジタル・企業・金融複合体であり、この複合体が望んでいるのは、生活や人間の行動の全ての面の形を変え、支配することだ。この複合体は、権威的な世界規模の特権階級層の一部として機能しているが、この階級層は、国連や世界経済フォーラム、世界貿易機関、世界銀行、国際通貨基金、影響力のあるシンクタンクや基金(ゲイツ財団やロックフェラー財団など)を含むそれ以外の多国籍組織を通じて自分たちの取り組みを調整する力を有している。
食と農業のためのこれらの特権階級層の取り組みは、「食の移行」という遠回しなことばで表現されている。巨大農業関連企業と「慈善」基金は、自分たちがまるで人類にとっての救世主であるかのような立ち位置をとるために、大々的に広告されている計画を利用している。具体的には、ハイテクを駆使した「精密農法」や「データに基づく」農業、「グリーン(排出ゼロ)」な農産物により「世界に食料を提供する」という売り込み文句だ。「持続可能性」というお題目を唱えながら、だ。
関連記事:金持ちの腹は飢餓の裏でさらに膨らむ
この「食の移行」政策に不可欠なのが、「気候変動緊急事態」言説だ。この言説に対する注釈は、慎重に作り出され、促進されてきた(調査記者であるコリー・モーニングスター氏の記事を参照)。さらに排出ゼロ思想が炭素農業*やカーボン・トレード・システム**と結び付けられている。
*大気中の二酸化炭素を土壌に取り込んで、農地の土壌の質を向上させ温室効果ガスの排出削減を目指す農法のこと
**二酸化炭素ガスによる地球温暖化防止のために、各国の二酸化炭素発生量の限度量を決め、それを超える国は他の超えていない国から二酸化炭素発生の権利(carbon credit、カーボン・クレジット)を買う、という取り決めのこと(英辞郎)
「食の移行」には、農民たち(少なくともこの先も農業を続ける農民たちのことになるが)を企業支配のもとでの農業にさらに釘付けにしてしまうことも含まれる。こんな農業のもとでは、農地たちの富が搾取され、世界的企業の市場の必要やカーボン・トレード・システムという投資詐欺や組織的な投資家や投機家に応じた農業がおこなわれることになる。これらの投資家や投機家たちは、農業と全く関係を持たず、農業や食料品、農地のことを単なる金融資産としか考えていない。これらの農民は企業から利益を吸い取られる存在となってしまい、全ての危険性を引き受けねばならなくなるだろう。
地方におけるこの略奪的商業主義は、間違った前提や気候変動という不必要な警告を利用して、技術の導入を正当化しようとしている。その技術が、気候崩壊や(人口の増加が地球の危機を招くという)マルサス主義的崩壊から私たち全てを守ってくれるという前提で。
一般社会では、公式言説に疑念を唱えれば、落胆させられ、検閲の対象となり、軽視される。同じような状況を目にしたのは、政策や「科学」が、COVID-19に関連した各国の対応を正当化するために使われたときのことだ。富裕層が科学界に資金提供をおこなう状況がますます増加し、何をどう研究し、その研究結果がどのように流布され、生み出された技術がどう使われるかについての決定権をもつようになっている。
この富裕層がもっている力により、真になすべき討論は封鎖され、支配的な言説に異論を唱える人々は中傷され検閲を課されている。その結果、「人類が直面している諸問題は、すべて技術革新により解決できる」という考え方が普及してしまっている。そしてその考え方を決めたのは、金持ち連中と中央集権的各国政府だ。
こんな自分勝手な考え方(完全な傲慢性といってもいいだろう)により、権威主義の兆候が導かれる、またそのような兆候がすでに生じている。そしてその権威主義は、民主主義を考慮に入れないまま、人類に様々な技術を課そうとしている。その技術には、自己感染力のあるワクチンや植物や食物の遺伝子操作、トランスヒューマ二ズム(科学の力により人間の身体や認知能力を向上させようとする工学)が含まれる。
私たちが目にしているのは、権力を集中させ、技術科学の専門知識(技術官僚がもつ専門知識)が特権を与えられるという間違った判断のもとでの環境道徳主義的観点である。同時に、世界規模における文化内あるいは文化間での歴史的な勢力関係(それはしばしば農業や植民地主義に起源をもつ)や負の遺産については都合良く無視され、政治的色合いを失わされている。技術は貧困や不平等、強奪、帝国主義あるいは搾取を解決できる特効薬ではない。
農業分野において導入されている技術や政策についていえば、こうした現象はさらに強化され、定着していくだろう。私たちが食べる現代食や、「食の移行」を推進する企業によってすでに使用されている農薬や慣行の結果、著しく増加している病気や不健康もそのひとつだ。しかし、農業と医薬品の両方に投資するブラックロック社のような投資家にとっては、生命科学分野の技術を駆使した解決法に資金を投じる機会が生まれることになる。
しかし、新自由主義的な民営化経済では、支配的な富裕層特権階級の台頭がしばしば促進されてきた。その特権階級の人たちは、世界がどのように機能し、今後も機能し続けるべきかについて、ある種の前提を持っている、と考えるのが妥当だろう。その世界とは、規制が緩和され、監視の目は制限され、民間資本が覇権謳歌する世界である。さらには、ビル・ゲイツのように「我こそが一番の物知りである」と考える民間人が主導する世界である。
例えば、生命体の特許化や炭素取引、市場(企業)依存の定着、土地投資などを通じて、これらの特権階級の人々が提唱する環境・近代化政策は、彼らにとってさらなる富を生み出し、蓄積し、支配を強固にするための隠れ蓑として機能している。
であるので、民主主義の原理を軽視する権力をもつものたち(普通の人々もそうかもしれない)が、自分たちは神聖な権利を有していて、食の安全を悪化させたり、議論する余地を閉ざしたり、技術や政策の恩恵を受けて自分たちをさらに富ませたり、人類の未来を勝手に賭け事の対象にしたりできる、と考えているとしても、ほとんど驚かされることはないのだ。
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抜粋終わり
そもそも「天皇」に日本人を守る責務が無い。
それを「頂点」にする国家が日本人を守るわけがない。
まずは天皇廃止OR天皇家根絶が、日本人生存と日本復興の第一歩、
なんせ「上に逆らうな」「天皇は無謬」を洗脳し続けて150年。で、その邪鬼の「天皇」を頂点する「学術」で、日本を支配した「英国領日本総督天皇」なんだからな。
より
上記文抜粋
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NATOは狂気の母の代理人
ケネディジュニアが次のように言ってるようだな
これはとくに目新しい話ではなく、一年前にも言っていたがね、ブラックロックの名をダイレクトに出してNATO と直接に結びつけたところかな、もし新しいとするなら。
とはいえケネディジュニアもあまりいいにおいはしないね、とくに最近では次のような話も暴露されてきたようだし。
先の話に戻れば、プーチンはオリバーストーンのインタビュー(2017)で、《NATOはアメリカの外交の道具だ。同盟国はいない、属国だけだ。一度NATOの加盟国になってしまえばーー、アメリカの圧力にあらがうのは難しい。》と言っている。
さらに仏フィガロのインタビューでもこうある、
これは米大統領は誰がなっても同じだ、背後にはディープステイトがあるから、ということだ。で、このさらなる背後にいるのがいまならブラックロックに代表される金融資本だ。
マルクスの《利子生み資本[zinstragende Kapital]》と訳されてきた表現は金融資本とも訳すことができ、つまりは金融資本は狂気の母だ[参照]。
ごく最近でも、Paul Buitink によるインタビューでジェフリー・サックスJeffrey Sachsが次のように言っているし、いまでは「NATOは狂気の母の代理人」であるのは常識だろうよ。
こういう話は少し前までは「陰謀論」として片付けられてきた話であり、いまでもそう思い込んでいるナイーブな国際政治学者のたぐいがいるようだが、連中は経済ーーとくに貨幣資本の欲動ーーに無知なだけだよ。
もっとも日本には「傑出して」狂気の母と仲良しの噂のフミオちゃんがいるから、コモノしかいないポスト冷戦期以後の政治学者のたぐいの経済音痴をバカにしてもセンナキことだがね
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抜粋終わり
「天皇」こそ、日本最大の「狂気の母」である。
統治権を持っても「責任取らん」「歴史改竄が日常茶飯事」「閨閥の犯罪は隠蔽」
その狂人を「象徴」だの「元首」だの。
まあ「天皇」を崇拝する・容認するは日本人は・・・・豚です。
心の中の「天皇」を斬りつくし抹殺した人間だけが、人間なのである。
日本は、天皇で「狂い」西洋文明の劣化で、さらに発狂した。
天皇を殺し尽くし、欧米から離脱し独立してこそ、この山水美しいみずほの国を保てるのである。
仮に、私の手が「天皇家を斬首した返り血」で汚れることに成っても、それは本望である・・・
でも、一番は、あの人たちが「こんな糞商売やっとれるか!」って天皇を終了し廃止してくれたら、死ぬ人も無く、日本は繁栄できるのだけどね・・・あまりに、「天皇」と米英の手によって、多くの血が流れた。もうウンザリだから。
天皇の無い 蒼い空を取り戻す
慈悲と憐みの富む社会になりますように。
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