「なんかおかしい」ものの、本質が見えてくるか・・「天皇」似非の「科学」「民主制」とか・・・
より
上記文抜粋
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やりがい搾取天国の日本
【セクハラ被害ある「声優・アナウンサー」２５・７％、「俳優・スタントマン」２０・４％】
政府は１３日、労働現場の過労の実態などをまとめた２０２３年版の「過労死等防止対策白書」を閣議決定した。今回は初めて芸術・芸能分野で働く人たちの労働実態について調査。俳優や声優らの２割超がセクハラ被害の経験があると回答した。
白書では、演劇や音楽、美術分野などの主要団体に所属する俳優ら６４０人（男性３２７人、女性２９７人、性別未回答１６人）を対象に、昨年１０～１２月に行ったアンケート調査の結果を分析した。
このうち、「声優・アナウンサー」（３５人）の２５・７％、「俳優・スタントマン」（１０８人）の２０・４％がそれぞれセクハラ被害を受けた経験があると回答した。具体的な被害として調査対象全体の中では「性的関係を迫られた」と「必要以上に体を触られた」がそれぞれ６・６％で最も多く、「恥ずかしいと感じるほどの体の露出をさせられた」が３・５％で続いた。
白書では、芸術・芸能分野で働く人たちの収入や労働環境についても分析した。
全体のうち、月収が１０万円未満だったのは２３・６％で、１０万円以上２０万円未満は２１・６％だった。完全な休養日を「月０～３日」と回答したのは４７・９％で最も多く、「４～６日」（２１・３％）が続いた。仕事以外に、稽古やアルバイトで時間を取られ、十分な休息時間を確保できていない実態が浮かんだ。
調査に協力した一般社団法人「日本芸能従事者協会」の森崎めぐみ代表理事は、「芸術・芸能分野では、フリーランスの立場で働く人が多く、ハラスメントを受けても仕事を失う恐怖で、被害を申告できない人も少なくない。官民が連携し、第三者によるハラスメントの調査機関を設けるなどして、被害者の支援体制を強化していく必要がある」と話している。
（10月13日、読売新聞）
ロシアでも欧州でも、俳優であれ声優であれアナウンサーであれ、圧倒的多数派職業訓練を受けたプロである。
俳優であれば、演劇専攻を有する高校などから演劇大学に進学してみっちり訓練を受け、十分な知識を学ぶ。当然論文も書く。
ロシアの俳優やオペラ歌手の家は教授の家かと思うくらいに本棚がギッシリ詰まっていた。
ところが、日本には演劇大学は存在せず、かろうじて日芸が存在するものの、俳優育成のノウハウが確立しているかと言えば、かなり怪しい。
日本の俳優は基本的に自費で民間教室や演劇サークルで訓練を受けただけの、せいぜい「高度なアマチュア」というレベルなのだ（欧米と比較すると）。
アナウンサーであれば、ジャーナリズム専攻の大学を出るのが普通であり、ジャーナリストがアナウンサーをしているイメージだ。
ところが、日本のアナウンサーは基本的にアイドルの延長線上にあり、放送局に入ってから専門的な訓練を受けることになる。しかも、大半は使い捨てである。
セクハラが多いというのは、日本の芸能界が徹底的な搾取構造とやりがい搾取の上に成り立っていることが最大の原因であろう。
プロデューサーやスポンサーの意向には逆らえず、従属を強いられるがためにハラスメントが横行し、告発もできない構図である。
また、欧米のように労働組合（俳優組合）が（実質）存在しないことも、問題を深く潜行させる原因になっている。マルクスを挙げるまでもなく、組合を持たない労働者は徹底的に搾取されるがままとなるのだ。
特に芸能界は本質的に悪の巣窟と考えてよいだろう。
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抜粋終わり
「やりがい」は、大事だが、それを制度として組み込まれると、、、詐欺になる。
まあ、日本は、プロなどいなくなった。。。セミプロばかりが、日本を統治しているっていうか詐欺をしている。
より
上記文抜粋
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ラス厶セン・レポート社の世論調査結果：米国民の42%もが、法が許せば、COVIDワクチン製造業者に対する集団訴訟に加わりたい、と答える。
＜記事原文 寺島先生推薦＞
Rasmussen Poll: A Stunning 42% of Americans Would Likely Join a Class Action Lawsuit Against COVID Vax Makers If It Were Permitted by Law
筆者：スティーブ・キルシュ（Steve Kirsch）
出典：グローバル・リサーチ 2023年11月4日
＜記事翻訳：寺島メソッド翻訳グループ＞ 2023年11月25日
要旨
ラス厶セン・レポート社は、COVIDワクチンに関する新たな驚くべき調査結果を発表した。
11月2日米東部標準時午前10時半に出された、最新の調査結果によると、（再度のことだが）、COVIDワクチンは大惨事の元凶になっていることがわかった。まさに現代における最大の医療惨事だといえる。
主な結論は以下のとおり
1. 47%が、COVIDウイルスが死因で亡くなった人を個人的に知っている、と答えた
2. 24% が、COVIDワクチンが死因で亡くなった人を個人的に知っている、と答えた。
3. 42%が、ワクチンの副反応に関して、製薬諸会社に対する集団訴訟に何らかの形で参加したいと考えている、あるいは強く考えている、と答えた。まちがいなくその集団訴訟は、米国史上最大規模のものになるだろう。
この結果から示唆されるものは以下のような驚くべき事実だ。
1. ワクチンを受けた56%が何らかの障害を負っている、あるいは負ったと考えられる。その理由は、ワクチン接種率が75％しかなかったのに、訴えを起こしたいと答えた人が42%もいたからだ。42を75で割ると56%になる。これはとてつもない数字だ。ワクチンが大惨事を引き起こした、ということだ。「安全で効果的だ」と宣伝されていた、あのワクチンが、だ。
2. COVIDが死因で亡くなった人が100万人いたという事実を信じるのなら、この調査結果から示唆されることは、COVIDワクチンが死因で亡くなった人は50万人いる、ということだ (調査の結果で得られた上記二つの数値である24％を47％で割ってそれに110万人をかけた数がそうだ)。
911のテロリストたちの攻撃により3千人ほどが亡くなったときは、大ニュースになった。しかし、米政府が50万人の米国民を殺害した事実については、大きく報じられることも、捜査の対象になることもない。この事象こそ、現在の米国で最大の事件だ。
結論：さあ、真犯人をあげよう。責任者の糾弾を始めよう。
序文
今年上旬、私がラスムセン社に提案したのは、COVIDワクチンによって生じた障害について再度調べるのは興味深いものになるだろう、という点だった。
同社はそれをおこなったのだ。
理由は？ラス厶セン社が米国で最も真摯な態度を示している世論調査会社だからだ。ほかのどの会社もワクチンによる障害や死亡事例について知りたがっていない。その事実を確認しよう。
そしてその調査結果は、以下に示すとおり驚くべきものだ。
調査結果
調査結果の完全版(クロス集計を含むエクセルのスプレッドシート)はこちら。
注目いただきたいのは、どの層においても、回答者による答えが一貫している点だ。（Excelシートを横方向にスクロールしてご確認ください）。
図
驚くべき結果だ。42%が、集団訴訟に加わりたい、と答えた。この数はとんでもない大惨事があった証だ。米国史上最大規模の集団訴訟になるだろう。人々が安全で効果がある、と信じ込まされていたワクチンにより、こんなことが起こるなんて。
ファイザー社とモデルナ社の株価動向の見通し
この状況により、最終的にモデルナ社の株価が急降下しないとは考えにくい。
理由①：42%が、可能であれば製薬諸会社を相手に訴訟を起こしたいと考えていること。そうなれば、米国史上最大規模の集団訴訟になるだろう。しかし議会は、製薬諸会社を守ろうとして、そのような訴訟を禁じるだろう。ただし、アーロン・シリー弁護士は議会によるこの保護を打ち破ることができると考え、それを目指す訴訟を起こした。シリーは勝てない裁判に時間を無駄にする弁護士ではない。
以下に、モデルナ社の株価が急降下する理由になる証拠をまとめている。
したがって、私はモデルナ社株は大きく売りに出した。というのも、私のモットーは有言実行だからだ。読み間違えば、負けにはなるが。
今モデルナ社に大金を投資する勇気がある人などいるだろうか？顧客42％が製品に不満を抱いている現状で、誰がそんなことをするだろうか。
金融市場は真実を暴くものだろう？ラスムセン世論調査が真実を反映しているかどうかは、モデルナ社の株価を見ればわかる。
非常に悲しい現実は、ラスムセンの世論調査が示すよりもはるかに悪い。回答者の約半数が、たとえ自分の家族がワクチンによる傷害に見舞われたとしても、その傷害に気づくことができなかったからだ。ショーン・キャステン下院議員が17歳の娘グウェンを不慮の死で亡くした原因は、100％ワクチンによるものだとしか言えなかったのと同じように。こちらとこちらの記事を参照！グウェンの死因がワクチンでないという可能性を排除できたというのか？いや。その検査さえしていない。知りたくなかったからだ。なぜ知りたくないのか？娘にワクチンを無理やり打たせてその結果死んだことになってしまうからだ。真実がはっきりすれば、そのまま生き続けることは出来なくなるだろうか。だからその事実に目を向けなかったのだ。
さらに悪いことに、私はショーン・キャステン下院議員の事務所に電話して、グウェンが最後に予防接種を受けた日を聞き出し、真実を明らかにすることで、憶測を終わらせようとしたが、事務所の答えは、「それは機密事項」だった。え？どうして？？？グウェンがレストランに行きたいなら、ワクチン接種証明カードを見せなければならなかったはずなのに、なぜ秘密にするのか？
死んだ後、なぜ突然ワクチンを接種した日付が秘密にされるのだろう？
最終調査
これは1年近く前のラスムセン社の調査結果である。結果が一致しているのがわかるだろうか？
優れた科学的研究は再現性のある結果を生む。そして、それこそがここにあるものなのだ。再現性のある結果だ。
言うまでもなく、避けられない結論は、ワクチンはCOVIDの半分以上の人を殺したということだ。
つまり、COVIDによる100万人の死亡を認めるなら、COVIDワクチンは少なくとも50万人の米国民を殺したことになる、ということだ。いっぽう、CDCはまだmRNAワクチンで死亡したのは9人程度だと考えている。
しかし、別の計算では、半数以上が実際にワクチンで死亡した人を知っていることになるが、ワクチンによる死亡の見分け方を知っているのは約半数に過ぎない（死亡について記事を書いている報道関係者であれば、ほぼ0に近い）。つまり、ワクチンによる死亡は少なくともCOVIDによる死亡に匹敵するということだ。しかし、COVIDによる死亡事例数は少なくとも2倍に膨れ上がっていた（政府は病院が人を殺すことを奨励しようとしていたため、COVIDによる死亡を報告すると病院は報酬を受け、病院は収入を最大化するために、できる限りすべての死因をCOVIDによる死因にしてしまっていた）。つまり、きちんとした調査法で調べれば、ワクチンによる死亡者数は現実には50万人いた、ということになる。
そのことが事実であれば、どうして全く別の層の人々に対しておこなった一年前の調査と、同じような結果が出たというのか？
誰かが嘘をついている。しかし大手報道機関や医療界は誰が真実を語っているかについて関心がない。これらの人々は、CDCが言っていることならたいていなんでも聞くからだ。たとえその内容が真実とかけ離れていて、CDCがそのことに対して異論を唱えようとする人々を排除しようとしているにしても、だ。その一例がこの私だ。そうしようとしたら、即座に消されたのだから。
この調査の限界
世間の75%の人々がワクチンを接種済みだ。ワクチン接種者の中には、ワクチンによる死亡を認識する人が比較的少ない。そのため、25％という数字は過少報告であり、COVIDと同等かそれ以上の数の人々がワクチンによって死亡している可能性が高い。
当研究の信頼性
大変高い。25％という数字は、ほぼ1年前の28％という数字と一致する。つまり、この結果は再現可能なのだ。
この世論調査は、ワクチンによる傷害や死亡を評価する人々の能力に左右されるため、ワクチンによる傷害を過小評価していることになる。
記事全文は、こちら。
ラスムセン・レポート社へのリンクはこちら。
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抜粋終わり
新コロワクチン殺人が、世界的には明らかになっている。
でも「天皇」「通俗道徳」で、ガラパゴスに成っている日本は、未だに天皇家とその信者による、ワクチンによる日本人虐殺祭りが続行している。
より
上記文抜粋
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新型コロナワクチンと自殺！！！
手足が震える。
髪の毛が抜け落ちる。
麻疹が体全体に広がる。
歩行困難となる。
体中が痙攣して苦しくなる。
このような映像を、筆者は数多く見てきた。
そして、絶望して自殺してしまう人達がいる。
近頃、よく報じられている芸能人の訃報。
寿命とは程遠い年齢である。
有名人がこれだけ亡くなっているのですから、私達一般人は相当数死者が出ていてもおかしくはないのです。
人間という生き物は、自分に不幸が降りかかってこない限り、他人事なのかもしれません。
あるいは、気が付かないのかもしれない。
しかし、１回目・２回目のコロナワクチン接種から２年が経過する時期に入っております。
ここからが、「大量死」の段階へ突入するのではないか？と思います。
ということで、次の動画をご覧下さい。
10/14日#100万人プロジェクト 後の名古屋駅にて、中部有志医師の会代表浅井富成先生がマイクを持ち街宣を行いました。
— 中部有志医師の会 (@chubu_yushiishi) October 20, 2023
今後定期的に名古屋駅前にて、白衣を着ての街宣を行っていきます。#中部有志医師の会 #名古屋駅 pic.twitter.com/9MxKM0tNyo
大東亜戦争では、敵の弾に当たって死ぬよりも餓死者が多かった。
ワクチンも、後遺症で亡くなるよりも、自殺者が多くなるのではないか？と考えております。
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抜粋終わり
日本では、天皇家とその神兵731部隊である日本医師会が、日本人虐殺を続行します。
日本人がこうなったのは、教育でしょうね・・・
高校野球で、部活で「いじめ・虐待」が日常化していると、プロに成っても「人権・人倫・常識」など理解できない。
ので、それを続行して、自他を破滅させる。
安楽氏の件が明らかに出たが、そもそも「天皇カルト日本」の「学校教育」のテンプレートなのであるから、それが日本全土におよび洗脳を繰り替えているのですはな。
それを考えると「現人神の子孫で無責任」や「天皇の臣僚」や「731部隊の後継者」が、日本人を虐殺するのは、自然の行為なのですは。
日本人虐殺を謝罪もしない・処罰もされない「天皇」を象徴とする国ですから。
世界のマスコミとかも・・・・・
より
上記文抜粋
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大失敗！奇妙なガザの５０日
ユダヤ＝キリスト教の支配する世界秩序の崩壊
ukeru
マスクは問うた「誰がプレスを支配していると思うか」それに対する答え。正解かどうかは分からない。だが検討に値する表だ
@sohbunshu
誰がメディアのオーナーか
イーロン・マスクの説明からも分かるように、米英のマスコミを支配しているのはユダヤ資本なのだ
教科書通りのジェノサイドを自衛と称する米英大手マスコミ、今回のガザ戦争でバレた
米英メディアをバックにすれば黒を白にできる時代が終わった。イスラエルはそれに甘えて来た時代も終わった
ローマ教皇、イスラエルとハマスの紛争を「テロ行為」と批判
2023年11月23日午前 1:27 GMT+92日前更新ロイター編集
ローマ教皇フランシスコは２２日、イスラエルとイスラム組織ハマスの紛争に絡んでハマスの人質になっているイスラエル人の親族と、ハマスが実効支配するパレスチナ自治区ガザに家族がいるパレスチナ人とそれぞれ面会した。教皇は紛争に関し、戦争を越えて「テロ行為」になっていると批判した。
教皇は面会後にバチカンのサンピエトロ広場での一般謁見で、紛争で「双方が苦しんでいる」様子を直接聞いたと語った。これは用意された原稿にはなかった文言だ。
「これが戦争がすることだ。しかし、戦争を超えてしまった。これは戦争ではない。これはテロ行為だ」と非難した。その上で双方が「結局は皆殺しにするような激情で突き進まないように」と祈るように求めた。
イスラエルのラファエル・シュッツ駐バチカン大使は、教皇と面会したイスラエル人の家族らとの記者会見で、教皇の発言に直接言及することは避けたいとしながらも「単純な違いがある。一方は殺人や性的暴行を行い、自国側にいる人々に配慮していない。もう一方は自衛の戦争をしている」と語った。ほとんどの人は教皇の発言は面会後だったため、内容を知らなかったと説明した。
［バチカン市 ２２日 ロイター］
「昔は良かったなー」の代表例のハリウッド製西部劇（ウエスタン）
ベトナム戦争華やかなりしころ１９６０年代の日本国のお茶の間のテレビでは今では想像さえ出来ないが西部劇と言うハリウッド製本格的映画が連日放映されていた。ジョン・ウェイン(John Wayne) クリント・イーストウッド(Clint Eastwood) ゲイリー・クーパー(Gary Cooper)ヘンリー・フォンダ(Henry Fonda)バート・ランカスター(Burt Lancaster)カーク・ダグラス(Kirk Douglas)グレゴリー・ペック(Gregory Peck)スティーブ・マックイーン(Terence Steven “Steve” McQueen)などハリウッドのスーパースターが無料で見放題。毎週テレビ画面では西部劇の連載ドラマが連日見られた。ところが、現在は１８０度逆転。何故か今では絶対に再放送もされないタブー中のタブーになっていた。
本当は怖いアメリカ製ウエスタンとフロンティアスピリッツ
日本の高度成長前期の日本製は予算が無く全てが超粗悪品だった。対して絶頂期のアメリカ製は絢爛豪華、本物のスーパースターを使って予算をかけ放題で本格的に本場ハリウッドやネバダ砂漠で制作されたのですから素晴らしい出来上がりだったのである。その後すべての西部劇が何故か放送禁止になって仕舞い、今では誰も見ることが出来ない（★注、1992年アメリカ合衆国・ルイジアナ州バトンルージュ市でうっかり道を間違た日本人高校生が「フリーズ」と言われたのに「止まらなかった」として射殺されたが地元の裁判では全会一致で「正当防衛だ」と無罪になるが、たぶん４４マグナムで殺された日本人留学生16歳はアメリカのハリウッド製ウエスタン映画を一度も見たことが無かったのである）
「もったいない」
たったの半世紀程度前には一世を風靡したウエスタン映画（西部劇）が全ての公的なメディアから、現在は一切消えてしまった不思議の原因とは、当時の西部劇で描かれていたアメリカ的正義や道徳、民主主義とか人道主義、フロンティアスピリッツ（開拓者魂）などの美しい「表看板」（スローガン）の後ろにある（もちろん不毛の居留地に押し込める「封じ込め」も恐ろしいが、邪魔なインデアンを皆殺しにする）アメリカの国是となっていた（ポールニッツイの）「抑止力」が時間の経過とともにだんだんと人々に分かってきたからなのです。
なんとも恐ろしい話だが今でもイスラエルでパレスチナ人に対しては西部劇が実地で演じられていたとの不真面目なオチ
もはや反撃する力がない日本に対するB29戦略爆撃機による無差別絨毯爆撃とか広島長崎への原爆投下などが、半世紀前に西部劇で演じられたアメリカの「抑止力」の代表例であると分かれば、今の日本人でも分かり易い。日本の時代劇は今も昔も徹底的にフィクションで現実性に乏しい代物だが、対して当時のアメリカのハリウッドで大金をはたいて一流の映画人が全力で制作した西部劇は大部分がファンタジーでも一部にはノンフィクション（生々しい現実）が反映されていたのである。2023年10月19日 | 存在脅威管理理論 （続）ホロコーストアブダクション
半世紀前のハリウッド製「西部劇」とは、日本では幕末、１５０年前のアメリカ大陸北部における欧州先進国白人による「地上げ屋」行為のジェノサイド「民族絶滅」を美しいフロンティア「西部開拓」にすり替えるという錬金術であり、今の欧米先進国の全面支援によるイスラエル建国（パレスチナ人追放、ジェノサイド）のソックリさん。別々に生まれた一卵性双生児と言うよりも、大事な臓器を共有するシャム双生児の関係（片一方が死ぬと自動的にもう一人も死ぬ運命共同体）だったのである。
川上泰徳 ／中東ジャーナリスト◆新刊『戦争・革命・テロの連鎖 中東危機を読む』（彩流社）
@kawakami_yasu
ユダヤ人とパレスチナ人の戦争には紀元前は関係ありません。
それぞれがパレスチナで国を持とうとしたのは２０世紀に入ってからです。
その前のイスラム時代には、ヨーロッパのキリスト教徒とイスラム教徒の間でパレスチナを争う十字軍がありましたが、アラブ人とユダヤ人の間でパレスチナを巡る権力闘争は起こっていません。
オスマン帝国の時代を含めてイスラム帝国の時代にはユダヤ人はアラブ化されて、アラビア語を日常語とするユダヤ教徒であり、キリスト教徒のアラブ人がいるように、ユダヤ教徒のなかにも自分たちをアラブ人とする認識もありました。
アラブとユダヤの政治的な対立や戦争は２０世紀になって、欧州のシオニズムによってパレスチナに持ち込まれたと考えるべきでしょう。
【検証・イスラエル支持者のデマ】その1「イスラエルではユダヤ人もアラブ人も平和に共存」
11月 23, 2023 23:21 Asia/Tokyo Pars Today
先月7日から始まったパレスチナとイスラエルの戦争は、SNS上におけるいわゆる「情報戦」も熾烈なものに。その中で目につくのは、何があってもイスラエル擁護を貫く日本人アカウントの存在で、平時から嘘を拡散し、不都合な事実を突きつけられても言葉尻の遊びや議論のすり替えを駆使して投稿を続ける彼らのデマを検証します。
【デマ内容】
・イスラエルではユダヤ人もアラブ人も同等の権利を与えられている
【デマを流した者】
・谷内意咲（たにうち・いさく）：キリストの幕屋系列の出版社「株式会社ミルトス」代表取締役
谷内氏は1972年生まれ。ヘブライ大学ヘブライ言語学科・ユダヤ学学科を卒業（ミルトスのホームページより）。自ら代表を務めるミルトスから主にヘブライ語の語学書などを出版。（ミルトスは、カルト団体・キリストの幕屋の事実上の出版部門）
キリストの幕屋の創始者・手島郁郎の息子・佑郎氏は1998年10月に開かれた日本キリスト教協議会主催の講演で「ユダヤ関係の大手の出版社として著名なミルトスはマクヤの出版社です」の発言は同協議会の機関誌「出会い」第13巻第2号（1999年11月発行）に掲載
谷内氏は、先月7日のハマスによる対イスラエル攻撃「アクサーの嵐」作戦以降、自身のXアカウント（@Taniuchi139）でシオニスト政権の受け売りのデマやフェイクを拡散
例えば今月6日の投稿では、「イスラエルがアパルトヘイト政策を行なっていると語った時点で、現状を全く知らないことを自ら暴露している証左。イスラエルにはアラブ系の国会議員や最高裁判事がいる」などと記しています。
これはいわゆるイスラエルの市民権をもつアラブ人と、そうではないヨルダン川西岸およびガザ地区に住むアラブ人を意図的に混同したきわめて悪質な議論で、1948年にシオニスト政権イスラエルが成立した後、大半のパレスチナ人は土地を追われ、現在のヨルダン川西岸およびガザ地区に定住しましたが、一部はシオニスト政権下に残り、市民権を取得したが、「アラブ系イスラエル人」「パレスチナ系イスラエル人」「イスラエル領内パレスチナ人」など様々な呼称があり、自らのアイデンティティをどう自認するかは個々人によって異なります。
しかし、いずれにしてもイスラエル市民権を有している以上、彼らが国会議員にも裁判官にもなれる条件を有しているのは当たり前の話であり、何ら誇るべきものではありません。
イスラエルの政策がアパルトヘイトだと指摘されるのは、ヨルダン川西岸やガザ地区の住民に対してです。両地域に住むパレスチナ人には市民権は与えられていません。したがって、シオニスト政権は彼らの財産権を認めず、ヨルダン川西岸では今も自由にパレスチナ人の家を壊し、シオニストの入植地としています。
両地区の住民は、パレスチナ自治政府およびハマスの支配下にあるのだから、イスラエルの市民権が与えられないのは当たり前だという議論があるかもしれません。しかし、それならばなぜ他の政府の統治下にある土地にシオニストが自由に入植地を建設しているのか、なおさら説明がつかない
また、イスラエル市民権を有するアラブ人も、長年にわたり差別にさらされてきました。彼らには今でも市民権が与えられているのみで、国籍は付与されていません。さらに2018年には、ユダヤ国民国家基本法が成立し、ユダヤ民族の他民族への優越性が明記され、これにより「平等」は、イスラエル市民権を持つアラブ人にとっても存在しない
「イスラエルではユダヤ人もアラブ人も平和に共存している」などと嘯くアカウントは多数存在して、こうしたアカウントの特徴は、そうした「共存」を壊したのがハマスだとミスリードしようとするが、しかし、そもそも「平和に共存している」というのがデマであり、こうした議論は無効です。
（抜粋）
★注、１１月２３日 Pars Todayが指摘するように、何とオルタナティブな護憲左派「逝きし世の面影」ブログにまで、「中東で民主的なのはイスラエルだけ。他は全部が専制国家だ」との夜郎自大な意味不明のお馬鹿ヘイトコメント投稿を厚かましくも行っているのですから？？？破壊的カルト宗教の脳内妄想にしても不可解である。
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抜粋終わり
谷内意咲（たにうち・いさく）：キリストの幕屋系列の出版社「株式会社ミルトス」代表取締役
キリストの幕屋～本来はキリスト教なのに、無縁の白人ユダヤ人を擁護する。
これこそが「バチカンによってつくられた、ユダヤ教｛現時点では白人ユダヤ人｝」の証拠と思われる。
ken @kenkatap · 5月3日
イスラエル人学者「聖書に記述された出来事は実際には起こらなかった」
【ロシアの声 http://japanese.ruvr.ru/news/2014_05_02/271911673/ …
▼イェリホンの壁など存在しない
▼イスラエルの民は一度もエジプトへ行ってない
▼ユダヤ人の歴史の中心的出来事のうち何一つとして、証明する事ができなかった
③ユダヤ＝フリーメーソン・イルミナティ（悪魔教）陰謀論
（イエズス会士バリュエルとバチカンのデマパンフが元ネタ）
④ユダヤ人の銀行家陰謀論
（金融支配の発展の歴史の主役はキリスト教。ユダヤは単なる実務担当の派遣。
カトリックがユダヤに金融特権を与える。
キリスト教大銀行のテンプル騎士団が銀行ネットワークを大幅に拡大。
資本主義を発展させたのはプロテスタント思想。
ロックフェラーもロスチャイルドもクリスチャン。
どこにユダヤが出て来るの?
偽ユダヤ系クリスチャンって単なる白人クリスチャンでしょ）
⑤シオニスト＝ユダヤ陰謀論。
（イスラエル建国の父ヘルツルは反ユダヤ主義者でヒトラー的。
シオニズムは、近代的同化ユダヤ教徒＝キリスト教の、伝統を尊ぶユダヤ教徒への反感から生じた思想。
パレスチナ問題を語るとき、イスラエルが1897年のバーゼル公会議で建国を決定されたことを紐付きは避けます。
「嘘」を横行させて、詐欺と略奪を繰り返してきたのが「強盗宗教・バチカン＆新教」ですはな。
その辺は「神武天皇」とか言うファンタジーで日本人を食い殺してきた「天皇」とその閨閥と一緒ですはな。
マスコミからして、最初から偏向。
もっというと、国家・指導層からして、最初から「棄民売国」
そんな社会・国家～西側と天皇日本が、地獄の巷に成るのは、当然の話で。」
天皇家と特にその閨閥を消滅して 日本人救助
天皇の無い 蒼い空を取り戻す
慈悲と憐みの富む社会になりますように。
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