「最悪の経済状態」を乗り切るために企業が知るべき３つのこと

DX開発推進室ディレクター片山和也が中心となり、『成長企業が選ぶ最強のデジタル変革ツール「Zoho」』という書籍が出版されました。
その本のポイントや、それだけでなく、タイトルの通り「最悪の経済状態を乗り切るために企業が知るべき３つのこと」についても語ってもらっています。

なぜ企業にデジタル変革が必要なのか？２つの理由

まず「デジタル変革」「DX（デジタルトランスフォーメーション）」は「デジタルを活用してビジネスプロセスそのものを見直す」ことです。ではなぜ、DXが必要なのか？

それには２つの理由があります。

DXが必要な理由①顧客の購買行動が変わっている

昔は「ものを買う」場合、店舗に行き、調べて買っていましたが、「今の消費者は店舗で調べて買うこと」はしません。全てネットで見て、店舗で買うかネットで買うかを決めています。

同様に、一般消費者だけでなく、BtoBのバイヤーも購買行動が変わっているのです。

従来、バイヤーは展示会の会場で面白い会社を見つけて相談していました。

今、バイヤーは展示会の前に出展者をネットで見て、興味のありそうなところのホームページを見て、調べてから展示会に行くようになっています。

いわば、展示会が始まったときには９割方終わっているのです。

DXが必要な理由②ビジネスモデルを見直す一番手っ取り早い方法が、DX

今は「不景気だが物価が上がる状態」になっています。普通は「不景気だと価格が下がる＝デフレになる」です。

景気がよいと「高くても売れる＝物価が上がる、インフレになる」ものです。

今は「不況なのに物価が上がっている」状態になっています。そのような今の状態は「スタグフレーション」景気が悪いのに物価だけ上がる事態です。

スタグフレーションとは「最悪の経済状態」と言えます。

前回、スタグフレーションが起きたのは1973年で、原油価格が一気に４倍に上がりました。

エネルギー価格、物価が上がり、多くの企業が倒産、経営不振に追い込まれています。

そのようなスタグフレーション下では、ビジネスモデルの見直しをしていかなければなりません。

今の時代に言い換えるならば、ビジネスモデルの見直しはデジタル変革、DXです。

社長onlineに掲載された記事の一部になります。このほかに、

DXの７つの成功事例
DX成功企業のうまくいったポイント
具体的にどんなツールがよいのか？
などの自社のデジタル化のヒントを得られる内容になっています。

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