eコマース トップ10か国(オンライン販売の可能性)2021年までの予測 T-Index

日本は衰退している、と思っていた(まだちょっと思っている)。
英語が世界を支配して少数言語は消えていくと思っていた(まだちょっと思っている)。
この統計、欧米の企業が世界戦略を立てるときに絶大な信頼を寄せる統計。
(統計へのリンクは下に。日本語)

eコマース トップ10か国、2021年までの予測

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1国あたりのインターネットユーザーの数と推定の1人あたりの支出額を組み合わせ、世界的電子商取引に関連する各国の市場シェアを見積もっている。
Translated社が実施。

国際的に拡大を狙う企業が、そのターゲット市場を選択し、ウェブサイトを翻訳する際に最も適切なターゲット言語を決定する基準となっている。

中国が2位につけている。

が、この統計の解説には「インターネット自由度マップ」がついている。

「一部の国では、貴社のウェブサイトのコンテンツを翻訳するだけでは、現地のインターネットユーザーを潜在的な消費者に変えることができない場合があります。以下の地図では、現在インターネットへのアクセスに制限を課している国を示しています。出典: 国境なき記者団

また、英語が苦手でアーァ、と将来を悲観していらっしゃる方、朗報、かも?
上のグラフの4位を見てください。
日本には大勢のブラジル人が住んでいますね。
ブラジルのポルトガル語(発音が日本人には簡単。ポルトガルのポルトガル語より文法が簡単=覚える量が少ない)、習ってみませんか。
(資源大国だし。日系人多いし)


言語でランキングを並べ替えると、この調査は、将来言語的な多様性が広がり、2021年には急速に英語の重要性が低下し、現在マイノリティ言語とみられている言語の上昇が予測できることが明らか。

2018年では、世界のオンライン購買力の50%に達するには、2つの言語。

2021年には、3ヶ国語(英語34.7%、中国語,13.9%、そしてスペイン語8.4%)。

ポルトガル語が5%のマーケットシェアでドイツ語とフランス語を追い越し、結果2021年までにオンライン販売で最も重要な言語で日本に続き5位につける。

詳細は、Wikipedia

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算出方法
日本では、126,994,551の総人口のうち、インターネットユーザーの数は118,333,485。
インターネットの普及率は93.18%。

2016年の日本の1人当たりのHFCEは21,703ドル。

同国の収入分布を五分位数で使用し、日本の最も裕福な人々の93.18%が、日本の世帯の総支出の96.7%を使っていると推定。

(平均的日本人なら、この文章に違和感をおぼえるでしょう。しかし、リンクの後半に出てくる世界各国の数値を読むと、こういう言い方をするしかないことがよくわかります)

「インターネットユーザー1人当たりのHFCE」

(総人口 x 1人当たりのHFCE x インターネットユーザーによる支出の% ) / インターネットユーザー数

日本への適用:(126,994,551 x 21,703 x 96.7%)/ 118,333,485
日本のインターネットユーザー1人当たりの推定HFCEは、したがって22.522米ドル。

T-Index値を得るために、インターネットユーザー数を、インターネットユーザー1人当たりのHFCEで掛けた。

日本の場合:118,333,485 x 22.522米ドル。

最後に、各国のパーセンテージ値を得るために、各国のT-Index値をすべての国のT-Index値の合計で割った。

T-Index2018年版

Copyright
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「2017年 T-Index 調査は、Translatedが実施しました。Translatedは、154,745 の国際的なお客様へ、200,182 厳選された翻訳者とともにオンラインでプロフェッショナルな翻訳サービスの提供することで業界をリードしています。

クレジット
有用なデータとヒントを与えてくださった皆様に感謝申し上げます。(アルファベット順):
Salvatore Giammarresi、グローバライゼーション責任者、PayPal
Daniel Goldschmidt、国際化チーム責任者、Microsoft
Mark Lammers、シニアビジネスアナリストコンサルタント、Point B
Sergio Pelino、シニアローカリゼーションエンジニアリングマネージャー、PayPal
Danielle Schweisguth、エコノミスト、Société Générale
Brian Solis、主席アナリスト、Altimeter Group
Natalia Tsvetkov、プログラムマネージャー、クラウドとエンタープライズ担当、Microsoft


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