原子炉主任技術者になるには？勉強ってどうすればいい？

原子炉主任技術者の資格の概要、またこの資格の収入と将来性、合格率、おすすめテキスト、参考書や問題集などを解説していきます。

本記事でわかる事。
原子炉主任技術者とは？

原子炉主任技術者収入と将来性

原子炉主任技術者受験者と合格率
原子炉主任技術者試験概要

原子炉主任技術者すすめテキスト、参考書や問題集

上記の内容について解説していきます。

原子炉主任技術者とは？

原子炉主任技術者は、原子炉が運転されている現場で保安監督をつとめるための国家資格です。
国をかたむけるほどの危険性をはらんだ原子力災害を未然にふせぐために、非常に重要な役割をにないます。

原子炉主任技術者とは、原子力規制委員会が実施する国家資格で、原子炉の運転に関する保安や監督をする専門家に必要な知識が問われます。

原子炉の設置者は、原子炉主任技術者を選任し、原子炉の監督を行わせることが法律で義務づけられているため、電力会社や原子力関連企業への就職・転職の際には、非常に有利となる資格です。

この資格を得るには、毎年3月ごろに行われる筆記試験に合格し、さらに毎年8月ごろに行われる口述試験に合格しなければなりません。
筆記試験の受験資格は特に条件などがありませんが、口述試験を受けるには、筆記合格者で6ヶ月以上の原子炉の運転業務経験があるか、所定の講習機関での課程を修了していることが必要です。

原子炉主任技術者収入と将来性

原子炉主任技術者の収入は、実務経験年数などによって変わりますが、比較的高めで、中堅クラスになると、安定した収入を得られます。

高収入が期待できる理由として、高い専門性に加え、背負う責任が大きい仕事であることが考えられます。
そのため、資格取得をきっかけとして、手当や昇給、昇進の可能性が高いです。

原子炉主任技術者は、2011年の原子力発電所事故以来、国内外で注目されている職業・資格です。

原子炉の設置者は、原子炉主任技術者を各原子炉に置く必要があるため、今後も一定の需要が見込めます。
日本は原子力発電の占める割合が先進国の中でも高く、今後も核燃料によるエネルギーの供給がなくなることはないでしょう。

しかし、大災害が起きたときの被害の規模は計り知れないものです。
だからこそ原子炉の安全確保のため、原子炉主任技術者の存在はより重要性を増しています。

ただし、新規の原子炉建設に関しては不透明です。

原子炉主任技術者受験者と合格率

原子炉主任技術者受験者と合格率を以下にまとめました。

実施年 受験者数 合格者数 合格率
2021年 180人 19人 10.6%
2020年 178人 22人 12.4%
2019年 180人 26人 14.4%
2018年 210人 28人 13.3%
2017年 233人 36人 15.5%

原子炉主任技術者試験の問題内容が原子力規制委員会のホームページに掲載されていますが、これ以外には受験対策に使える資料や参考書類がほとんどありません。

関連講座も日本原子力研究開発機構のコース以外には、もちろんスクールもありませんので、過去問を参照して、それぞれの問題に関する法令や理論などの参考書を個々に購入し、一通りしっかりと勉強する以外に方法がありません。

この試験の難しさは、試験対策の時点で始まっています。

原子炉主任技術者試験概要
ホームページ・受験申込・問合せ

原子力規制委員会

受験資格
筆記試験・・・・制限なし

口述試験・・・・筆記試験合格後、6ヶ月以上原子炉運転実務経験者。
筆記試験合格後、指定された講習(下記1.～4.)機関で、講習課程を修了した者。
日本原子力研究所国際原子力総合技術センターの原子炉一般課程。
日本原子力発電㈱東海研究所の運転研修課程。
アメリカペンシルバニア州・シッピングポート原子力発電所訓練課程。
アメリカテネシー州・オークリッジ国立研究所原子炉技術学校運転管理過程など10の講習機関。
願書申込み受付期間
筆記試験・・・・1月上旬～中旬頃まで

口答試験・・・・7月上旬～下旬頃まで
受験料

52,100円

身体上の障害等に係る特別措置について

障害のため、特別措置を希望する者は、受験申込書等請求時に申し出て、配付された「特別措置に関する申請書」を受験申込書等と併せて提出して下さい。

試験日程
筆記試験・・・・3月中旬頃3日間

口答試験・・・・8月下旬頃
受験地

東京

試験内容

筆記試験
1日目

① 原子炉に関する法令
② 原子炉理論

2日目

① 原子炉の設計
② 原子炉の運転制御

3日目

① 原子炉燃料及び原子炉材料
② 放射線測定及び放射線障害の防止

口答試験・・・・原子炉運転の実務知識

合格基準

筆記試験

以下の1～5までの全て、または、6を満たすことで合格となります。

全科目の平均が60点以上
「原子炉に関する法令」及び「放射線測定及び放射線障害の防止」が60点以上
「原子炉に関する法令」、「放射線測定及び放射線障害の防止」以外の科目で60点未満が2科目まで
「原子炉に関する法令」、「放射線測定及び放射線障害の防止」以外の科目で50点未満が1科目まで
40点未満がないこと
筆記試験の一部免除を受けた者は、「原子炉に関する法令」が60点以上

口答試験

各科目100点満点中、60点以上の得点で合格となります。

免除（科目等）について

原子力専門職大学院の修了者は筆記試験において、法令を除く科目が免除されます。
また、口答試験の受験資格も得られます。（取得単位に条件あり）

原子炉主任技術者すすめテキスト、参考書や問題集

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