なぜイスラエルで戦争が起きているのか【黒幕は誰なのか】
2021年5月ついにイスラエルで軍事衝突が起きてしまいました。
この紛争はなぜ起こったのでしょうか？
黒幕は誰なのでしょうか？
まとめましたので、早速見ていきましょう！
▷ 【現在進行中の悲劇】 今パレスチナで何が起こっているのか
こちらの動画を見て頂くととても分かりやすいのですが、簡単に要約するとこうです。
イギリスと各国との問題ありありな協定
それは以下3つです。
①フサイン=マクマホン協定(アラブ人に独立を約束した)
時代は第一次世界大戦中までさかのぼります。
ドイツにオスマン帝国がつき、イギリス・フランス・ロシアの連合軍と戦ったこの戦争で、ある協定が結ばれます。
当時のイギリスは連合軍側だったので、ドイツやオスマン帝国の弱体化を望んでいました。
オスマン帝国内で、アラブ人が独立しようとしているという情報を入手したイギリスは、1915年に、アラブ人の指導者フサインと、イギリスのエジプト高等弁務官マクマホンを通じて書簡を交わします。
この書簡の内容は、オスマン帝国領内のアラブ地域におけるアラブ人の独立を保証するというものでした。
このフサイン=マクマホン協定を得たアラブ側は、オスマン帝国に反旗を翻し、戦いを始めました。
② サイクス=ピコ協定
しかし、連合国のイギリス・フランス・ロシアは、1916年に秘密協定を交わし、オスマン帝国の分割やパレスチナ地域を国際管理するという秘密協約を結びます。
これをサイクス=ピコ協定と言います。
これは、前年にアラブ側と交わされたフセイン=マクマホン協定の内容と矛盾するものでした。
しかし、この秘密協定は、翌年にロシアの革命政府によって国際的に明るみに出て、アラブ側の人々を激怒させます。
③ バルフォア宣言（ユダヤ人に建国を約束）
これら協定違反にもかかわらず、イギリスは更に新たな協約を結びます。
戦争遂行のために多額の資金が必要だったイギリス政府は、当時ヨーロッパで大きな資金を有していたユダヤ資本の協力を求めるために、1917年バルフォア宣言を出します。
バルフォア宣言は、ユダヤ人が、パレスチナ地域に自分たちの国家を作り民族独立を達成することを約束したものです。
このように、各国のナショナリズムを利用しようとしたイギリスの度重なる秘密条約の結果、その後パレスチナ地域が紛争地域になってしまったのです。
なんともお粗末な三昧舌外交だったのです。
▷パレスチナ分断決議
1947年当時のパレスチナ問題を解決するために国連にて分断決議が採択されました。
もちろんその土地に古くから暮らしているパレスチナ人は拒否します。
▷イスラエル建国宣言
にも関わらず、イスラエルはアラブ人を無視して建国宣言をしました。
▷イラン・イラク戦争が勃発
そんな中、イラン・イラク戦争が勃発しイスラエルと戦っている場合じゃない状況に。
▷パレスチナ自治政府
その後、アラブ人も和平推進派のファタハ
対イスラエル強硬派のハマスに分断されてしまいます。
▷1995年 イスラエル首相暗殺事件
そんな中、和平反対勢力によりイスラエル首相が暗殺されてしまいました。
▷ユダヤ人のアラブ人への嫌がらせが横行
向かいに住むユダヤ人から水をかけられています。
▷そして今に至るイスラエルとハマスの衝突
▷アメリカはイスラエルに甘い
アメリカ政府は基本的にイスラエルに甘い。
しかしイスラエルの行動によって足を引っ張られることもありました。
そのため、アメリカはしばしばイスラエルにブレーキをかけようとします。
しかし、それはかえってイスラエルに「見放される」不安を呼び、アメリカに手を離させないためにあえて暴走することが一つの外交手段として定着しているのです。
▷静かなるアメリカ
パレスチナでの衝突は5月15日までに145人以上の犠牲者を出しており、近年で最悪のレベルに近づいています。
イスラエル軍は空爆の他、ガザ地区に地上部隊まで派遣。
衝突の発端はイスラエルの裁判所が4月、東エルサレム周辺に入植したユダヤ人の権利を認め、居住していたパレスチナ人たちに退去を命じる判決を下したことでした。
東エルサレム周辺は国連決議でパレスチナ人のものと定められていますが、イスラエルによって実効支配されています。
イスラエルによる力ずくの支配を既成事実として追認する不公正な判決はパレスチナ人の不満に火をつけ、双方の衝突が激化。
さらにパレスチナ人のイスラーム過激派ハマスがイスラエルに2000発以上のロケット攻撃を行なうなど、エスカレートしてきたのです。
こうした事態に世界各国から批判や懸念が出るなか、イスラエルの同盟国アメリカだけは静観している。
バイデン大統領は12日、「衝突が遅かれ早かれ終息すると予測しており、それを期待する」と述べた一方、「数千のロケットが領域に飛んでくるならイスラエルには自衛の権利がある」とイスラエルの行動を容認した。
アメリカの及び腰が災いして、国連安保理では一致した見解さえ出せていません。
▷ 黒幕は・・・アメリカ？
アメリカは戦争が好きです。
何故でしょうか？
儲かるからです。
武器を売って儲けるだけではありません。
戦争は景気対策と同時に、雇用対策にもなります。兵士を訓練し、戦場に送る。
装備や報酬を含めると１人１億円以上かかるのです。
兵士自身の雇用対策にもなり、周辺産業の景気対策・雇用対策にもなります。
2014年、イスラエルがガザを攻撃すると、アメリカはイスラエルのロケット防衛システム「アイアンドーム」に対して2億2500万ドル（およそ230億円）の拠出を決定しました。
これは、ガザでの死者が2000人を超える中での決定です。
このガザ攻撃にも、アメリカやイスラエルの軍産複合体の意図があったと言われています。
アイアンドームは、イスラエルの軍需産業であるエリスラ社やラファエル社などの製造によるものだが、アメリカの軍需産業の大手レイセオンの部品も使われている。
つまり、イスラエルが起こした戦争はアメリカに利益をもたらす仕組みになっているのです。
▷いつも犠牲になるのは一般市民
戦争が起きて、現場で加害者になるのも犠牲者になるもの私たち一般市民です。
支配者が実際に手を下すことも、その犠牲者になることもありません。
血の気の荒い人々が「対テロ」「自由」「平和」「民主主義」で踊らされ、その他の国民も「世界平和のための国際協力」として殺人の片棒を担がされる現実があります。
しかし、ここでよく考えてみてほしいのは、彼らの計画を止めることは不可能とはいえ、それを実行しているのは私たちですから、もし、みんなが真実を見抜き、殺し合いの一切を拒否したら……。
戦争は完全になくなります。しかし、彼らはマスメディアのすべてを握り、ありとあらゆるもっともらしい大義名分で人を戦争に駆り立てます。
▷情報操作に惑わされない事
世界中のニュースは独占され、情報操作されています。
全米を中心に世界１２１カ国を網羅するAP通信は、約5000のテレビ・ラジオ局と約1700の新聞社を含む通信網を持っています。
また世界のニュースを独占する「ロイター通信」（現トムソン・ロイター）は、イギリスに本拠地を置き世界150カ国に支局を持つ世界最大の通信会社です。現在主要マスコミのほとんどはロイターと契約し、そこから情報を得て、一般に流しています。
そして、現在このＡＰ通信とロイター通信の２社でほぼ世界のニュースを独占している状態です。
そして、いうまでもなく
ＡＰ通信はロックフェラー財閥の企業であり、ロイターはロスチャイルド財閥の企業です。
また、残念なことに明治以来、英米の強力支配にある日本は、欧米より厳しい情報統制下にあるため、先進国にも関わらず、教養人でさえ世界情勢の裏側を知る人が大変少ない状況にあります。
本当の現実を知るにはテレビや新聞はほとんど当てになりませんから、世界情勢を詳しく知るには、自らインターネットや本、質の高い定期刊行物などから積極的に幅広い情報をいれ、照らし合わせ、自分の頭で考えていくことより他に道はありません。
▷まとめ
戦争なんて無い方がいいと分かっているのに、もっともらしい大義名分で人を戦争に駆り立てます。
自身でしっかりと現実を見て、さまざまな情報を選別し、自身で考える力を身につける事が大切ですね。
信じるか信じないかはあなた次第です。
▷参考