ウィリアム・ヘンリー・"ビル"・ゲイツ3世
ビル・ゲイツ その本名はウィリアム・ヘンリー・"ビル"・ゲイツ3世。
父親はウィリアム・ヘンリー・ゲイツ2世。アメリカ合衆国の元弁護士。1964年にシドラー&キング法律事務所を共同設立し、後にプレストン・ゲイツ&エリス法律事務所(PGE)となり、約30年間以上勤務していた。米国、中国、台湾に事務所を持ち、ロックフェラーの弁護士もしていた。他にも世界の革命を裏で支援、報道網をコントロールしてヘッジファンドをしていたジョージソロスと友人関係。
母親はメアリー・アン・マクスウェル・ゲイツ。彼女の叔父はシティーバンク（ロックフェラー家の銀行）社長。また、サンフランシスコ連邦銀行（FRB）の理事も務めていた。
マイクロソフトの創業者であり、世界でもトップクラスの富豪として知られるビル ゲイツ。1998年5月18日、アメリカ司法省（DOJ）と 20の州が、マイクロソフト社に対して独占禁止法違反の容疑がかけられ、2000年にマイクロソフト社の CEO を辞任した、2000年から2020年までのタイムラインを載せてみます。
2000年
ビル・ゲイツ氏はマイクロソフト社の CEO を辞任し、ビル・メリンダ・ゲイツの名を冠した財団を立ち上げる。
ゲイツ財団は、他のパートナーと共に、ワクチンと予防接種のためのグローバルアライアンス（GAVI）を立ち上げた。財団は、この年から 2020年までの 20年間で GAVI に 41億ドル （4300億円）を寄付している。
2001年
11月： マイクロソフト社は、独占禁止法訴訟に敗北し、その後、上訴。そして、マイクロソフト社はアメリカ司法省と訴訟を和解した。
2002年
11月： ノースカロライナ大学の研究者であるラルフ・バリック博士が、ウイルスの機能獲得研究（ GOF / 病原体を改変してより伝染性または致死性にする研究）において「画期的な研究」を発表した。それは「天然のマウスのコロナウイルスの合成クローンの作成について」のものだった。
11月： 中国広東省で「これまでにはない肺炎」の最初の症例が報告された。この疾患は後に SARS と定められる。
2003年
10月28日： ノースカロライナ大学のバリック博士の研究グループによって、 「以前には説明されていない」SARS コロナウイルスの合成を説明した。2020年の論文では、バリック博士のウイルス学者チームは、自然ウイルスから合成クローンを作成し、その結果、コロナウイルスに対して遺伝子組換えを行うことができることを示した。
2005年
12月： アメリカ保健社会福祉省長官が、「災害危機管理および緊急事態準備法 （PREP Act法）」を承認。この内容は、感染症などの将来の公衆衛生上の緊急事態への脅威に対する対策の管理または使用から生じた、いかなる損失からも国は責任を免除されることを示す。
2009年
この年から現在まで、ビル＆メリンダゲイツ財団は、英インペリアルカレッジロンドンに数百万ドル（数億円）の国際医療資金を提供している。資金提供は、ポリオ、HIV、家族計画、マラリア、医療提供、農業開発、情報技術、「国民の意識と分析」などの分野をカバーしている。
同年、ゲイツ財団は、インドでのヒトパピローマウイルス（HPV）ワクチン試験に資金を提供し、遠隔地の 23,000人の少女にワクチンを投与した。7人の少女が死亡し、約 1,200人が自己免疫疾患、不妊症、またはその他の重篤な副作用に苦しんでいる。同時に、偽造された同意書や副作用を呈した少女に対しての治療拒否などの倫理違反が後に見出されたことが判明した。
2010年
1月： ビル・ゲイツ氏 は、世界保健機関（WHO）への資金提供 に100億ドル（1兆円）を誓約し、「10年間のワクチン提供」を発表。
2011年
12月30日： ファウチ博士は、鳥インフルエンザウイルスに関する機能獲得研究を推進し、その研究はリスクに見合う価値があると主張した。このリスクは他のウイルス学に精通した研究者たちに懸念を生じさせた。
2012年
4月20日： 米ベイラー医科大学の研究者たちが SARS の 4つのワクチン候補の評価を公開し、「 SARS-CoV ワクチンのヒトへの適用に注意する必要がある」と結論付けた。
5月： 世界保健総会で、GAVI、ユニセフなどと共同でビル＆メリンダ・ゲイツ財団が主導するグローバル・ワクチン・アクションプラン（GVAP）を 194の加盟国が支持した 。 アンソニー・ファウチ博士は、グローバル・ワクチン・アクションプランの評議会の 5人のメンバーの 1人だ。
2014年
10月17日： オバマ大統領の下で、アメリカ国立衛生研究所は、ウイルスの機能獲得研究（GOF）のための連邦政府の資金提供を停止すると発表した。
アメリカ連邦政府の資金提供を受けた GOF 研究者に「自発的なモラトリアムに同意する」よう求めた。資金提供停止は 21 の研究に適用され、そこには「ウイルスが哺乳動物への伝染性を高めるように病原性を改変したインフルエンザ、MERS、または SARS ウイルス」なども含まれた。アメリカ国立衛生研究所はその後、10件の研究を再開することを認めている。
2015年
アメリカ国立アレルギー感染症研究所は、ファウチ所長の下で、5年間で 370万ドル（3億9000万円）の助成金を、パンデミックを防止する目的で組織された非政府組織エコヘルス・アライアンス（ EcoHealth Alliance ）に授与する。エコヘルス・アライアンスは、「コウモリのコロナウイルス出現のリスク」に関する機能獲得研究を実施した。
また、助成金の 10%は、「コウモリのコロナウイルスが存在する現場でのサンプルの収集と分析」の大部分を行っていた武漢のウイルス研究所に贈られている。
9月24日： ノースカロライナ大学のバリック博士が、キメラコロナウイルス（遺伝子構造が作り替えられたコロナウイルス）のスパイクタンパク質の作成に関する特許を取得した。
11月9日： バリック博士と武漢ウイルス研究所の石正麗（Shi Zheng-Li / 中国の著名な GOF コロナウイルス研究者）は、「機能獲得ウイルス学論文」として最も有名な合成キメラコロナウイルスに関する論文を科学誌ネイチャーに発表した。
2016年
バイオセキュリティに関する全米科学諮問委員会は、「政府が資金を提供している機能獲得実験は、公衆衛生に対する重大な脅威となることはない」と述べた。
2017年
2月8日： ゲイツ氏が資金提供したポリオワクチン接種キャンペーンにより約 50万人の小児麻痺が引き起こされたと研究者たちが非難した後、インドのモディ政権は、ビル＆メリンダゲイツ財団と協力関係を結んだ。
11月30日： 武漢ウイルス研究所の石正麗と共同執筆者は、科学誌で 8つの新しい合成コロナウイルスの作成について説明した論文を公開した。
12月19日： アメリカ国立衛生研究所とファウチ博士のアメリカ国立アレルギー感染症研究所は、停止されていた「ウイルスの機能獲得研究」のためのアメリカ連邦政府の資金提供を回復し、研究が再開される。
12月19日：米ハーバード公衆衛生大学院のマーク・リプシッチ博士はニューヨークタイムズ紙に、アメリカ国立アレルギー感染症研究所によって承認されたウイルスの機能獲得実験は「パンデミックへの備えを改善するためにほとんど何もしなかったが、危険を冒した偶発的なパンデミックを引き起こした」と寄稿した。
2019年
アメリカ国立アレルギー感染症研究所は、非政府組織エコヘルス・アライアンスと武漢ウイルス研究所に 6年間で 370万ドル（3億9000万円）の新たな助成金を授与し、コウモリのコロナウイルスに関する機能獲得研究は継続された。
10月： 米 NBCニュースが 2020年5月にリリースしたレポートは「武漢での携帯電話通信の分析は、パンデミックは、最初に報告されたよりも早く始まったことを示唆している」と報告した。
また、米 NBC ニュースの 5月8日の要約は、「 2019年10月7日から 10月24日まで武漢ウイルス研究所の高セキュリティ部局での通信がなかったことから、その時期に重大なセキュリティ事象が起きた可能性」を指摘している。
10月6日： 2020年5月5日、イギリスとフランスの研究者たちは 、COVID-19は 2019年10月6日から始まった可能性があると推定した研究を発表した。
10月18日： ビル＆メリンダ・ゲイツ財団、世界経済フォーラム、ジョンスホプキンス・センターが、イベント201 と呼ばれる招待制の「卓上演習」を召集し、架空の世界的なコロナウイルスのパンデミックへの対応を計画した。
11月〜12月： イタリア北部の一般開業医が「奇妙な肺炎」に気づき始めた。
12月18日： マサチューセッツ工科大学（MIT）の研究者たちが、マイクロニードルを使用して皮膚に埋め込まれた「量子ドット」と呼ばれるスマートフォンで読み取り可能なナノクリスタルを使用して、「患者のワクチン接種歴を記録する新しい方法」の開発を報告した。 この作業は、ビル＆メリンダ・ゲイツ財団から資金提供を受けた。
12月31日： 中国当局が、WHO に「謎の肺炎」のクラスター例を報告。
2020年
1月7日： 中国当局が正式に 「新型」コロナウイルスを特定。
1月10日： 中国が、新型コロナウイルスのゲノム配列を公開する。
1月11日： 中国で新型コロナウイルスに起因する最初の死を記録する 。
1月20日： ワシントン州でアメリカでの最初の新型コロナウイルスの症例が報告。
1月23日： 武漢ウイルス研究所の石正麗は、新型コロナウイルスが 2013年に彼女の研究室がコウモリから分離した株と 96％同一であると報告した論文を発表した。
1月31日： インドの科学者グループが 、新型コロナウイルスに HIV 配列を発見した研究を発表 。しかし、何らかの圧力で24時間以内に科学者たちは論文を撤回した。
2月4日： アメリカで 11人の新型コロナウイルス患者が確認された時点で、 アメリカ保健社会福祉省長官は、新型コロナウイルス感染症に対して、2005年に承認した「災害危機管理および緊急事態準備法 （PREP Act法）」の傘下に置いた。ワクチンを含む医学的対策への免責を与えられる。
2月5日： ビル＆メリンダ・ゲイツ財団は 、新型コロナウイルスワクチンの研究と治療への取り組みに 1億ドル（105億円）の資金を提供すると発表。
2月10日： フランスとカナダの科学者たちが、新型コロナウイルスに関する論文を発行し、「重要な異常」を説明した。これは、以前のコロナウイルスでは観察されなかった 12の追加ヌクレオチドについてで、彼らは、その明確な特徴が「ヒトへの感染力の追加機能の獲得を提供しているかもしれない」ことを示唆した。
2月11日： WHOは、新型コロナウイルスによって引き起こされると考えられている病気に、「 COVID-19 」という名前を付ける。WHOの事務局長は、「地理的な場所、動物、個人、または人々のグループを表すものではなく、この病気に関連する発音もしやすい名前を見つける必要があった」と説明している。
2月29日： アメリカで最初の COVID-19 による死者が報告された。
3月5日： 以前に SARS ワクチンの開発を試みたベイラー医科大学のピーター・ホテス博士は、議会委員会に、コロナウイルスワクチンには常に「独特の潜在的な安全性の問題」があったと語った。そこには、「一種の逆説的な免疫増強現象」があったとという。
3月6日： トランプ大統領は 83億ドル（8700億円）の緊急コロナウイルス支出パッケージに署名した。
3月11日： WHOはCOVID-19をパンデミックと宣言した。
2010年2月28日 ワクチンで世界の人口を減らすことができます
リンク先のビデオの4分30秒あたりで、「ワクチン、ヘルスケア、リプロダクティブ・ヘルス・サービスの面で本当に素晴らしい仕事をすれば、（2050年の世界人口の初期予測である90億人を）おそらく10～15％程度減らすことができるだろう」と主張する。
ビル・ゲイツはこのとき、「世界の恵まれない子供たち」を対象とした世界規模のワクチンプログラムに100億ドルを拠出することを表明しました。（上記タイムライン、2010年の項です）
記録されているフィリピンの事例では、WHOの破傷風ワクチン接種プログラムが、妊娠可能な年齢の若い女性にのみ接種され、"女性が妊娠を維持できなくなる "ホルモンに汚染されていることが明らかになったため、同国の最高裁判所が中止しました。
ナチュラルニュースの記事にはこうあります。
1990年代、国連の世界保健機関は、ニカラグア、メキシコ、フィリピンの15歳から45歳までの何百万人もの女性にワクチンを接種するキャンペーンを開始しました。その目的は、破傷風と呼ばれる、外傷や切り傷に対する痛みや致死的な感染反応を防ぐことでした。しかし、女性よりも切り傷や錆びた釘などで傷つきやすい男性や少年には、このワクチンは投与されなかった。
この異変に気付いたローマ・カトリックの信徒組織であるComite Pro Vida de Mexicoは、疑念を抱き、ワクチンのサンプルを検査した。その結果、WHOの破傷風ワクチンには、妊娠初期に分泌される天然ホルモンであるヒト絨毛性ゴナドトロフィン（hCG）が含まれており、破傷風トキソイドのキャリアと組み合わされると、妊娠を維持できないような抗体が作られてしまうことが判明しました。
1995年、フィリピンのカトリック女性連盟は、ユニセフの抗破傷風プログラムにB-hCGが混入されていたことを理由に、裁判所から中止命令を受けました。フィリピンの最高裁判所は、密かに行われていた不妊治療プログラムが、12歳から45歳までの300万人の女性にすでにワクチンを接種していたことを認めました。B-hCGが混入したワクチンは、少なくとも他の4つの発展途上国でも発見されました。
どうやら、この方法は特許を取得しています。「避妊ワクチン」に関するその特許からの抜粋は次のとおりです。
多くの経済発展途上国では人口が急速に増加しており、出産するための代替方法が引き続き必要とされています。私たちは数年前に、ヒト妊娠ホルモンであるヒト絨毛性ゴナドトロピン（hCG）に対する抗体の形成を誘導する避妊ワクチンを提案しました。これらの発明は、インド、米国、およびその他のいくつかの国で発行された特許に記載されています。（参照EP 204566、JP 62286928、CA 1239346、米国特許第4,780,312号、CN8603854）。
ビルゲイツはすでに粛清されたとの噂がたっていますが、
2021年4月23日、気候変動サミットに出ているこの男はやはり本人かと思われます。ゴムも考えられるけど意図が分かりません。
今日はここまで