「HPVワクチンはこれまでに認可されたワクチンの中で最も危険」「むしろワクチンが子宮頸がんを増加させた」　女と子供の敵ゲイツ編③

目を凝らしてネットニュースを見ているわけではありませんが、日本各地で少女にHPV（ヒトパピローマウイルス）ワクチン打て打て運動が盛んに起きているようです。
▽HPVワクチンへの正しい理解と接種を呼び掛け　厚生労働省がシンポジウム　新潟市中央区　8/19(月) 11:59配信
▽23歳で突然のがん宣告、子供産めない体に　元アイドルが伝えたいワクチンへの理解　9/6(金) 17:06配信
▽子宮けいがんを防ぐHPVワクチン早めの接種を　福岡市医師会　9/13(金) 12:31配信
副作用が社会問題化し国が一時、積極的な接種の呼びかけを中止しましたが、呼びかけが中止された期間に接種していなかった1997年度から2007年度生まれの女性を対象に無料で接種ができる「キャッチアップ接種」の期限が来年３月末までで、一定の間隔を空けて３回接種するため９月末までに１回目を受けないと無料で受けられなくなるという屁理屈からでしょう。
 
メッセンジャーRNA遺伝子治療薬を新型コロナワクチンと詐称したのと同様に、子宮頸がんワクチンと詐称しているのがHPVワクチンです。少女を標的（※今やHPVを少女に“性病をうつす”少年さえ標的で、日本でも臨床試験が始まっています。少年にも打つ国が先進国だそうです）にできるこの絶好の人口削減の機会をビル・ゲイツが見逃すはずがありません。
 
＜2009年と2012年、ゲイツ財団は、ゲイツのパートナーであるGSK（※ブログ主註：グラクソスミスクライン）とメルクが開発した実験用HPVワクチンの試験に資金を提供し、インドの遠隔地に住む11～14歳の少女23000人を対象に実施した。これらの実験は、HPVワクチンが高齢になって発症する可能性のある子宮頸がんから女性を守るという両社の大ざっぱな主張を裏付けるゲイツ氏の取り組みの一環だった。ゲイツ氏と彼の財団は両社に多額の投資を行っている。＞
 
『真実のアンソニー・ファウチ』でロバート・ケネディ・ジュニアがこのように述べるように、HPVワクチンに子宮頸癌ワクチンという命名をすること、多くの少女に子宮頸癌予防を理由に接種させることはゲイツの大ざっぱな主張に基づくものです。
 

「HPVに感染した女性の99.9％以上に必要性がないワクチン」

これまで厚労省の矢島健健康局長が2013年の参院厚労委で「御指摘のように、最終的に子宮頸がんを減らしたというエビデンスについてはございません」とHPVワクチンが子宮頸がんを減らす証拠はないと答弁しています。
さらに、矢島局長は「今の御指摘の数値（HPVに感染しても90％以上が自然排出する。残りの10％のうち、持続感染し、前がん病変の初期段階である軽度異形成になったとしても、そのうちの90％は自然治癒する）ですが、イギリスの医学雑誌ランセットによる2004年の11月のデータによりますと、若い女性の軽度異形成の90％が３年以内に消失するという報告がございます」
これを受けて、はたともこ参議院議員は「現時点で、HPVに感染した女性の0.1％以下しかがん予防に有効の可能性がなく、すなわちHPVに感染した女性の99.9％以上に効果あるいは必要性がないワクチンを全ての少女に対して義務的に接種させるということは重篤な副反応がインフルエンザワクチンの52倍、24倍もあることからも、私は非常に問題だと思います」と締めくくっています。
斎藤貴男著『子宮頸がんワクチン事件』によると
＜子宮がんには子宮頸がんと子宮体がんがあり、前者の主な原因はHPVとされている。（中略）もっとも、HPVは多種多様で、発がん性を伴うのは一部、15種類ほどに限られる。WHOはその感染者を３億人、このうち上皮内を変化させる人は3000万人。それより進んだが、まだ悪性とは言えない高度異形成（CIN３）が約1000万人、さらにその先の上皮内がん、浸潤がんへと進んでしまう人は約45万人。発がん性のHPVに感染しても、進行子宮頸がんをり患する人はそのうちの0.15％だ。世界人口に占める割合では0.06425％。HPVに感染してもたいがいは発症に至らない。子宮頸がんが『性感染症』と呼ばれにくいのもこのためだ＞
最近は９価ワクチンと称して９種類のHPVに対応しているのがウリですが、それ以前に大半が悪性ではない、つまりがん化しないHPVであるという情報が知らされていません。しかも９価ワクチンは悪性でない２つの型を、４価ワクチンは悪性でない２つの型を含んでいます。
ワクチン副作用に詳しい近藤誠医師は著書『クスリに殺されない47の心得』によると、
「子宮頚部のヒトパピローマウイルス感染はセックスによって起き、99％以上の人は知らないうちにかかって、知らないうちにウイルスが消えていきます。これが子宮頚部の粘膜を増殖させてイボを作るので、見かけが、がんとまぎらわしいんです。検診でこのイボが見つかると『上皮内がん』『子宮頸がんゼロ期』と診断され、運が悪いと子宮を全摘されてしまいます。慶応病院で、僕は子宮がんを放置した患者さんの経過を10数人、最長では20年以上診ました。上皮内がん（ゼロ期）と診断された数人の病変はやがて消えました。子宮頸がんゼロ期と診断された患者さんには『おできだと思いなさい』と伝えています」
 
さらに、ロバート・ケネディ・ジュニアの説明を拝聴しましょう。
医療に倫理があるならば、100％安全でない限りHPVワクチンには生き延びる道はありません。
 
＜米国では子宮頸がんによる死亡は平均58歳で発生し、罹患する女性はわずか40000人に１人であり、これらの死亡は事実上すべてパップスメアによる早期発見で予防可能であるため、低リスクの子宮頸がんを予防するために若い女児にワクチンを接種することはできません。今から半世紀後に予防可能な死亡の低リスクを防ぐために若い女の子に投与されるワクチンは 100% 安全であるべきですが、このワクチンはそれに近いものですらありません。＞
※パップスメアとは子宮頸部の細胞から採って作製した細胞診検体のことで、顕微鏡で検査する。
 

企業利益が最優先 HPVワクチンは収益性が高い

＜メルクとグラクソの両社は株主報告書の中で、主力のHPVワクチンによる収益性の高い業績が株主価値の最重要指標であると明らかにした。ガーダシルはメルク社にとってトップセラーであり、…同社が大ヒット鎮痛剤、Vioxx の…70億ドルの訴訟和解金回収に苦戦している同社にとっては、思いがけない恩恵となった。メルクの幹部らはHPVワクチンに「バイオックスへの支払いを支援（Help Pay for Vioxx）」という愛称を付け、メルクの「買い」推奨を引き下げたがるウォール街アナリストらの圧力を受けて手抜きの安全性試験を経て、急いで市場投入した。＞
 
※グラクソスミスクライン（GSK）は元バローズ・ウェルカムという社名で、エイズ治療薬AZTの開発会社です。コロナのひな型はエイズ編で詳報していますのでご覧ください。

AZTよりはるかに毒性の低い有望なエイズ治療薬の臨床試験を妨害しAZTを持ち上げたのがバローズ・ウェルカムと親密だったアンソニー・ファウチ博士です。陽性者コミュニティの信頼を完全に失墜しましたが、難局を切り抜けたことがその後の公衆衛生の不幸につながっていきます。
 
ゲイツのHPVワクチンプログラムがもたらしたものはインドの少女を病気にしたり死なせたりしただけでした。その末、インドから追い出されたのです。
 

ゲイツ研究で20人に１人に重い副作用　子宮頸がん死亡率が米国の10倍

＜ゲイツ氏の研究に参加した少女のうち少なくとも1200人（20人に１人）が、自己免疫疾患や生殖能力障害などの重篤な副作用に苦しみ、７人が死亡した。これは米国の子宮頸がんによる死亡率の約10倍であり、子宮頸がんで若者が死亡することはほとんどない。インド連邦保健省は治験を中止し、スキャンダルを調査するための専門家委員会を任命した。インド政府の捜査当局は、ゲイツ氏が資金提供したPATHの研究者らが、弱い立場にある村の少女たちに裁判に参加させるよう圧力をかけたり、文盲の親をいじめたり、同意書を偽造したりするなど、広範な倫理違反を犯したことを明らかにした。ゲイツ氏はPATHのスタッフには健康保険を提供したが、治験の参加者には提供せず、負傷した数百人の少女たちへの治療を拒否した。＞
 
※PATHとはProgram for Appropriate Technology in Health：健康関連適正技術プログラムと呼ばれるNGOで、ビル＆メリンダ・ゲイツ財団が多額な資金を拠出し、開発途上国の女性に子宮頸がんのワクチンを普及するという触れ込みです。
 

親の同意を回避する慈善団体の偽善

＜PATHの研究者らは、注射のために親の同意を求める必要性を回避するために、アシュラム・パースシャラ（部族の子供のための寄宿学校）の女子生徒をターゲットにした。彼らは少女たちに英語で印刷された「HPV予防接種カード」を渡したが、少女たちはそれを読むことができなかった。彼らは少女たちに臨床試験の参加者であることを告げず、代わりにこれが「健康補助食品」だという嘘で騙した。… PATHは、副反応を追跡する仕組みがなく、大規模な臨床試験で法的に義務づけられているワクチンの重大な副反応を記録するシステムもない貧しい農村地域で治験を実施した。＞
 
＜2010年、インド医倫理評議会は、ゲイツグループがインドの倫理規定に違反したことを認定した。2013年8月、議会の特別委員会はPATHを非難し、NGOの「唯一の目的はHPVワクチン製造業者の商業的利益を促進することであり、…＞
 
＜2013年、健康活動家と人権擁護活動家からなる2つの別々のグループが、インドの最高裁判所に対し、HPV裁判を調査し、裁判に責任のあるPATHおよびその他の利害関係者が亡くなった7人の少女の家族との関係で経済的損害賠償責任を負うべきかどうか判断するよう求める公益訴訟(PIL)の申し立てを行った。…この訴訟は現在、この国の最高裁判所で係争中である。＞
 
＜CDCは、ガーダシルワクチンの推奨拡大を正当化するために、グロテスクなインドの実験に対するメルクとゲイツの朗らかな評価を引用した。新型コロナウイルス感染症が流行する以前は、ガーダシルはこれまでに認可されたワクチンの中で最も危険で、米国ワクチン有害事象報告システム（VAERS）に報告されたすべての有害事象による累積傷害の約22％を占めていた。臨床試験中、メルク社はガーダシルが子宮頸がんに対して有効であることを証明できなかった。むしろ研究では、ワクチンが実際に、ワクチン接種前にHPVに曝露された女性（おそらく全女性の3分の1）の子宮頸がんを46.3パーセント増加させることが示された。メルク社の臨床試験報告書によると、このワクチンは女性39人に1人で自己免疫疾患に関連していた。2006年にワクチンが導入されて以来、何千人もの少女が衰弱性の自己免疫疾患を報告しており、若い女性のがん発生率は急増している。＞