第25話 属国日本論

 日本はアメリカの属国である。賢明な読者ならうすうす気づいているだろうが、その実態は想像以上である。「属国日本論」の第一人者である副島隆彦氏は、「副島隆彦の学問道場」というサイトで広報活動をしているので読むとよいです。小説のネタを重たい掲示板に公表しておられる。ほとんど、日本が属国であることの怒りに満ちているが、日本と世界の動きがよくわかる素晴らしいサイトだ。
 筆者は、副島隆彦氏の大ファンである。この小説にも、沢山のヒントを頂いている。
 余談になるが、新型コロナウィルスについて、副島氏は、下記のように分析されている。あり得る話である。
(引用開始)
.武漢(ぶかん、ウーハン)新型肺炎コロナウイルス蔓延(パンデミック pandemic。エピデミックepidemic 伝染病 が外国、世界にまで広がるもの )を、ばらまいたのは、アメリカの軍事強硬派だ。首都ワシントンの近く、隣のメリーランド州ボルチモアとの間のフォート・デトリック軍事基地の生物兵器製造所で作った。 

 昨12月12日から発症、事件として公表。 1月14日の、米中貿易戦争で、「第1段階の合意」などという、アメリカの敗北(中国は、農産物を2年間で、500億ドル=5兆円 買う、だと。くだらない )で、怒った強硬派が、中国に戦争を仕掛けてやる、となった。それで生物兵器・細菌爆弾・化学戦争(バイオ・ケミカル・ウエポン・ウオー)になった。

 中国は1100万人の武漢市(広域都市、第2級都市)を、疫病(えきびょう)対策で完全封鎖した。シャッター「ド」・アイランドにした。私が、一週間前に、中国のCCTV (中央電視台、国営放送)を見ていたら、中国の化学戦争用の軍医、500人が結集、と、出てきた。その師団長が完全防護服の姿で、「私たちが解決する。人民は安心して下さい」と話した。

 中国は、アメリカと、核戦争でも、細菌化学戦争でもする気で、準備している。日本人ごとき、アメリカのチンコロを長年やって、ふぬけの反共(はんきょう)バカ右翼になっている者たちごときで、中国の強さを評論、評価することは出来ない。

 12月12日の疫病の蔓延の発覚、公表の直後に、ハーヴァード大学の細菌・生物学の教授が、武漢から帰ったばかりのところで、アメリカで逮捕された。この学者が、中国とつながっていて、アメリカの細菌兵器の人工、人造の病原菌を、中国に渡していたらしい。それとアメリカ海軍の情報部の中に中国と連絡を取り合っている者たちがいる。

 真実は、複雑怪奇である。2重構造、3重構造で、最先端の関係者たちは動く。日本の疫病(伝染病)・公衆衛生の専門家たちは、この問題では、ものすごく気合いがはっていて、日本国民を、細菌、疫病から絶対に守る、という点で、世界基準からしても、優れている。

 それでも、アメリカが、日本財務省に恫喝と圧力を掛けてきたら、その時、日本の官僚たちは、今度こそ、勝てるかな? 自分たちの屍死(しかばね)を乗り越えて、日本人よ、あとに続け、と言えるか? それほどの根性があるか。

中国(人)の強さを、もう少しは、学んだほうがいいぞ。反共右翼ばっかりやっていれば、自分たちは、正義だと、頭のてっぺんから信じ込んでいる、アメリカの手先どもよ。
(引用終了)

 「決定版・属国日本論」読者レビューで秀逸なものが二つあった。本の要約になっているのでお読みください。
・日本は米国の属国からいつ独立するのか。
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・大国による日本属国化の実相を鋭く抉った大作
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 日本はGHQ(=アメリカ軍)に占領されていたので、独立にあたり、アメリカに従う者のみ権力をもつことが許される国にされた。自民党には、CIAから選挙資金が長い間渡され、一党独裁の傀儡政権になっていた。孫崎享著『戦後史の正体』にて解説されているが、安倍総理のように対米隷従なら長期政権を維持することができ、自主独立しようとする総理はスキャンダルで短命に終わる。
 日本の指導者層は、米国に留学し、ジャパン・ハンドラーズの弟子になって、その指示通りに政治や経済活動を行う。
 
 竹中平蔵氏などは、その典型である。筆者は彼を売国奴だと思っている。なお、世間では全く問題視されていないことが不思議だが、「失われた30年」と呼ばれる日本の不景気は、バブルの不良債権の処理が過酷だったからだ。それまでは、土地や株を取得したときの価格(簿価)で会計できていたのに、竹中氏が米国の指示に従い、米国と同様に現在の価格(時価)に会計基準を変更することを強制した。同時に、自己資本比率の低い銀行は、海外で活動が許されないBIS規制他の金融ビッグバンが強行された。銀行は貸し渋りと貸しはがしをし、債権を無理やり回収した。企業は株の持ち合いができなくなり、株価は低迷し不良債権がますます多くなる負のスパイラルに陥った。多くの銀行や企業が倒産し、大量の社員がリストラされ、自殺者が多発した。
 ところで、リーマンショックでアメリカは何をしたか?実は、簿価会計で良いと勝手にルール変更をしたのである。もし、日本もそれを許されたなら、失われた30年で苦しむ必要などなかった。アメリカは卑怯だ。アメリカの景気は嘘で塗り固められている。今は、トランプが官製相場で株価を釣り上げてきただけだ。いずれ、バブルははじける。
 日本国民はもっと怒るべきなのだが、上記のような恐るべき事実も全く国民には知らされないから、怒りようがない。知っているのは、金融関係者だけである。しかし、アメリカ様に逆らうことはできないので、対米隷従を続けるしかないのである。

 日本が属国である証拠は、領空にもある。
知らなきゃよかった…日本の空は「実はアメリカのもの」だった
 https://gendai.ismedia.jp/articles/-/52721

東京上空には、巨大な横田空域があり、旅客機はそれを避けて飛行せねばならない。
 アメリカ大統領が来日するときには、米軍のヘリコプターが自由に東京上空を飛行する。首都上空を外国の軍隊が自由に使えるというのは、かなり異常なことであるが、国民にはその自覚はない。
 なお、前述の本でも、「1985年の日航機御巣鷹山墜落事故をめぐる日本の空の管理」という題で解説されているが、その内容は衝撃的なものである。
日航機は米軍か自衛隊のミサイルで尾翼を破壊された可能性が極めて高い。まさか、そんなことがと思う人もいるかもしれないが、下記の本を読んで判断していただきたい。
 青山透子著『日航123便墜落の新事実 目撃証言から真相に迫る』
      『日航123便墜落 疑惑のはじまり: 天空の星たちへ』
      『日航123便墜落 遺物は真相を語る』
      『日航123便 墜落の波紋: そして法廷へ』
  (青山さんは、同僚を事故で失った元客室乗務員で現大学教授)
 小田周二著『524人の命乞い 日航123便乗客乗員怪死の謎』
 (小田さんは妻子を失った遺族)
 墜落事件の公式記録は嘘だとわかるだろう。上記の5冊が真実だった場合、先に事件現場に入った自衛隊は、証拠隠滅のために何をしたのだろうか?それは闇に葬ってもよいことなのか?
 筆者が、自衛隊の憲法明記に反対なもう一つの理由は、軍隊の存在が恐ろしいからである。

 なお、副島隆彦氏も私も、決して反米ではない。むしろ、日本に民主主義を与え、経済発展させてくれたアメリカは大好きである。罪のないアメリカ市民も好きである。日本のためにと戦ってくれた旧日本軍人には悪いが、アメリカ軍の方が、捕虜に優しいまともな軍隊だ。(祖国を守るために戦ってくれた旧日本軍人に感謝する気持ちは大切だ。しかし、同時に、その蛮行については憎まねばならない。それを忘れ去ってはならない。)極論すれば、アメリカが勝ってくれて良かったとさえ思う。
 政府は別として、筆者は今の日本という国は大好きだ。愛国者だ。しかし、帝国主義の大日本帝国なんて大嫌いだ。(こういうことを当時言えば殺されていたであろうし。)
 特に、指導者層がひどかった。ナチスと大差ない。
 何より、アメリカは、私が大好きな日本国憲法を与えてくれた恩人だ。日本が平和な内は、面従腹背でアメリカのわがままに付き合って生きていくしかない。ジャイアンに言いなりののび太のように。
 しかし、世界中で、自作自演の戦争を引き起こし、平和を破壊し続けているアメリカのネオコンは敵である。その要求を実現しようとしている日本のカウンターパーツは売国奴であり獅子身中の虫である。
 自衛隊に憲法を明記することで、日本はネオコンの支配下に入る。アメリカの参戦要求を断ることはできなくなる。自由貿易でしか食べていけない日本にとっては、亡国の道である。イラクのフセインがそうだったように、アルカイダやイスラム国やクルド人がそうだったように、アメリカに使い捨てにされる恐れさえある。
 そうなる位なら、今まで通り経済的植民地として、せっせと働いて米国に貢いだ方がましだ。戦争だけは避けねばならない。

 一方で、対米隷従から逃れるためにも、自衛隊を軍隊にして、自分の国は自分で守るべきであると主張する者もいるだろう。果たして、それができるのだろうか?無理である。国防費としてプラス30兆円は必要になる。消費税を30%にしないとまかなえない。そもそも、アメリカがそれを許すはずはないし、自民党も日米同盟命である。だから、単にアメリカの参戦要求を断ることができなくなるだけだ。日米両政府とも、それ(戦争)を目指している。

 ところで、今まで日本が他国から戦争を仕掛けられなかったのはなぜか?それは、自衛隊がまだ憲法に明記されていないから、アメリカにとって、自衛隊を自由に「使えない」ので損なのである。憲法に明記し、正式な軍隊にしてから、アメリカの工作で戦争が仕掛けられるだろう。その方がアメリカにとって、自衛隊を自由に「使える」から得なのだ。

 単純に、「自衛隊員のために憲法に明記すべき」と思う人もいるだろう。しかし、逆だ。自衛隊員の命が、アメリカの戦争のために捧げられてしまうだけなのである。このことを、全国民に周知せねばならない。

 アメリカの支配にもっとも逆らった吉田首相による、防衛大学校第一期学生に対する訓辞は今も真実である。
「君たちは自衛隊在職中決して国民から感謝されたり、歓迎されたりすることなく自衛隊を終わるかも知れない。非難とか誹謗ばかりの一生かもしれない。ご苦労なことだと思う。しかし、自衛隊が国民から歓迎されチヤホヤされる事態とは、外国から攻撃されて国家存亡のときとか、災害派遣のときとか、国民が困窮し国家が混乱に直面しているときだけなのだ。言葉を換えれば、君たちが日陰者であるときのほうが、国民や日本は幸せなのだ。

どうか、耐えてもらいたい。自衛隊の将来は君たちの双肩にかかっている。しっかり頼むよ。」

自衛隊は、憲法に明記されず、日陰者であるべきと著者は考えるが、いかがか?