ギグエコノミーって何❓
インターネットを活用したフリーランスとしての働き方が広く普及してきています。日本国内でも、「ギグエコノミー」という言葉を耳にすることが多くなりました。しかし、実際にその意味を理解している人は、少ないのではないでしょうか。
ギグエコノミーとは働き方の概念
ギグエコノミーの「ギグ」とは、音楽業界で活躍するアーティストなどが行う、その場限りの単発ライブを指す言葉として使われていました。そこから転じて、インターネットを通じて単発の仕事を受注する働き方のことを「ギグエコノミー」と称するようになりました。また、このスタイルで働く人たちを、「ギグワーカー」と呼ぶこともあります。
ネットやITの発達は、かつて主流だった会社に所属して長期的に働くワークスタイルにも大きな変化をもたらしたのです。
ギグエコノミーとシェアリングエコノミーの違いと共通点
ギグエコノミーと似た概念として、「シェアリングエコノミー」があります。ギグエコノミーは「ヒト（人材）」を共有するという考え方ですが、シェアリングエコノミーは「モノ」を共有するという考え方になります。
ギグエコノミーでは個人のスキルに着目し、企業とフリーランスが単発で仕事を受発注することで成り立っています。一方のシェアリングエコノミーでは、使われていない「モノ」をサービスの利用者同士でシェアする仕組みです。
どちらも、ネットを通して自由に物やヒトのやり取りや働き方が実現できるという共通点があります。
クラウドソーシングとの違いとは？
日本国内でもよく話題にのぼるクラウドソーシングは、ギグエコノミーを別の側面から捉えた考え方といえます。
クラウドソーシングは企業側から見たアウトソーシング手段の一つを指します。アウトソース先が下請けとなる特定の企業ではなく、クラウドワークスやランサーズなどのプラットフォームを通じて、企業はフリーランスをはじめとする個人の労働者と受発注の取引を行うことが可能です。プラットフォームを通じて、よりスキルの高い個人と、より安価に直接取引できるのがクラウドソーシングの魅力です。
一方、ギグエコノミーは労働者側の働き方などを考えた経済形態を指します。労働者が自分のスキルや時間を切り売りし、それがビジネスとして成立するギグエコノミーは社会に広がりを見せています。
ギグエコノミーが拡大している背景
ギグエコノミーが拡大する背景には、ネット上でプラットフォームを提供する企業が台頭していることも大きく影響しています。ネットの普及により、労働者側にもテレワークやノマドワーカーといった多彩な働き方が生まれ、世界中のどこからでも仕事ができるようになったことも要因のひとつです。
ギグエコノミーはアメリカを中心に広がりを見せており、市場規模は今後の7年間で37兆円にまで達するという試算結果も報告されています。
ギグエコノミーで成長している企業
Uber（ウーバー）、Airbnb（エアビーアンドビー）、TaskRabbit（タスクラビット）の3社は、ギグエコノミーのプラットフォームで世界的に成長を遂げている注目企業です。
ライドシェア最大手のUberは、2018年12月時点で世界700以上の都市でスマートフォンを使った配車サービスを提供しています。同時点で約390万人ものドライバーが登録しており、車の運転で生計を立てようとする労働者にとっても、信頼性の高いプラットフォームになっています。
Airbnbは、宿泊施設や民泊を貸し出す人と借りたい人をつなぐ、世界的な仲介プラットフォームです。2019年時点では、191以上の国々にある約600万件もの宿泊施設を取り扱っています。シェアリングエコノミーでもありますが、このサービスを通して収入が得られるため、ギグエコノミーのサイトで紹介されることも多くあります。
TaskRabbitは、Apple Storeの行列並びから家具の組み立てまで、さまざまな仕事の代行人を派遣できるオンデマンドプラットフォームです。2017年にIKEAグループ傘下に入ったTaskRabbitは、作業代行人の収益水準を高め、消費者の多彩なニーズに対応できるようになると言われています。
これらの企業は独自のシステムでデータ分析なども行っており、今後もサービスを求める側と働く人の双方に好循環をもたらす可能性が高い企業です。シェアリングエコノミーの急速な普及により、「ヒト」を共有するギグエコノミーのプラットフォームも成長しやすい環境が整いつつあります。
ギグエコノミーがもたらすメリット
ギグエコノミーは、労働者と企業の双方に高いメリットをもたらす働き方です。ここでは、それぞれの観点から見たメリットを挙げていきます。
フレキシブルで自由な働き方ができる
労働者にとっての最大の魅力は、ネット上のサービスから発注者とやり取りをすることで、世界中のどこからでも好きな時間に仕事ができる点です。ネットのプラットフォームを使えば、家事や介護、育児といったライフスタイルに合った自由な働き方を実現できます。
自分のスキルや価値を正しく見極めてもらえる
ギグエコノミーの特徴は、自分のスキルや価値を見極めてもらえることです。会社員時代の評価に不満を持つ労働者にとっても大きなメリットといえます。自分の魅力をさまざまな企業にアピールできるため、実力に合った評価や報酬を求める人には、働きやすいシステムとなるでしょう。
福利厚生や月給といった固定の費用をおさえられる
企業側にとっての大きなメリットは、従業員の雇用で発生する人件費や福利厚生が削減できるという点です。この仕組みを通して優秀なフリーランスとつながることができれば、人件費や福利厚生の削減分を報酬に上乗せしても、十分にバランスがとれるといった見方もあります。
即戦力の人材を確保することができる
すぐに活躍できる人材を求める人事担当者の間でも、ギグエコノミーは注目度の高い働き方となっています。プラットフォーム内でフリーランスを採用することで、人材育成にかかる時間やコストの削減も可能となります。
ギグエコノミーが抱える課題
ギグエコノミーをさらに普及させるには、この働き方が抱える課題の解決を図っていく必要があります。
雇用契約が曖昧で労働者の保護や権利が主張しづらい
ギグワーカーは雇用契約が曖昧なため、会社員のように労災や社会保障が受けられていないのが現状です。労働者の権利が守られにくい立場のため、自分でリスク管理をしなければなりません。また、会計や納税処理などの雑務も自分で行う必要があります。
自分の価値や孤独感によるモチベーションの低下
ギグワーカーは受発注から打ち合わせ、作業、納品といった全ての工程を一人で完結させる必要があります。そのため、社会とのつながりが希薄になりやすいことも課題です。
また、「この会社では会計士」「この会社ではライター」などさまざまな働き方ができる一方で、複数の肩書を持つことによるアイデンティティの見失いやすさが懸念されます。どこにも所属していない、自分の本職がわからないなどのストレスが、モチベーションの低下につながります。ギグワーカーとして働き続けるのであれば、自身の心身のフォローをしながら、生き方や働き方の方向性を明確にすることが必要です。
競争化によるあらたな格差の発生
ギグエコノミーのプラットフォームでは有能な人に仕事が集中し、ギグワーカー同士の仕事の奪い合いが発生しやすい傾向があります。能力の低い人は仕事の依頼が少なく、単価も低くなりがちです。
そのため、ギグエコノミーという特殊な働き方を極めるには、業界内の動きに目を向けながらスキルアップの努力を続ける必要があります。
日本におけるギグエコノミーの将来性
「単発の仕事=日雇い労働」のイメージが強い日本では、テレワークやリモートワークでさえも世界と比べて普及率が低いのが実情です。また、雇用形態で考えた場合、ギグエコノミーの主軸であるフリーランスと比べて、正社員の方が立場的にも高い傾向があります。
とはいえ、ギグエコノミーは世界中で拡大している働き方です。各個人がどう働きたいかをしっかり考えることで、今後日本でも普及する可能性は十分にあります。
これからは自分に合った働き方を見つけていきたいですね♪
