年金機構のデータから大手コンサルファームの浮き沈みを調べてみた結果（24年9月更新）
こんにちはとり＠コンサルです。
はじめに
最近興味があり、大手コンサルファームの被保険者数（≒従業員数）を調べてみております。
今回はその数値をご紹介するnoteとなります。
このnoteは大きく2つのパートに分かれます。
1つ目は直近の月の各ファームの被保険者数（≒従業員数）です。
基本的に同じ数字が日本年金機構のサイトでも調べられます。
一応前月からの変動数は載せているので、実質直近2ヶ月分のデータとなります。無料でご覧いただけます。
2つ目はさらに以前のデータです。特に各ファームの被保険者数（≒従業員数）の推移を見ることができます。
日本年金機構の公表データが最新月のデータに限定されるので、こちらはおそらくこのnoteじゃないと閲覧できないかと思います。
そのため、有料でのご提供としております。特にファームの従業員数の推移をみてみたい！とご希望の方はご購入いただければと思います。
第１章：直近の月のデータ（無料パート）
被保険者数（≒従業員数）がわかると何がわかるのか？
コンサルティングビジネスは労働集約型のビジネスですので、被保険者数（≒従業員数）がたくさんいる、ということはそれだけ人が必要になっており、ビジネスとしても大規模に展開できていると言えるかと思います。
さらにその被保険者数の推移を見れば、採用が進んでいるか（＝それだけ事業が伸びて人が必要になっているか）を知ることにも繋がります。
情報ソース
データ元は日本年金機構という国の監督のもと運営されている組織の公表値です。
各社のHPで従業員が公表されているケースもありますが、グループ全体の合算値だったりで横比較がしにくいですが、こちらの日本年金機構のデータであれば純粋に会社単位でデータを比較できるのがメリットかと思います。
ちなみにサイトはこちらです。
対象企業
調査対象の企業はこちらです。
アクセンチュア
デロイト
PwC
EY
KPMG
アビーム
ベイカレント
マッキンゼー
ボスコン
ベイン
カーニー
アーサーDリトル
ローランドベルガー
補足事項
前述の通り日本年金機構は最新月のデータしか公表しないので、毎月私が手動で取得しておりますので、若干の誤差の発生可能性はご容赦ください
事業部単位の数字ではなく、会社単位の数字しか取得できないため、たとえばコンサル部隊単体を一つの会社にしていないアクセンチュアは数字が大きくなったりします
あくまで、数字は従業員数であり入社者数ではなく、入社と退社の差し引きの結果だと考えられます
EYについては途中で会社が統合した関係なのか、事業部別に数字が日本年金機構のサイトでは表示されるため合算処理をしています
実際のデータ
上記各社の実際のデータはこちらです。
第2章：推移データ（有料パート）
前提
こちらの有料パートでは、各ファームの各月の被保険者数データをCSV形式でご提供します。
ただ、集計を開始したタイミングが会社によって異なるため、以下のような差があることはご了承ください。
2024年1月〜のデータがある会社
アクセンチュア
デロイト
PwC
EY
KPMG
2024年5月〜のデータがある会社
アビーム
ベイカレント
マッキンゼー
ボスコン
ベイン
カーニー
アーサーDリトル
ローランドベルガー
実際のデータ
前述の通りここから有料エリアとなります。
被保険者数（≒従業員数）の推移データを閲覧したい方はご購入いただき、CSVファイルをダウンロードの上ご利用ください。
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