フィリピン株で今年注目されているおすすめクリエネ（再生可能エネルギー）銘柄
どうもshoheybeatzです。
最近よくニュースでクリエネ(再生可能エネルギー)の記事を見かけるようになりました。
とくに米国のトランプ前大統領が脱退したパリ協定にバイデン新大統領が参加する意向を示しましたが
今、世界的にクリーンエネルギーが注目されていると感じます。
東南アジア諸国も、再エネ市場の投資規模が今後10年間で最大2,050億ドル（約21兆円）に上るとの見通しが発表されました。
昨年末からフィリピンでもFirst GenやAC energyなどの再エネ銘柄の株価が上がってます。
今回は今流行りのクリエネ(再エネ)について、フィリピンの対応と再エネ銘柄についてご紹介したいと思います。
クリエネ(再生可能エネルギー)とは？
クリエネ（クリーンエネルギー）とは、太陽光・風力・水力・地熱・バイオマスなどを利用して発電するエネルギーのことで、「再生可能エネルギー」、「グリーンエネルギー」とも呼ばれています。
クリーンエネルギー（再生可能エネルギー）は近年問題とされている地球温暖化の原因となる温室効果ガスを排出しない、若しくは排出量が少ないエネルギーです。
しかし、これまでフィリピンは国内の66％以上のエネルギーを石炭火力発電に頼ってきた国です。
フィリピンを含む東南アジアの石炭火力発電は、地球の大気汚染や温暖化の原因である温室効果ガスの排出が多いため問題となってきました。
とくに2009年から2019年の間に、フィリピン国内の主要銀行が石炭火力発電の開発へ行った投資金額は134億万ドル以上と言われています。
近年、こう言ったフィリピンのエネルギー事情や政策について、専門家から批判をされてきましたが、
フィリピンの歴代の大統領は環境問題に対して否定的でしたので、環境問題への取り組みがされてきませんでした。
しかしドテルテ現大統領になり、フィリピンの環境問題への取り組み姿勢に変化が現れはじめています。
フィリピン政府の方向転換
ドテルテ政権になってこういった環境問題への政府の取り組みの風向きが変わってきました。
昨年10月フィリピンのエネルギー省が、政策の大きな方向転換と言える、再生可能エネルギーの拡大と石炭火力発電についてモラトリアム(一時停止)を宣言。
今後再生可能エネルギーの導入を促進するため、新規の石炭発掘プロジェクトを承認しないと発表したのです。
また、フィリピンはこういった再生可能エネルギーの技術が遅れていることも指摘し、再生可能エネルギーへの外資の出資を40％以下から100％へ認めるとしました。
こういった政府の対応に対して、国内の大手財閥企業のSan Miguel CorpやAboitiz Power Corp、Meralcoなどが石炭火力発電所の建設計画の廃止や再生可能エネルギーへの投資を着々とはじめています。
おすすめクリエネ（再エネ）銘柄
今後ますます再エネへの移行が進みそうですが、フィリピンにはもともと再エネ事業を行なってきた企業があり、フィリピン証券取引所で株取引ができます。
First Gen（証券取引コード：FGEN）
国内有数の再エネ企業でフィリピンのブルーチップ(優良株)にもなっています。天然ガス、地熱、水力、風力、太陽エネルギーに使用され、国の電力の21%を供給しています。
AC Energy （証券取引コード：ACEN）
Ayala財閥のエネルギー部門として、フィリピン国内だけでなくアジア太平洋地域での再生可能エネルギーに従事している近年最も急成長しているエネルギー会社です。
Greenergy Holdings Inc（証券取引コード：GREEN）
バイオマス、太陽光、水力、地熱などの再生可能エネルギーやフィリピン国内の廃棄物回収施設や廃棄物管理システムの管理、運用を行っている会社です。
PetroEnergy Resources Corp.（証券取引コード：PERC）
石油の探索や再生可能エネルギー（地熱、風力、太陽光発電）の開発と運用を行っているエネルギー会社です。
MRC Allied（証券取引コード：MRC）
不動産開発や再生可能エネルギーへ従事しています。現在セブ島ナガ市の経済特区内で太陽光発電所の開発を計画しています。
Basic Energy Corporation（証券取引コード：BSC）
情報システム、石油、天然ガスの探査、バイオ燃料と再生可能エネルギーの開発を行っている会社です。
まとめ
2020年以降、フィリピン政府の環境問題への政策や取り組みについて方向転換が行われ、クリーンエネルギー（再生可能エネルギー）を促進する動きになっていることは確かなようです。
そして、そんな政府の方針に対して、国内の銀行や財閥系のエネルギー企業も従来の石炭エネルギーから再利用可能エネルギー事業への投資も今後ますます盛んになっていくと思われます。
こういった現状が将来性のある再エネ銘柄をブレークさせているんだと思います。