【ごく当たり前の条件】内科（かかりつけ医）に求めるサービスレベル

日本はゆたかな国といわれ、医療が充実しているとされるが、実際は、エリアによっては全く充実していない。飲食店やホテルをはじめ、全般的に過剰競争をなくせば、もっと豊かになるはずだ。

これまで複数の外科、婦人科、内科、眼科、皮膚科、歯科に通った経験から、個人経営のクリニックは個々にかなり異なり、合わない医師、設備の古い医院は二度と行っていない。しかし、内科で原則、採血して血液検査する個人クリニックは、かかりつけ医しか出会っていない。父親が何度か通った、大学病院（東海大学付属病院）は採血必須。内科は、原則採血を義務づけて欲しい。

新しいクリニック探す時の条件を羅列する。★マーク以外、必須条件だ。

○再診以降、予約可　★初診予約可　★診察料金クレジットカード払い可　○最寄り薬局クレジットカード払い可　○【内科】必要に応じた血液検査○【内科】必要に応じた各種検査（インフルエンザなど）　○【内科】インフルエンザ治療は点滴あり　○【内科】インフルエンザ予防接種は事前予約なし　○【内科】隔離室あり　○【眼科】診察時に点眼治療　○適宜更新するウェブサイトあり　○ウェブサイト内に強みをPR

内科にもかかわらず、「血液検査」を一切しないクリニック（小児科併設の内科を除く）は、医療機関として価値が極めて低いと言わざるを得ない。

「新型コロナ怖い」で医者の門前払いが横行

今回、コロナウイルス感染症拡大で医療機関の救急部門が特別対応を取る中で、一部の内科は発熱者の診断を全て断り、自治体の発熱外来に丸投げした。2020年2月〜5月末に通常診療をしなかった医療機関は＜行くべきではない残念なクリック＞であり、厚生労働省は、診療状況の実態を取りまとめ、上記の条件を満たさないクリニックに対し、廃業勧告を行うべきだ。

地域医療の充実度は数ではなく、「質」で見るべきであり、保健所は都道府県-基礎自治体単位だが、実際の医療体制はすでに広域化されているときいた。具体的には、埼玉在住者が専門的な高度治療を受ける必要がある場合、知識のある層は、埼玉県内の医療機関ではなく、最初から東京都内の医療機関を受診しているという。

（はてな匿名ダイアリー）コロナがあぶり出した埼玉の貧弱さについて考えてみた

一刻も早く、弊害の多い現状の47都道府県の縦割り行政は見直すべきだ。また、現状は「地域密着」をウリにする、レベルの低い医院が多数を占めるとわかった以上、SEO対策を施した、強みをPRできる、集客エリアを自家用車1時間圏内と広く設定した個人クリニックだけ残し、総合病院に集約する方向で医療体制の強化を進めたほうがいい。新型コロナを機に見直すべき監修・ルール・枠組み・税制は多数ある。忙しい（今春は暇だったらしい）小児科を除き、Webサイトすら開設していない病院は行く気すらしない。

※現状の地域密着型の内科が地域診療科に診療科をリニューアルし、高齢者の健康相談に特化するなら認めます

インターネットの時代、「ネット上に情報（ウェブサイト）がない」とは、たとえ、現地に建物が建っていても存在しないも同じ。お土産や食材なら好奇心から買ってみる人がいるので経営は成り立つが、病院は、もはや看板や口コミで探す対象ではない。看板を見て検索して納得してから行く、という流れになる。デジタルファースト時代は、もう何年も前から始まっている。