男性育休の取得期間はどのくらいが理想? 3か月以上をお勧めします
妻の妊娠が判明し、育休を取得することは決めたものの、育休期間については悩みますよね。
厚生労働省の「令和5年度雇用均等基本調査」によると、男性の育休取得者のうち、3か月以上、育休を取得している男性は14%程度にとどまり、ほとんどは短期間の育休となっています。
私は5か月程度の育休を取得していますが、長期間育休を取得することによるメリットは大きいので、3か月以上の育休をお勧めします。
なぜ5か月間の取得か
私は育休期間を5か月間としましたが、それほど深い理由があったわけではありません。
私の勤務する会社は、育休を長期間取得する同僚が多いですが、キャリアや収入のことを考えると1年はさすがに長いなと考えていました。
たまたま半年間取得していた上司を参考に、自分のキャリアの計画も加味して、1か月間短縮して5か月間としました。
当時、あまり考えずに取得期間を決めてしまいましたが、育休を短期間にしないでよかったと思います。
子どもや自分と向き合うには長期育休が必要
振り返ってみて、5か月以上取得したことは、正解でした。今では、最低でも3か月以上は取得した方がいいと考えています。
理由は、子供と向き合う時間を作るには3か月以上の育休が必要だと考えているからです。
育休取得開始から1か月くらいは、仕事のことが頭から離れませんでした。習慣でずっと会社のスマホでメールやチャットを確認し、実際にメールを返信することもありました。
残り1か月程度で育休の終了が迫ってきましたが、最近は復帰後のことを考えて、再び会社のスマホを確認することが増えています。
また、育休スタートから1,2か月くらいはミルク、おむつ替え、寝かせ付けなどの育児や、料理、洗濯、掃除などの家事に慣れていく必要があります。
新たな生活スタイルになりますので、しばらくはとまどうことも多かったです。
少しずつ余裕が出てきたところで、復帰が目前となっては、子供のお世話をするだけで終わってしまい、なかなか子供に向き合う時間もできないかと思います。
私は3か月を超えたあたりで、少し余裕ができて、赤ちゃんと2人で旅行をしたり、習い事に通わせたりするようになりました。
最近はどういう子育て方針がいいのかを本で調べることもあります。
自分のキャリアや人生を改めてじっくりと考える時間となるのも長期育休のメリットですが、短期取得ではそれも難しくなります。
ちなみに山梨県庁は人口減少対策として男性職員の育児休業取得を原則、最低3カ月間とする制度を2023年に導入したようです。
最低3か月というのは、目安となるというのは、実感としてあります。
短期取得では仕事をしてしまう
厚生労働省の「令和5年度雇用均等基本調査」によると、2023年度の男性の育休取得率は30.1%となり、前年比で13ポイントと大幅に上昇し、過去最高となりました。
政府は男性の育休取得率を2025年までに50%とする目標を立てています。
一方、取得期間については、3か月以上取得しているのは男性は14%程度にとどまります。女性は97%以上が3か月以上取得しています。
48%程度が2週間未満であり、短期間の取得となっています。
大手生保会社の大学時代の友人は5日間取得したとのことでした。「会社として男性育休の取得率を100%にしないといけないので取得した。普通の休日と変わらない感覚だった」と話していました。
メガバンクに勤める別の友人は、1週間程度の取得。こちらも育休取得率を100%と公表しないといけないのが理由で、「普段通り、在宅でパソコンを開いて仕事していた」と語っていました。
2週間未満の取得となると確かに目の前の仕事が頭から離れないかと思います。
また、職場の同僚も育休を取得しているという感覚にはならないのではないでしょうか。
家庭ごとに状況は様々 夫婦で話し合うことが大切
以上の通り、長期の育休取得によメリットは大きいため、おすすめの育休期間は3か月以上ですが、それぞれの家庭や職場により状況は異なるかと思います。
子供や家庭の状況、パートナーの体調、貯蓄や収入減の影響、仕事のブランクへの不安などを加味しながら、夫婦でよく話し合って決めることが重要でないかなと今は思います。
間違っても、私のようにいい加減に決めることがないようにしていただければと思います。