DX化に失敗する企業の3つの特徴
こんにちは！SPECTRUM株式会社です。
私たちは「理解りづらいを、わかりやすく 興味深く」を理念に活動しているデザインコンサルティング会社です。
近頃流行りのDX。新型コロナウイルスの影響も相まって「うちの会社もいよいよDXに取り組み始めた！」という方も増えてきているのではないでしょうか。弊社でもDXに関する案件のご相談が増えてきているため、このタイミングで「DX化に失敗する企業の3つの特徴」を解説していきたいと思います！
1. DXによる業務改革への決裁者の無理解・無関心！
どうしても多くの企業では、社員によるボトムアップよりも、経営陣や部門責任者のトップダウンによる意思決定が一般的となっています。そのため現場の社員がどれだけDXの必要性を感じていたとしても、決裁者がその必要性を感じていなければDXの実現は不可能といえます。
経営者・部門の決裁者がどれだけDXによる業務改革の必要性を感じているかが重要なのです。
2. 自社におけるDXの定義を決めていない！
一部で「DXを行うこと」自体が目的となっている企業を散見します。部分的にチャットツールやビデオ会議ツールを導入して「DXした気になっている状態」が最も危険です。本来であればDXを推進することで自社の収益・利益率の向上、業務効率化による人件費等のコスト削減を目指すことがDXの目的です。
自社におけるDXの定義は5W1Hで示すとわかりやすくまとめられます。
「どの領域(Where)」で「どのように(How)」DXを推進することが「なぜ(Why)」会社・事業にとって重要なのか？そして自社のビジネスに「何を(What)、いつまでに(When)」貢献するのか？
例えば、クラウド会計ソフトを導入して経理業務の効率化を測るDXを推進したい場合、下記のように整理できます。
「経理業務(Where)」で「クラウド会計ソフトを導入して(How)」DXを推進することが「経理業務を効率化して経理業務に割かれていた時間を減らすことができるため(Why)」会社・事業にとって重要です。そして自社のビジネスに「人件費の削減を(What)、1年以内に(When)」貢献できます。
3. 既存の業務プロセスの棚卸をせずに無理やりDXしようとしている！
決裁者のDXによる業務改革の意識が高まり、自社におけるDXの定義を定めて、いざDX推進！となった時に既存の業務プロセスの棚卸をせずに無理やりDXしようとする企業が見受けられます。一度立ち止まって既存の業務プロセスを見直してみましょう。すると「この業務はそもそも要らないのではないか？」「この業務を効率化するためにDXしよう！」と自分たちが抱えている業務は何から何までで、その中のどの業務をDXするのかが明確になります。
業務プロセスの棚卸の仕方としてフローチャートを活用すると誰でもわかりやすく見える化できます。例えば経理の記帳業務をDXしたい企業を想定した時に次のように図解することができます。
最後に
今回は「DX化に失敗する企業の3つの特徴」を解説しました。皆さんが関わっている企業やチームでも同じようなことが当てはまるかもしれません。その際は今回解説した3つのポイントを振り返ってみて下さい！
また、私たちSPECTRUMではDX推進に関する相談も受け付けております。是非気軽にお問い合わせください！！
最後までお付き合い頂きありがとうございました。
DXの相談をしたい方は下記のホームページ問い合わせまでご連絡お待ちしております！