植民地っていうか、奴隷の日本人に明日は無い・・・天皇を廃止しない限りに・・
より
上記文抜粋
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ウクライナ戦争でのロシアの勝利の余波は、アフリカ植民地支配の瓦解へと向かっている
竹下雅敏氏からの情報です。
アフリカ西部のニジェールで大統領警護隊によるクーデターが発生したのは7月26日でした。
2021年4月3日から2023年7月26日までニジェール首相を務めたウフームドゥ・マハマドゥ氏は、“国際社会が協調してニジェールに民主主義を取り戻し、テロの脅しに屈しないよう要求”したとのことです。
“わずかの褒賞と引き換えに資源利権を宗主国に渡す政治家”にとって、民意とかけ離れた政策で民衆から搾取することを「民主主義」と呼びます。
世界銀行は8月2日に「民間部門との提携以外の全ての融資の実施を当面停止する」との声明を出しました。アーロン大塚氏は「外貨を使用できなくして、気に入らない政権を潰そうとする行動に出た」とツイートしています。
世界銀行（WB）は「低・中所得国の政府に対して資本プロジェクトを進めるために融資や助成金を提供する国際金融機関」であり、国際通貨基金（IMF）は「経常収支が悪化した加盟国への融資、為替相場と各国の為替政策の監視などを行っている」ということになっていますが、実際は、“新植民地体制を維持する機関”です。
ウィキペディアの「新植民地主義」には、“貸付金や経済援助を受けるためには、小国は国際通貨基金（IMF）なり世界銀行（WB）を利するのみで自国経済に有害なプログラムを実行せねばならず、「構造調整プラン」が国内の貧困をむしろ増幅してしまうとの批判が根強い。…実際第三世界の政府が賄賂の見返りに、外国企業へ特権や独占権を認めるケースが多々見られる。その上、最貧国に対する貸付金の多くはほとんどの場合、外国企業へ返済することになるため…WBやIMF、WTO、更にG8や世界経済フォーラムといった組織は新帝国主義を体現する存在として非難を浴びている”と書かれています。
最後のTomoko Shimoyama氏のツイートに、“ニジェールの新政権を支持する北アフリカ諸国が拡大中。NATO/ECOWASによる鎮圧を支持する諸国はごく少数”とあり、地図でオレンジ色になっている国が西アフリカ諸国経済共同体（ECOWAS）の加盟国の中で、NATO/ECOWASによる鎮圧を支持するごく少数の国のようです。
ウクライナ戦争でのロシアの勝利の余波は、アフリカ植民地支配の瓦解へと向かっているようです。RTの記事によると、“ナイジェリア政権は8月3日、フランスとの軍事条約をすべて破棄し、アメリカ、フランス、トーゴ、ナイジェリアの大使を解任した”ということですが、“パリとワシントンは、ニジェールから軍隊を撤収させるつもりはなく、失脚したモハメド・バズーム大統領を正当な指導者として承認する”と述べていることから、状況を注視しておく必要があります。
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抜粋終わり
今の日本も猛暑は、むしろ「日本人～特に天皇家とその閨閥のアホさに」天地が怒っているからかも・・・
アフリカを、似非文明や似非環境保護で壊しているのだ・・・・欧米と日本は・・・。
上記文抜粋
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和尚さん：『一つは地球のマグマが
活発になってるからやって』
しのぶ：『えっ？マグマが？』
和尚さん：『近いうちに色々な所で
火山の噴火が起こるっていうてはる』
みさえさん：『え～・・・・(>_<)
怖いなあ。。。』
和尚さん：『後は、太陽が大きくなってる事と
太陽の光を遮るものが
壊れていっているからだよって』
しのぶ：『それってよく言われている
オゾン層の破壊とかそういうもの？』
和尚さん：『うん。なんか
それ以外にも色々あるみたいやけど
まあそのようなものだよって』
しのぶ：『地面からも熱くなって
空からも熱くなって・・・
熱さの挟み撃ちでこんなに
異常な暑さになってきてるのかあ・・・』
和尚さん：『今お不動さんが、人が地中の
石油や石炭、鉱物を掘り続けるから
マグマが活発化するんだよって言うてはる』
しのぶ：『えぇ・・・・』
和尚さん：『人間は後世の為に
残しておいておこうというのがないんやって。
お金になるならとことんのとんまでするって。
その事によって地球にどういう影響を
及ぼすかとか、のちの世の人が困るとか
そういう事を考えずに採り尽くすって。
後の事を考えずに、自分の事しか
考えてないって悲しんではる』
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抜粋終わり
「環境保護」とかいいながら、アフリカの人々を殺しまくる欧米。それを看過して日本人同様にアフリカ人もいたぶりまくる天皇国家。
それに天地が怒っている。てのが正しいよな・・
上記文抜粋
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1500人の科学者が「気候変動はCO2によるものではない」と発言―真の環境運動は乗っ取られた！
＜記事原文 寺島先生推薦＞
1500 Scientists Say “Climate Change Not Due to CO2” – The Real Environment Movement Was Hijacked
筆者：マーク・キーナン(Mark Keenan）
出典：グローバル・リサーチ
2023年3月6日
＜翻訳 寺島メソッド翻訳グループ＞
2023年4月2日
この記事の初出は、2023年2月24日付けのグローバル・リサーチ。
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世界中の多くの人々が気候変動を懸念し、気候の緊急事態が発生していると考えています。何十年もの間、私たちは国連から、人間活動による二酸化炭素（CO2）排出が悲惨な気候変動を引き起こしていると聞かされてきました。2018年には、国連のIPCC（気候変動に関する政府間集団討議会）報告書が『地球を救えるのにはあと12年しかない』とまで警告し、こうして世界中の何百万人もの人々を熱狂の渦に巻き込んだのです。
35年前、国連環境計画（UNEP）と世界気象機関(WMO)は、気候変動という複雑なテーマについて科学的な勧告をするために、気候変動に関する政府間集団討議会（IPCC）を設立しました。この討議会(IPCC)は、利用可能な科学的情報に基づき、気候変動とその影響に関連するすべての側面に関する報告書を作成し、現実的な対応策を策定するよう要請されました。IPCCの第1次評価報告書は、気候変動に関する国際連合枠組条約（UNFCCC）の交渉の基礎となるものでした。世界中の政府がこの条約に署名したことで、世界の人々の生活に大きな影響を与えることになりました。
しかし、国連が推進する気候変動は人為なものであるという説には多くの科学者が異論を唱えており、世界中の多くの人々がこの説に戸惑い、あるいは事実の全容を知らないでいます。ここでは、皆さんがご存知でないであろう情報を提供させていただきます。
1. 実際にデータを調べる人はほとんどおらず、国連IPCCの報告書がそのまま受け入れられています。しかし、多くの高名な科学者たちが、正確にデータを調べてみると、国連が推進する人為的な気候変動理論に重大な欠陥があることを発見しています。30カ国以上、1500人の世界的な気候科学者や専門家が、気候の緊急事態は存在しないという宣言に署名し、人工気候変動に関連する国連の主張に反論していることをご存知でしょうか？こちらをご覧ください。
2. 私もこの宣言書に署名しています。なぜ、このような主張ができるのか？ 私は、英国政府エネルギー気候変動省の元科学者であり、国連環境部の元一員として、世界中の陸・空・水への汚染物質の監視を含む多国間環境協定である「汚染物質放出・移動登録協定」の編集を担当した経験があります。汚染は実際存在しますが、問題はCO2ではありません。問題は、産業のグローバル化によって、汚染物質として登録される多くの物質が生み出されたことです。その中には、科学的な予防原則に反する何千もの新しい人工の化学物質、毒素、ナノ粒子、遺伝子組み換え生物（GMO）などがあります。
私が最近出版した本も、著名な科学者たちによる気候の緊急事態は存在しないという十分な証拠と証言を示しています。「気候変動という欺瞞を超え、真の持続可能性へ」と題されたこの本は、amazon.COMで購入することができます。
3. 次に、ジム・オブライエン氏が設立した貴重な情報源であるアイルランド気候科学フォーラム（ICSF）のウェブサイトを紹介します。私は、ICSFが国連の気候に関する説明の科学的欠陥を浮き彫りにするために素晴らしい活動をしてくれていることに感謝しています。ICSFは、著名な国際的科学者による包括的な一連の講演を提供し、国連の主張と矛盾する多くの証拠、分析、データを提供しています。講義の内容は、こちら でご覧いただけます。
ICSFの科学的見解は、気候変動と気候政策の分野で活動するClimate Intelligence（気候情報：CLINTEL）財団の見解と一致します。CLINTELは、地球物理学のグウス・ベルクハウト名誉教授と科学記者のマルセル・クロク氏によって2019年に設立されました。この共通の信念に基づき、アイルランドの科学者20名とICSF所属員数名がCLINTEL世界気候宣言「There is No Climate Emergency（気候における緊急事態は存在しない）」に共同署名しています。（こちらをご覧ください）。
4．現実には、気候は独自の周期で自然にゆっくりと変化しており、気候の支配的な要因は太陽活動であり、CO2ではありません。炭素の排出や牛などの家畜からのメタンの排出は、気候変動の支配的な要因ではないという結論になります。要するに、国連、政府、企業、報道機関が絶え間なく騒ぎ立てているのは、炭素排出と牛からのメタンに関連したことですが、科学的根拠はないのです。
私には、気候変動がCO2によって引き起こされていないことを表明することに商業的な関心はないことに注意してください。実際、私は「本当の」公害に反対していますが、CO2は実際のところ公害ではありません。残念ながら、誤った知識を持った多くの環境保護主義者が電気自動車を乗り回しています。電気自動車のバッテリー生産は、レアアース（希土類元素）の採掘と加工による膨大な量の「本物の」汚染を引き起こし、その結果、土地、空気、水系を汚染しています。国連は、企業による産業のグローバリゼーションが生み出す何千もの実際の汚染物質には目を向けていないことに注意してください。
5. クライメート・インテリジェンス財団の結論は以下の通りです。
気候の緊急事態は存在しません。したがって、混乱や警告の根拠もありません。
人為的な要因だけでなく、自然的な要因も温暖化の原因です。地質学上の記録を見ると、地球が存在する限り、地球の気候には寒冷期と温暖期があり、変化してきたことがわかります。小氷河期が終わったのは1850年と最近です。したがって、現在、温暖化の時期を迎えていることは、何ら不思議なことではありません。
温暖化は予測よりはるかにゆっくり進行しています。人類が気候に対して与える影響をもとにIPCCがコンピュータ上での演算で弾き出した予測よりも、世界の温暖化はかなり遅れています。現実の世界と演算上の世界との間の差異は、私たちが気候変動をほとんど理解できていないことを物語っています。
気候政策は、不適切な演算に依拠しています。気候の演算化には多くの欠点があり、世界的な政策手段としては到底妥当とは言えません。気候の演算化は、CO2のような温室効果ガスの影響を誇張しています。さらに、CO2が大気を豊かにし、有益であるという事実も無視されています。
CO2は植物の餌であり、地球上のすべての生命の基礎です。CO2は汚染物質ではありません。地球上のすべての生命にとって必要不可欠なものです。光合成は恵みです。CO2が増えることは、地球を緑化することになり、自然にとって有益です。つまり、大気中のCO2が増えることで、世界の植物有機物質の成長が促進されます。また、農業にも良い影響を与え、世界中の作物の収穫量を増加させています。
地球温暖化によって自然災害が増えることはありません。地球温暖化がハリケーン、洪水、干ばつなどの自然災害を激化させたり、頻発させたりしているという統計的な証拠はありません。
6. 上記の書籍の中で、私は世界有数の気候科学者の関連する研究と科学的発表を参照しました。これらの科学者の業績と証言のいくつかを検証してみましょう。
「巧妙で容赦のない宣伝扇動によって隠された深い欠陥のある論理は、実際に強力な特別利益団体が連合し、人間の産業から出された二酸化炭素は危険な植物破壊毒素であると世界中のほぼすべての人に納得させることに成功しました。植物の生命である二酸化炭素が一時期猛毒とみなされたことは、世界史上最大の集団錯誤として記憶されるでしょう。」― リチャード・リンゼン教授、マサチューセッツ工科大学大気科学名誉教授。
ニルス・アクセル・メルナー(Nils-Axel Mörner)博士は、国連気候変動に関する国際集団討議会（IPCC）の元委員長。IPCCの最初の文書の査読に携わった専門家でもあります。彼は、国連IPCCは気候変動について人類を間違った方向に導いていると言います。 彼は、IPCCが嘘と偽りの情報を公表しており、必然的に信用を失うことになると警告しようとしました。インタビューの中で、彼はこう述べています。「これが最も危険で恐ろしい部分です。IPCCのような政治的圧力団体が、いかにして全世界を欺くことができたか。こうした組織的で欺瞞に満ちた勢力は危険です」と述べ、「国連や各国政府が、国連気候サミットで子どもを宣伝扇動の小道具としてあちこちで行進させるとは」という落胆の気持ちを表明しています。以下は、彼の証言の詳細です。
「太陽活動が気候の支配的な要因であり、CO2ではない...CO2のせいにする仮説は基本的に何か病んでいます...それは100年以上前に立ち上がりましたが、そのほぼ直後に優れた物理学者たちはその仮説が機能しないことを証明しました。
私は海面変動に関する唯一の国際委員会の委員長を務めていたため、そのような人間として、（国連IPCC）海面部門の論文の専門家審査委員に選ばれました。その論文は38人が書いたものなのに、海面の専門家は一人もいませんでした。まるで学生の論文のような質の低さに驚愕しました。
科学的真実は懐疑論者の側にあるのです...世界中に何千人もの高位の科学者がいますが、彼らはCO2が気候変動を駆動しているのではなく、すべてが誇張されていることに同意しています。物理学の分野では、80～90％の物理学者がCO2仮説が誤りであることを知っています...もちろん、計量学者たちがそう信じているのは、そうすることが、彼らの仕事だからです。背後の推進者たちには・・・隠された動機があると私は思うのです。・・・（彼らにとっては）税金で人々を支配するのは素晴らしい方法です」、と元国連IPCC委員長で、ストックホルムにあるパレオ地球物理学、地球力学部門の元部長のニルス・アクセル・メルナー博士は言っています。
もう一人、非の打ちどころがない気候科学者、中村元孝博士も、その立場を批判しています。彼は、「いま取られている演算は現実世界をミッキー・マウスのような模造品にするものです」と断言します。中村博士はMITで理学博士号を取得し、MIT（マサチューセッツ工科大学）、ジョージア工科大学、NASA、ジェット推進研究所、カリフォルニア工科大学、JAMSTEC（海洋研究開発機構）、デューク大学などの一流機関で約25年間、異常気象と気候変動を専門としてきました。中村氏は、地球温暖化科学を支えるデータ基盤がなぜ「信頼できない」のかについて、「1980年以前の世界の平均気温は信頼できないデータに基づいているからです」と説明しています。
アラバマ大学大気地球科学部長のジョン・R・クリスティ教授は、気候データの詳細な分析を行っています（巻末資料[i]を参照）。以下、彼の分析の要点を要約します。
「確立された地球温暖化理論は、余分な温室効果ガスの影響を著しく誤って表現しています。人々に最も影響を与える天候の変化については、より極端になったり、より危険になったりしていません。1930年代は現在よりも気温が高かったのです。1895年から2015年の間に、最も暑さを記録した上位15年のうち14年は1960年以前に起こりました。2021年に我々が現在経験している気温は120年前と同じです...。
1954年から1986年の間の主要な竜巻の数は平均56回/年でしたが、1987年から2020年の間は平均34回/年に過ぎません。1895年から2015年の間、1ヶ月あたりの非常に雨の多い日の平均日数に変化はなく、1ヶ月あたりの非常に乾いた日の数にも変化はなく、最も乾燥した20ヶ月は全て1988年より前でした。1950年から2019年にかけて、干ばつを経験した陸地面積の割合は世界的に増加しておらず、傾向は横ばい、1600年から2000年の北米における山火事の発生率は大幅に減少しています。海面は8000年間、10年ごとに12.5cm上昇し、その後横ばいになり、現在は10年ごとに2.5cmしか上昇していません。10年で30cmの海面上昇を心配するのは馬鹿げています。ハリケーンでアメリカ東海岸の海面は6時間で20フィート（約6メートル）上昇するので30cmの上昇なら簡単に対処できるでしょう！」
「架空の気候危機 --- 私達はどのようにそのメッセージを変えることができるか。気候の危機は架空のものである」と題された講演の中で、（「アイルランド気候科学フォーラムのウェブサイトにて公開、巻末資料[ii]を参照）、MITの大気科学名誉教授であるリチャード・L・リンゼン氏(R ichard L Lindzen)は、気候騒ぎとの戦いを次のようにまとめています。
「地球の長い歴史の中で、気候と二酸化炭素の間にはほとんど相関関係がない...古気候の記録は、二酸化炭素が調整弁ではないことを明確に示しています...この仮説は馬鹿げています...それは政府にエネルギー分野を支配する力を与えます...約33年間、我々の多くは気候騒ぎと闘ってきました... それに異議を唱える重要な指導者たちは今よりも多くいましたが、残念ながら彼らは高齢で今はほとんど亡くなっています...。
指導者層は常に自分の価値を宣伝し、権威を誇示する方法を探しています。彼らは、科学は手順ではなく権威の源泉であるとみなす資格を自分たちが有していると考え、科学に間違った単純化を都合よく施し、自分たちの動きの基礎として利用しようとします。
「CO2...それは汚染物質ではありません...すべての植物の呼吸の産物であり、植物の生命と光合成に不可欠です...もし呼気から運転まですべてを支配できる解決策を望むなら、CO2を利用するのは夢のような話です。だから、官僚的な考え方をするものたちにとって、ある種の根本的な誘惑があるのです。」 ― リチャード・リンゼン教授（マサチューセッツ工科大学 大気科学名誉教授
グリーンピースの共同創設者であり、7年間カナダでグリーンピースの代表を務めたパトリック・ムーアは、次のように述べています。
「もちろん、気候変動は現実であり、有史以来ずっと起こっていることです。何も恐れることはないのに、彼らがしているのは恐怖を植え付けることだけです。危機だと言っている科学者のほとんどは、政府から永続的な補助金をもらっています。
私はグリーンピースの創設者の一人ですが、80年代半ばには極左に乗っ取られ、グリーンピースは科学に基づく組織から、扇情主義、誤報、恐怖に基づく組織になりました。化石燃料なしで80億人を養うことは（口先だけで）無計画だし、食料を都市で生産する計画もそうでしょう。」― グリーンピース共同創設者 パトリック・ムーア
プリンストン大学のウィリアム・ハッパー教授（元米国エネルギー省科学部長）も、地球温暖化が人為的理由によるものという神話に反対する強い声を上げています。彼はこう言っています。「より多くのCO2が地球に利益をもたらす」、と。
7. 国連IPCCは、データを選別し、欠陥のある数理的演算と、現実世界とは全く関係のない筋書きを使用している。
国連の気候危機予測は、物理的な証拠に基づくものではなく、むしろ複雑な数理的演算に基づくものです。演算が有効で正確かどうか、あるいは明らかな欠陥があるかどうかを確認するためには、演算を行う過程を解読し分析する必要があります。大多数の科学者、経済学者、政治家、一般市民は、国連の「気候変動に関する政府間集団討議会（IPCC）」の演算が正確であると単純に思い込んでいます。これらの演算を分析する時間や技術を持つ人はごくわずかで、ましてやこの件について実際に論争する人もほとんど皆無です。それにもかかわらず、多くの著名な科学者たちが、まさにその通りのことを行った上で、国連の見解は間違っており、気候の緊急事態は存在しないと主張しました。彼らの声は、グローバル化した「体制」の巨大な金権政治と報道機関によってかき消されました。これらの著名な科学者たちの極めて重要な研究は、上記の本の中で言及されています。
「コンピューターによる演算は体系的で劇的な誤りを犯しています...それらはすべて媒介変数（関連する変数同士の関係を他の変数を用いて表すこと）化されており、ごまかされています...演算は本当に機能していません。」
― パトリック・J・マイケルズ、ケイトー研究所科学研究センター所長
コロラド大学のロジャー・ピールケ・ジュニア(Roger Pielke Jr)博士は、国連IPCC AR6報告書の詳細な科学的解釈と分析を行っています（注[iii]を参照）。 彼は、気候演算に関して、IPCCは社会経済的な妥当性から気候演算を切り離したと述べています。つまり、この演算を作成する際、最初に統合評価モデル*（IAM）を完成させずに、IPCCはこの重要な手順を飛ばして放射強制力**の演算に直行したのです。したがってこれらの演算は適応するIAMに基づくものではありません。このため、気候演算は間違った方向に進んでしまったのです。ピールケ博士の分析から、以下の点を引用します。
*社会、経済活動から排出される温室効果ガスの予測や、その蓄積、気温上昇など環境の変化や気候変動による影響を分析するためのコンピュータシミュレーションモデルの総称
**平衡状態にある大気と地表とのエネルギーのバランスが、さまざまな要因により変化した際、その変化量を圏界面（対流圏と成層圏の境界面）における単位面積あたりの放射量の変化であらわす指標。この値がプラスになると温暖化が進んでいることになる。
「IPCCの4つの仮説*は、大規模な演算群から生まれたものなので、社会経済的な仮定から演算を導き出すのではなく、その演算は、その演算に合うようなあらかじめ捏造された仮定のもとで行われたのです。なぜなら、それらは必要となる放射強制力（つまり気候危機説の筋書きを生みだす仮定のこと）が必要だったからです。
*IPCCは、この先地球の温暖化がどの程度進むかの見通しを4段階に分けて仮定している。
もう一つの致命的な決定には、4つの代表的濃度経路（RCP：温室効果ガス濃度の軌跡のこと）は4つの異なる統合評価モデル(IAM)から得られたものであるという点がありますが、これは大きな間違いです。 これらの演算は互いに全く無関係なのに、放射強制力の違いだけで、共通の演算であるかのような印象が与えられていますが、これは大きな間違いです。さらに、これらの仮説が妥当かどうかを判断する責任は誰も持っていません。この気候変動陰謀団は、どの仮説を優先させるかを決める際に、最もあり得ない2つの仮説を選んだのです！ 気候の仮説は何千もありますが、現在気候研究に利用できるのはそのうちの8～12個だけです。IPCCの報告書では、「この報告書で述べられた4仮説にはそうなる可能性はない」とまで書かれています。そうなる可能性は低いと考えられていると彼らは認めています ― これはIPCCによる信じられないような告白です。
このような極端に可能性の低い仮説が文献やIPCC報告書を支配しています。したがって、IPCC報告書は偏っています。要するに、大混乱が起きているということです。IPCCのリチャード・モス氏は、RCP8.5を他のRCPの参考資料として使用しないよう警告しましたが、世界中の5,800の科学論文が誤用して使用しています... 仮説全体に重大な欠陥があります... 現実世界に近い仮説は、IPCCの仮説では表現されていません。気候科学には大きな問題があります！ IPCCは現在、RCP8.5を「通常」の仮説として使用していますが、RCP8.5という仮説は荒唐無稽な空想のような世界で、現在の現実とは全く関係がありません...気候科学は科学的誠実さの危機を迎えているのです。」― ロジャー・ピールケ・ジュニア博士、コロラド大学
8. 世界経済全体の金融は、今や生命を奪う温室効果ガス「ネット・ゼロ（実質ゼロ）」排出戦略に基づいて動いている。
国連のアジェンダ2030計画と、2030年までCO2排出量を年率7％削減するというパリ協定の目標は、事実上、人間の生命と生存を可能にする食料、エネルギー、財のための産業経済の現在の資源の枠組みを無効化する計画です。この計画の導入が、汚染を産み出す原因となる国境を越えた産業経済という問題の多いものから、自給自足の地域・地方経済へと人類が移行する前に行われようとしているのです。
炭素排出量ゼロは、要するに、現在の工業的農業、輸送、商品生産、電力生産などの体系の栓を抜くことを意味し、これらの体系に依存している世界中の何百万人もの人々が、電気、食料、商品などの不足に直面する可能性があります。特に、現在多くの食料を生産できない場所や国では、ひどい結果を招く可能性があります。
何十年もの間、これらの政治、政府、企業の権力者たちは、企業経済のグローバル化と化石燃料依存を強力に推進してきたことに注目すべきです。その一方で、より自給自足的な地域・地方や地域協同組合への資金提供、創設、政府支援を積極的に妨げてきました。こうして、世界人口のほとんどが、グローバル化した化石燃料依存体系に依存するようになったのです。
9. 中央銀行は、世界的な気候変動「計画」の進展に完全に資金を提供し、管理している。
すべての生命を維持するために最も必要な化合物の一つであるCO2を大幅に削減するという決定は、決して偶然の産物ではありません。この決定の背後にあるのは、世界の中央銀行であり、彼らが、人為的な気候変動と闘う世界的な計画の進展に完全に資金を提供し、管理していることに注目すべきです。
この計画には、世界の全人口の活動を脱炭化する試みが含まれています。2015年12月、国際決済銀行（BIS）は、世界の118兆ドルの資産を代表する「気候関連財務情報開示対策委員会（TCFD）」を創設しました（巻末資料［iv］参照）。要するにこれは、世界経済全体の金融界の動きがが、「温室効果ガスの排出量を正味ゼロにする」といった無意味な目的を達成することに基づいていることを意味します。TCFDには、JPモルガン・チェース、ブラックロック、バークレイズ銀行、HSBC、中国のICBC銀行、タタ・スチール、ENI石油、ダウ・ケミカルなど、世界の巨大銀行や資産運用会社の主要業者が参加しています。
ブラックロック、ゴールドマン・サックスを含む世界最大の銀行や資産運用会社、国連、世界銀行、イングランド銀行、その他のBIS加盟中央銀行が、曖昧で数学的に無意味な「グリーン」経済を推進するために連携しているという事実は、決して偶然ではありません。環境保護主義とは無関係な別の意図が働いています。グリーン経済は、国連アジェンダ2030とともに、世界支配のアジェンダ（企画）であり、背後にいる巨大銀行に何兆ドルもの利益をもたらすでしょう。世界最大の銀行、企業、機関がそろって、根拠もない気候変動に関する企画を推進するとき、裏では別の大きな計画が進行していることがわかります。この企画は、「地球を救う」という感情的な名目で、世界の一般人に多大な犠牲を払うよう説得しようとするものです。その一方で、企業や銀行は莫大な利益を上げ、政治機関は、いわゆる人為的な気候変動と闘い、それに適応するという旗印のもと、世界規模の技術的な管理体制を導入しているのです。
「世界最大の金融グループ、中央銀行、グローバル企業が、化石燃料経済を捨てて、曖昧で説明のつかないグリーン経済に移行するという急進的な気候変動戦略を推進しているのは、私たちの地球を清潔で健康な生活環境にしたいという純粋な関心からではないようです。むしろそれは、国連の『持続可能な』経済に関するアジェンダ2030と密接に結びついたものであり、真の権力者を構成するグローバル銀行や金融大手のために文字通り何兆ドルもの新たな富を開発するための企てなのです...」 ― F・ウイリアム・エングダール( F. William Engdahl), 戦略的危機相談員・講師
2010年、国連IPCCの第3作業部会の責任者であるオトマール・エデンホーファー（Otmar Edenhofer）博士は、あるインタビューにこう答えています。
「...気候政策によって世界の富を事実上再分配している、とはっきり言わなければなりません。国際的な気候政策が環境政策であるかのような錯覚から解放されなければなりません。これはもう環境政策とはほとんど何の関係もありません。」
気候変動デマと国連・WEFのアジェンダの「カーテンの向こう側」にあるものをよりよく理解するためには、その前の数十年間に何が起こったかを検証することも役に立ちます。世界的な部分準備銀行債務詐欺と、何十年も前から存在する債務奴隷という分かりくい体系の意味を理解することが重要です。世界銀行のウェブサイトを見れば、地球上のほぼすべての国が莫大な借金を抱えていることがわかります。誰に借金があるのか、と聞かれるかもしれません。その答えは、私企業が所有する巨大銀行への借金です。何十年もの間、いわゆる銀行や企業の重役たちは、債務貨幣体系を通じて、貨幣の創造源とその配分を完全に制御してきました。したがって、債務不履行を利用し、産業、報道機関、政府、教育、思想的優位性、戦争など、世界のあらゆる分野を自分たちの設計、議題、利益のために資金提供し、ますます制御・操作できるようになってきました。メイヤー・アムシェル・ロスチャイルド氏（銀行家）は、次のように言ったと広く伝えられています。
「ある国の通貨供給量を私に支配させれば、その国の法律を誰が作ろうが構わない。」
10. 各国中央銀行は1992年、本物の環境保護運動を乗っ取り、偽の気候変動アジェンダを作り上げた。
精神病質者である彼らは、どんな考え方でも利用することができ、最終的には本来の目的とは全く異なるものに内部から変化させることができます。一方、当初の信奉者や支持者は、当初の考え方だと信じて追求し続けますが、次第に利己的な指導者層の思惑の単なる手先になってしまいます。残念ながら、過去数十年間、環境保護運動ではまさにこのようなことが起きてきました。
内部告発者のジョージ・ハント氏は、1987年にコロラド州デンバーで開催された重要な環境会議で公式司会を務めました。この会議には、デビッド・ロックフェラー氏、エドモンド・デ・ロートシルト男爵、ベーカー米国務長官、国連職員でロックフェラーとロスチャイルド信託の職員であるモーリス・ストロング氏、EPAのウィリアム・ルクレスハウス長官、マクニール国連ジュネーブ事務局長、そして世界銀行とIMF職員らが出席したと言われます。ハント氏は、この会合に金持ちの特権階級にいる銀行家たちがいることに驚き、彼らが環境会議で何をしているのかと質問しました。
その後、ハント氏はビデオ録画で、1992年6月3日から14日にかけてブラジルのリオデジャネイロで開催された国連環境開発会議（UNCED）の資料から重要な証拠を提示しました。この会議は、よく知られているUN'92地球サミットであり、UNCEDによって運営されていました。ハント氏によれば、地球サミットを介して、国連は地球とその民衆に対する権力を自分たちの手に委ねるための網となる計画を設定していたのです。世界の民間銀行企業連合は、第2次世界大戦後、世界銀行や国連、その他の国際機関の設立に尽力した超富裕層の銀行家です。彼らの政治的な仲間には、スターリン（何百万人もの人々を大量虐殺したソ連の残忍な共産主義政権の指導者）、チャーチル英国首相、ルーズベルト米国大統領も含まれています。ハント氏は、これらの銀行一族とその金融・国際機関の繋がりについて、次のように言及しています。
「第三世界の国々を騙して資金を借りさせ、莫大な負債を負わせ...意図的に戦争と負債を作り出し、社会を自分たちの支配下に置くようにしたのと同じ世界秩序です。世界秩序を目論む集団はいい人たちではありません...」― 1992年の国連地球サミットについて語る内部告発者、ジョージ・ハント氏
国連地球サミットの結果、土地、空気、水に対する現実の汚染を心底懸念していた誠実で本物の環境運動は、異なる意図を持つ強力な政治的・金融的利害関係者によって政治的に乗っ取られてしまいました。
国連職員でロックフェラーとロスチャイルド信託の社員であったモーリス・ストロング氏は、1972年にスウェーデンのストックホルムで最初のUNCED会議を招集しました。そして20年後、彼はUNCEDの招集者であり事務局長となりました。ハント氏はまた、1987年の第4回UNCED世界会議の会議で、ひとりの国際投資銀行家が次のように語っているビデオ証拠を提供しています。
「残念ながら、この件を人々に納得してもらうには民主主義に則ったやり方では無理です。時間がかかり過ぎるし、お金もかかるからです。残念ながら、大砲の餌食となっている地球在住の人々を教育するにはそれほど労力がかかります。ですので、私たちは、上層階級の独断と言われるようなやり方を取らざるを得ないのです...」。
このように、1992年の国連地球サミットにつながる法令は、議論や反対意見を交わす機会なしに押しつけられ、国内法に優先することになりました。この法令は、銀行家のエドモンド・ド・ロスチャイルド氏によって独断で作られたものであり、議論や異議が交わされることなく、彼はこれらの主要な法令を92年の国連決議に取り込みました。ハント氏は、ロスチャイルド氏の発言に率直に異議を唱える機会を、会議の議長から拒否されたと主張しています。
ジュネーブのロスチャイルド銀行が世界自然保護銀行の中核であることや、裕福な上層階級がロスチャイルドの私的な株式公開を通じてこの銀行に組み込まれていることは、驚くことではありません。世界の諸銀行は世界自然保護の支配権を持ち、これらの資源がどのように配分され、利用されるかを決定し、管理するのです。
11. 国連という巨大な組織体は、欺瞞的で偽りの環境保護を装っているにもかかわらず、過去70年間、環境破壊的な産業グローバリゼーションを完全に支持してきました。過去30年間の国連の気候変動、持続可能な開発、グリーン経済政策は、世界規模のまやかしの市場に過ぎず、国連が実際には何であり、誰のために作られたものなのかを理解しない2世代の若者を悲劇的に洗脳してきたのです。
現在のグローバル化された体系では、信念や偽の科学が推進されています。この信念や偽の科学は、議論の余地のない真実であると主張されていますが、実際には、「支配的な考え」を証明するために証拠が操作され、ねじれ、歪曲されており、その結果、世界的に広まることを促進させる基底概念となっています。彼らは、自分たちが望む結論から出発し、その結論に合うように、わずかな証拠を捻じ曲げ、操作するのです。炭素排出にもとづく人為的気候変動説は、その主要な例です。
国連、世界経済フォーラム（WEF）、世界保健機関（WHO）などの機関は、私的な動機に基づき、選挙で選ばれない、説明責任のない組織で、債務貨幣の創造源、つまり世界の民間銀行の企業連合によって支配されています。これらの機関は巧妙な市場手段や政治機構でしかなく、腐敗した世界の体制を実施・維持するために、「世界の問題を解決する」という巧妙な口実を利用しています。
これらの強力な特別利益団体は、企業や政治の目的を達成するために、何十年にもわたって特定の「基底概念」を推進してきました。「持続可能性」という言葉は数十年前に乗っ取られ、今では環境などどうでもいいという世界規模で展開している大企業の企画を推進するために欺瞞的に使われています。その目的は、国連アジェンダ2030とWEFの「リセット」計画に人類を引き込むことです。この計画は、WEFダボス会議一団であるいわゆる特権階級的大企業の利益によって完全に設計された巧妙な市場計画です。
12. さらに、国連とWEFが推進する現在のグリーンエネルギー/再生可能技術は、世界のエネルギー供給にとって実行可能な解決策ではありません。これらの技術は、ある特定の場所や仮説では限定的に実現可能ですが、投資したエネルギーに対するエネルギー回収率があまりにも低いという事実があります。― 要するに、この過程全体に数学的な欠陥があるのです。このことは、ケンブリッジ大学工学部の元欽定講座担当教授で、英国エネルギー・気候変動省の元化学部門顧問長デイビッド・マッケイ教授を含む科学者の研究によって証明されています。
まとめ
まとめると、CO2削減は、国連が推進する気候変動騒ぎの主役であり、世界の人々の間に蔓延しています。しかし、宣言された気候危機は、コンピューター演算の中にしか存在しません。「人工的な気候変動」というカルト（信仰）は、報道機関と国連が政治的に推進する「基底概念」であり、より広い政治的・企業的予定計画に利用されています。気候変動は人為的に起こっているという仮説は事実に基づいておらず、真の環境問題を乗っ取ったのです。
世界各国の中央銀行が、世界的な気候変動「計画」にしっかりと出資しています。真実は、「お金の流れに従う」という事実が思い浮かびます。そうすれば、誰が企業、政治、報道機関の世界を牛耳っているのかがすぐにわかるのです。
国連、政府、企業が絶え間なく宣伝する気候変動宣伝扇動のために、多くの人々は報道機関によって混乱状態に陥り、その結果、この「言葉の独裁」の下で社会における自分の決められた役割を、意識することなく盲目的に引き受けています。例えば、私たちは今、気候変動が実際には炭素排出によって引き起こされていないという事実に目が向けられない何百万人ものいわゆる気候変動戦士を擁しています。これはすべて、人々を脅して全体主義的な権威を受け入れさせ、自由と個人の幸福を制限するためです。
エネルギーや資源の入手方法が、偽りの気候変動政策、高インフレ、進行中の地政学的舞台、意図的に引き起こされた戦争によって、意図的に減少しているという不愉快な現実があります。
私たちが暮らす現在の社会とその成り立ちを正しく認識しない限り、真に弾力性のある社会を創造する方法を理解することはできません。では、現在の枠組みの設計者は誰なのか。上記の本は、その一助となるような内容になっています。たとえそれが「政治的に正しく」ないとしても、現在の枠組みの虚偽を認識しない限り、現在の共同体や地域・地方の繋がりを正しく調整することはできないし、アイルランドに真に弾力性のある繁栄社会を創り出すことはできないでしょう。このような真理の精神に基づき、世界中で新しい繋がりが生まれつつあります。
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抜粋終わり
１0. 各国中央銀行は1992年、本物の環境保護運動を乗っ取り、偽の気候変動アジェンダを作り上げた。
国連、政府、企業が絶え間なく宣伝する気候変動宣伝扇動のために、多くの人々は報道機関によって混乱状態に陥り、その結果、この「言葉の独裁」の下で社会における自分の決められた役割を、意識することなく盲目的に引き受けています。例えば、私たちは今、気候変動が実際には炭素排出によって引き起こされていないという事実に目が向けられない何百万人ものいわゆる気候変動戦士を擁しています。これはすべて、人々を脅して全体主義的な権威を受け入れさせ、自由と個人の幸福を制限するためです。
エネルギーや資源の入手方法が、偽りの気候変動政策、高インフレ、進行中の地政学的舞台、意図的に引き起こされた戦争によって、意図的に減少しているという不愉快な現実があります。
アフリカは環境破壊も心配だが、そもそも「環境保護」の技術の出し惜しみや抹殺を繰り返してきた欧米と日本の天皇とその閨閥の悪の為でもある。
地球環境・多くの善良な庶民を破壊して、超高級セレブの「今の儲けの為」に環境を人間を破壊する
まさに
お金になるならとことんのとんまでするって。
その事によって地球にどういう影響を
及ぼすかとか、のちの世の人が困るとか
そういう事を考えずに採り尽くすって。
後の事を考えずに、自分の事しか
考えてないって悲しんではる
である。
その尻馬に載っかかっり、日本人を殺しまくる「天皇家とその閨閥」を、天が仏神が許すはずも無いのは、明白である。
また、それを看過して、「天皇」を廃止できない日本の庶民もその「トバッチリ」をくらうのは、現状では必至である。
環境保護を簒奪して、環境を破壊し、アフリカを破壊し人間を殺し尽くす、欧米・天皇を許すのは、巨大な悪である。
より
上記文抜粋
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オーストラリアのマスコミは恥ずべきおべっか使いの帝国の手先だ⚡️ ケイトリン・ジョンストン
数時間後、この見出しは静かに「米軍アナリストが豪国防省に駐在し、AUSMIN協議をきっかけに地域の脅威を監視する」と変更された。
この違いにお気づきだろうか？スパイ」が「アナリスト」に変わったのだ。ABCの編集者はこの変更について何の注釈も説明もしていない。 見出しがより正確に、より明確になったわけでもない。記事によれば、彼らは米軍の情報工作員であり、定義によればスパイである。変更されたのは、"スパイ "よりも "軍事アナリスト "の方が、国家主権の放棄を自虐的に感じさせないということだけだ。 オーストラリアの国営放送は火曜日にバージニア州から怒りの電話を受けたようだ。 そして木曜日には、『エイジ』紙と『シドニー・モーニング・ヘラルド』紙に、アンソニー・バーギンという人物による「オーストラリアを守るためには、国民市民民兵を創設しなければならない」というタイトルの記事が掲載された。戦略分析オーストラリアは軍国主義のシンクタンクで、帝国が資金を提供する悪質なシンクタンク、オーストラリア戦略政策研究所のベテランがぎっしり詰まっている。
「歴代政府は、国民徴兵制のにおいがする計画を支持していると少しでも見られることを恐れてきた」とバーギンは主張する。「しかし、今後数年のうちに危機や紛争が起これば、豪国防軍は急拡大を余儀なくされ、軍務に必要な長年の集中訓練を積んでいない人々を使わざるを得なくなる。 「国家安全保障を強化するためには、徴兵制以外の選択肢を検討することをもはやためらうべきでない。これはオーストラリア国民に売り込むのは難しいことではない。 バーギンは、中国との戦争に迅速に備えるために、オーストラリア国民に広範な兵役のアイデアを "売る "時期が来たという彼の主張を立証するために、次のような不可解な主張をしている：
政治指導者たちは、国家の弾力性を強化する方策を導入することに意欲的だ。私たちはウクライナで、訓練された国民が祖国を守るためにどれほど貴重で効果的かを見てきた。
どこから突っ込めばいいのかわからない。キャンベラ沼のエコーチェンバーにどっぷり浸かって、オーストラリア人がウクライナで起きていることを見て、「あの人たちのように兵役を広めるべきだ。 日常生活で普通の人間と話していて、それが実際にあることだと信じているはずがない。あなたの対人関係は、奇妙なシンクタンクの沼地の怪物だけであるに違いない。
バーギンは、オーストラリアは「国民民兵訓練プログラムを設立」すべきだと主張している。
「軍隊に永久に、あるいはパートタイムの予備役として入隊することなく、もし我が国が脅威にさらされた場合、オーストラリアの防衛に貢献したいと考える一般市民に、基本的な軍事訓練と知識を提供する」ためである。
言うまでもないが、オーストラリアが米帝の計画する中国との戦争に参加しないようにすればいいなどという考えは、彼はまったく持ち合わせていない。
アンソニー・バーギンの仕事は、そのような正気を伝えることではない。
ナイン・エンターテインメントとマードックのニューズ・コーポレーションの強力な二大企業がオーストラリアの報道機関のほとんどを支配しており、前述の国営ABCもプロパガンダの大部分を占めている。
こうしてわが国は、想像を絶する恐怖の軍事衝突に同意する方向へと、オーストラリア国民が何か荒唐無稽なことが起こっていることに気づかないまま、歩みを進めているのだ。
彼らは、この地球上で最も破壊的な戦争マシンの歯車に油を差すためなら何でもする、帝国に媚びへつらう人々だけで構成された主流派の報道機関によって、崖の上からパイド・パイパーさせられているのだ。
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抜粋終わり
アンソニー・バーギンの仕事は、そのような正気を伝えることではない。
ナイン・エンターテインメントとマードックのニューズ・コーポレーションの強力な二大企業がオーストラリアの報道機関のほとんどを支配しており、前述の国営ABCもプロパガンダの大部分を占めている。
この手の騙しで、王侯貴族でも天皇家でもその閨閥でも無い欧米・日本の庶民は、地球環境を破壊し、同胞たるアフリカの人から略奪し、挙句に身近な同胞からも、「搾取か奴隷か」の二択を迫られる羽目になった。
ようするに、国家に天皇に、延々と騙され続けているのだ。
「騙される」のも過失はある。
でも、よりの過失は「騙した方」で有り、「騙した奴ら」を始末するのが、その悪・犯罪の根源を断つ、最良の方法である。
欧米王侯貴族・セレブと天皇家とその閨閥を駆除し、早く悪の根源を断ち、幸福な未来を取り戻すしか、生存の余地は、日本人には無いのである。
天皇の無い 蒼い空を取り戻す
慈悲と憐みに富む社会になりますように
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