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挑戦31(11/18)

おはようございます!今回は第29項〜です。今回で第4章を終わらせていきます!

・第29項(ビジネスシステム①)
 POS(Point of Sales:販売時点情報管理)システムは、商品の購入時、商品の販売情報を記録し、売上情報の集計・在庫管理・売れ筋商品の分析を行うシステムです。
 GIS(Geographic Information System:地理情報システム)は、ディジタル地図上に、人や物の情報を重ねて表示し、その情報を管理・分析するシステムです。GPSと組み合わせて用いられます。
 ETC(Electronic Toll Collection:自動料金収集)システムは、料金所のETCレーンのアンテナと自動車に搭載されているICカードが無線でデータをやり取りし、通行料金がクレジット機能により決済される仕組みです。
 RFID(ICタグ)は、バーコードに使われる技術で、ICチップに登録された情報を無線電波によって接触することなく読み書きする仕組みです。
これを商品に取り付けることで、トレーサビリティ(個体識別・所在管理・移動履歴の把握)が可能になります。
 ブロックチェーンはインターネット上で金融取引を行う仕組みで、データの改竄ができません。金融以外でも応用することで、トレーサビリティ(流通経路の特定)や、スマートコントラクト(=契約の自動化)などにも利用されています。

・第30項(ビジネスシステム②)
 営業支援システム(SFA:Sales Force Automation)は、企業の営業活動を支援し、業務効率化や売上アップにつながるシステムです。これによって、案件情報・顧客情報・日報が共有されることで、業務の可視化や属人化の防止が進み、組織として成立的に営業業務をすすめることができます。
 スマートグリッド(次世代送電網)は、双方向の電力供給ができ、余った電力を不足している箇所に供給できます。
スマートメータは家庭の電力計に、センサーや通信機能を内蔵し送配電網や建物のシステムと通信し、自動検針などができるようにしたものです。
 CDN(Content Delivery Network)は、画像・動画などのWebコンテンツを効率よく配信するネットワークです。CDNサーバにはWebサイトからのコンテンツの複製が保存され、CDNサーバがこの複製を配信することでWebサイトの負荷を軽減できます。
 サイバーフィジカルシステム(CPS)とは、サイバー空間とフィジカル空間を高度に融合させたシステムです。フィジカル空間でのIoTの収集データを、サイバー空間のAIやシステムが分析して、その結果をフィジカル空間に効果をもたらします。
デジタルツインは、サイバー空間に作られたフィジカル空間のコピーです。サイバー空間で行ったシュミレーションから、現実世界で起こり得る故障や変化を予測します。

・第31項(エンジニアリングシステム)
 CAD(Computer Aided Design)は、コンピュータを使って機械や構造物の設計・製図を行うことです。またその機能を組み込んだコンピュータシステムやソフトウェアを指します。
 コンカレント・エンジニアリングは、主に製造業で使われる開発手法です。複数の工程を同時進行で進め、各部門間での情報共有・共同作業を行うことで、開発機関の短縮やコストの削減を図ります。
 生産方式には、6種類あり、

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これらがあります。
 MRP(Material Requirements Planning:資材所要量計画)は、ある一定期間に生産する予定の製品品種から、発注すべき資材の量と時期を決定する方式です。これを導入することで、部品不足や余剰在庫を削減する事ができます。

・第32項(e-ビジネス①)
 EC(電子商取引)の分類は、

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です。
 電子商取引の特徴として、ロングテール(たまにしか売れない商品群の売上が積もりに積もり大きな割合になる)とフリーミアム(基本的な機能は無料だがそれ以外の機能は課金して利用するサービス)があります。
 電子マーケットプレイス(eマーケットプレイス)は、売り手と買い手を結びつけるインターネット上の取引市場のことです。これには、電子モール(=オンラインモール、Amazonなど)やCtoCで商品を売買するオンラインオークションなども含みます。

・第33項(e-ビジネス②)
 インターネットバンキングは、金融機関のサービスをインターネット経由で利用することです。
 インターネットトレーディング(オンライントレード)は、電子商取引の一つで、インターネットを通じて株式や投資信託の売買を行うシステムです。
 FinTech(フィンテック)は、金融や決済サービスIT化を指す言葉で、電子決済には、EFT(Electronic Fund Transfer:電子資金移動)や現金を使用しないキャッシュレス決済があります。
また、個人や企業などがインターネット上で不特定多数の人から資金を調達する仕組みであるクラウドファンディングもあります。
 インターネット広告には、7種類あり、

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これらです。

・第34項(電子商取引の留意点)
 アカウントアグリゲーションは、複数の金融機関等の口座情報を一つの画面に一括表示するサービスのことで、家計簿アプリなどがその例です。しかし、利用者にとって個人の資産の情報を1つの事業者に預けることはリスクが高いというデメリットもあります。
 eKYC(electronic Know Your Customer)は、本人確認手続きをオンライン上で完結させる仕組みです。本人確認にeKYCが導入された背景には、犯罪収益移転防止法(犯収法、AML・CFT:Anti-Money Laundering・Countering the Financial of Terrorism=マネーロンダリング・テロ資金供与対策)の改正があります。マネーロンダリングやテロ資金供与のように、犯罪行為に口座を利用されないように金融機関等が口座開設時に行う本人確認業務としてeKYCという技術が生まれました。

・第35項(IoTを利用したシステム)
 ドローンとは、遠隔操作や自動制御により飛行する無人の航空機のことで、様々な分野のビジネスに活用されています。
 コネクテッドカーとは、インターネットに接続した車のことで、センサにより車や周囲の状況などの情報を収集して分析します。
 CASE(Connected,Autonomous,Shared&Services,Electric)は、自動車業界の新しい次世代に向けた戦略のことです。通信とセットで新しいサービスを広げ、完全な自動運転を実現し、自動車を共同所有し、ハイブリット車や電気自動車を増やしていくという戦略です。
 MaaS(Mobility as a Service)は移動すること自体をサービスとして捉えることです。
このように、CASEとMaaSは自動車業界におけるDX(ディジタル変革)です。

第5章

・第1項(コンピュータの構成)
 コンピュータには、PCサーバ(特定のサービスを提供するためのコンピュータ)・汎用コンピュータ(企業経理や販売管理などの重要な基幹業務に使用されているコンピュータ)・スマートデバイス(通信機能・カメラ・マイクなどを搭載している)・ウェアラブルデバイス(時計型やメガネ型など身につけて使用する端末で、メール受信や電話の着信などができる)があります。
 コンピュータはハードウェアとソフトウェアで構成されています。
 ハードウェアには、入力装置出力装置記憶装置(メインメモリ・HDD・USBメモリなど)・演算装置(CPU)・制御装置(CPU)から構成されています。

・第2項(CPU)
 CPUはプロセッサとも呼ばれ、制御装置・演算装置・レジスタから構成されています。
 レジスタとはCPUの内部にある記憶領域で、データや命令を一時的に格納するところです。メモリの中でも、容量は小さいですが高速に動作します。
CPUが処理できるビット数はレジスタのサイズによって決まり、現在は64ビットCPUが主流です。
 クロック周波数とは、1秒間に発生するクロック信号の数のことで、単位はHzで表します。クロック周波数が大きいほど、高速に命令を実行できます。
 マルチコアプロセッサとは、コアを複数持っているCPUのことで、コアが多いほうが別々のプログラムを並行して実行できるので、処理能力が高くなります。
コアが2つ=デュアルプロセッサ、コアが4つ=クアッドプロセッサ
 GPUは、画像処理に適した演算処理で、ゲームなどのリアルな映像表現から、気象状況や地震シュミレーションなど幅広い使用のされ方をしている。


今回はここまでです。やっと第4章が終わりましたね。第5章も難しいですががんばります…!!
今回もここまで読んでくださりありがとうございました。また次回もよろしくおねがいします!



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