薬害。子宮頸がんワクチンと医療利権の闇
1. 子宮頸がんワクチンとその構造的な問題点
子宮頸がんワクチン（HPVワクチン）は、ヒトパピローマウイルス（HPV）感染によるがんの発生を防ぐために広く推奨されています。
しかし、ワクチンに含まれる成分や副反応に関しては多くの懸念が示されており、その成分には、アジュバント（免疫反応を増強する成分）として
アルミニウム塩、またその他の添加物としてホルマリンや有機水銀などが
含まれているため、人体への影響についての不安が根強く残っています。
2020年に承認された「シルガード9」（ガーダシル9）では、従来の
4価ワクチンから9価に対応するHPVの型が増えましたが、アジュバントの
量も倍増しました。
その結果、健康被害がさらに懸念され、余剰在庫の4価ワクチンが
日本市場に流通されることも問題視されています。
2. 名古屋スタディとワクチンの安全性評価の問題
名古屋市では、HPVワクチンの安全性を検証するため、住民票を持つ
小学校6年生から高校3年生までの女子約7万人を対象にアンケート調査が
行われましたが、調査対象は約3万人のデータに限定され、しかも回答は
主観的な報告に基づいていました。
名古屋市立大学の鈴木貞夫教授が監修を務め、調査の結果、「子宮頸がん
ワクチンは安全」と結論付けられましたが、アンケートの主観的な要素や
医学的検査の欠如から、この結論は信頼性が不十分であると批判されています。
名古屋スタディに基づく子宮頸がんワクチンの安全性を巡る議論は
統計学的なデータを基にしているものの、医療的な検証や実証を欠いたまま安全性が主張されていることに、問題があると言えます。
この研究は、名古屋市に住む約3万人の女子を対象にしたアンケート調査で、副反応とされる症状の発生率に有意差が見られなかったため、「副反応問題は解決した」と結論づけられています。
しかし、この「安全」との結論にはいくつかの懸念点が含まれています。
まず、この調査はアンケート形式であり、回答者の主観的な感想や記憶に
頼るものであるため、医学的な視点からの客観性や正確性に欠けています。症状の原因特定には、医療的診断や検査が不可欠ですが、今回の調査には
そうした医療的要素が含まれていません。
したがって、アンケート結果のみで「安全」を主張することには説得力が不足していると言わざるを得ません。
医療に関することを統計学のデータだけで正しいと結論づけるのは危険。
さらに、堀江貴文氏が「副反応問題は解決している」との結論を安易に
支持している点も問題です。
統計的な分析が一定の基準を満たしていても、医療的な裏付けが欠けている場合、判断は慎重であるべきです。医療的な見地からの検証なしにデータの一部だけを取り上げ全体像を見落としたまま安全性を語ることは、非常に
リスクが高いと考えられます。
堀江貴文氏の発言
「このHPVというのは男性にも感染してがんを巻き起こすのです
例えば、咽頭がんや陰茎がん、肛門がんの原因としてHPVがあります、特に咽頭がんですね。喉などにできるがんはHPV由来のものが多いといわれています。
だから実は男性もワクチンを打った方がいい僕もHPVワクチンを打っています。」
エイジェント？の堀江氏は、好きなだけ、何万本でもうったらよいですね。
3製薬会社とメディア・政治家との利権構造
子宮頸がんワクチンの推進には、製薬企業と政治、メディアの利権構造が
密接に関わっているとされています。製薬会社は、メディアに多額の広告費を提供して、ワクチン接種の効果を強調し、副反応や健康被害に関する情報を取り上げることを控えさせています。
また、有名な政治家や著名人も積極的にワクチン接種を支持し、メディアでの露出を増やしています。特に公明党が全面応援の姿勢。
例えば、ブッシュ元大統領、三原じゅんこ議員、堀江貴文氏らがテレビで
ワクチンの重要性を訴える場面が増加しています。特に堀江貴文氏は「副反応問題は解決している」と主張し、ワクチン推進の立場を取っていますが、このような意見が一般化されることで、ワクチンのリスクについて慎重に
考える機会が減少していると指摘されています
一方で、毎年行われている薬害被害者の集会や、被害者が語り合う場などは、大手メディアによって取り上げられることがほとんどありません。これにより、被害実態が一般に認識されにくい構造が作られています。
4. 健康被害に対する救済措置の不十分さ
子宮頸がんワクチンの接種後に健康被害が生じた場合、「公益法人予防接種リサーチセンター」が管理支援手当を支給する救済措置が設けられて
います。
しかし、支給額は月3万～5万円程度であり、副反応に苦しむ被害者が生活を賄うには非常に不十分です。また、製薬会社は賠償責任を免除されているため、最終的な負担は税金により賄われる構造となっており、製薬会社の
責任が問われることはありません。
このような体制は、被害者救済には程遠いと批判されています
5. 製薬企業と政治団体の結びつき
日本医師会は、医療利権を守るために活動する団体であり、与党を中心に
多額の寄付を行っています。2019年には日本医師会から自民党の政治団体に
合計2億円が寄付され、東京都知事の小池百合子氏の政治団体にも280万円が
支払われています。
これにより、製薬会社と政治家の間に利害関係が生まれ、ワクチン接種や医薬品政策が彼らの利権のために推進される構図が生まれています。
子宮頸がんワクチンの推進には、製薬企業、メディア、政治家が絡む利権構造があり、健康被害のリスクがあるにもかかわらず、接種が推奨される
状況が続いています。特に製薬企業の利益を最優先とし、政治やメディアを
通じて情報操作が行われている可能性が高いと指摘されています。
被害者救済の体制が不十分であることや、ワクチン接種の影響について
慎重な議論がなされていないことは、今後の課題とされています。
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つばさの党 黒川あつひこの運営する
「チャンネルつばさ」で動画でも詳しく解説していますので
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薬害。子宮頸がんワクチンと医療利権の闇
https://www.youtube.com/watch?v=QMBZoW9tBbI
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