845　トヨタがアメリカでV電池工場に追加投資　NHK国際ニュース　2023年6月1日

　古いニュースを思い出したのは、家内の知人夫婦と旅先で偶然出会って会食したことから。落合場所の寿司屋に彼らは新規購入した車でやってきて、ボクたちのビンテージカー（23年経過の中古車）の横に駐車した。
　話題はもっぱら車のことになった。彼らの大型SUVはテスラ製で製造地は中国だと言っていた。
「日本は自動車産業でも中国に勝てませんなあ」と講釈する。肝心の電池で太刀打ちできないのだそうだ。いつのまにそんな状態になってしまったのか。愛国者としては歯がゆい。
　EV車のメリットを挙げる中で、彼は①70万円の国補助があったこと。②充電費用が月額7千円程度にとどまり、毎月5万円もかかっていたガソリン代が大きく減ったことを指摘した。
　EV車は国策だと彼は言う。そうだとすれば、補助金支給は国産車に限定すべきではないか。ボクはそう考えたが、「それは国際協定違反でしょう」と彼。内外企業で差別するような狭い料簡はいけないという。
　果たしてそうか。それで下に掲げたNHKの国際ニュースを思い出した次第。
　ニュースの最後部分はこうなっている。
―　日本の自動車メーカーは、アメリカでの生産を強化することによって、アメリカ政府からの税制優遇を受けられる対象になることを期待しています。４月に導入された措置では、ＥＶの購入者は１台につき最大７５００ドル（およそ１００万円）の税制優遇を受けられますが、対象となるには、そのＥＶが北米地域で最終的に組み立てられ、特定の場所で調達された重要鉱物で作られた電池を使っていなければなりません。　―

「あなたも買い替えてはどうですか」。何気なく言われたが、先立つものを持たない身としては、負け惜しみで「トヨタがテスラに負けない電気自動車を開発したら考えますかね」と返した。
　すると彼は急に愛国者に戻り、トヨタが新型電池を開発しているという。テスラ車はフル充電の走行距離が500キロだが、トヨタの電池では1000キロになるという。3，4年先には実用化されるだろうから、今度はトヨタに買い替えよう。彼は以前のベンツ（ディーゼル車だったかな？）のスポーツカーをやはり3，4年で乗り換えている。
　比較しても仕方ないけれど、ボクは2000年製のトヨタ（アリスト）。しかも義理の息子のおさがり。彼自身も中古で買ったのだが、外国赴任で要らなくなった。その彼が6年後に帰国したので返そうとしたら、「耐用期間切れですよ。危ないから年式が新しい中古車を探す」と断られた。それにボクはいまだ乗っているのだ。でもこれまで乗ったどの車よりも故障がなく、快適。日本車はすごい。
　日本政府も補助金出すなら日本産業の興隆に関連するように、また国際平和に貢献するように、条件設定に注意すべきだろう。
　別れ際、乗ってみないかと勧められた。でも断った。乗り心地もいいのだろうし、乗れば欲しくなる可能性が高い。走り去るのを見送ったが、出足のすばらしさ。一気に加速して見えなくなった。
　ところで彼の言い残し。「ガソリン車はなくならず、EVと両立になるでしょうなあ」。たしかに。需要減退でガソリン価格が下がれば、エンジン音に愛着ある者はけっこういるはず。選択肢が多いのは、日本のような小資源国には必要な戦略だ。

ニュース本文
トヨタ自動車は、アメリカのノースカロライナ州のＥＶ＝電気自動車向け電池工場に、追加投資として２１億ドル（およそ２９００億円）を投じると発表しました。工場は現在建設中で、２０２５年から稼働を始める予定です。
トヨタ自動車は、初めての「アメリカで組み立てられる３列シートのＳＵＶ＝多目的スポーツ車」と呼ぶＥＶに、この工場で生産される電池を搭載する計画です。
トヨタと競合するメーカーも、アメリカの工場でのＥＶの生産を増やしています。日産自動車の工場はテネシー州にあります。また、ホンダはＧＭ＝ゼネラル・モーターズと共同開発したＥＶを、来年からアメリカで販売する予定です。
日本の自動車メーカーは、アメリカでの生産を強化することによって、アメリカ政府からの税制優遇を受けられる対象になることを期待しています。４月に導入された措置では、ＥＶの購入者は１台につき最大７５００ドル（およそ１００万円）の税制優遇を受けられますが、対象となるには、そのＥＶが北米地域で最終的に組み立てられ、特定の場所で調達された重要鉱物で作られた電池を使っていなければなりません。