トライブ紹介 プロハウスワーカー【1/2】

私たちSEEDERは今後増えていくであろう考え方や行動を示している先進的な消費者グループ=「トライブ」を独自のリサーチによって発見、定義し、調査した結果をレポートにまとめています。トライブレポートの詳細については、まずはこちらの記事をどうぞ！

トライブ・リサーチから得られた知見を通じて、推進される企業のイノベーション活動を「トライブ・ドリブン・イノベーション」または「トライブ・マーケティング」と総称し、コンサルティング、支援を行っています。

今回はプロハウスワーカーをご紹介します。

1. プロハウスワーカーとは

近年、共働きの増加やコロナ禍で在宅時間が増加し、必然的に生活者の家事の総量は増加しています。
家事の頻度と家事対する意識は高くなる一方で、共働き、もしくは単身者が多くの家事時間を捻出することは困難です。
そこで注目されているのが、家事の代行、お掃除ロボットをはじめとした自動家電ですが、今回は自動化ではなく、家事の外注をしている人びとに注目し、料理代行、テイクアウト、宅配、ハウスクリーニングなどを定期的に導入している人びとにインタビューをおこないました。

本記事では、家事を代替し、人間の手間を減らすことで、家事を効率化・代替化していくことを試みる人びと（Pro家事）の調査レポートの一部をサマリーしてご紹介します。

2. 家事の外注が増加した3つの社会的背景

まず、家事の外注化が増加したおもな3つの要因は以下のとおりです。

①共働き世帯の増加

女性の社会進出に伴い、日本の共働き世帯の数と割合は増加し続けており、2007年には初めて1,000万世帯を突破、2014年には1,114万世帯まで増加している。

ダブルインカムで収入に余裕がある共働き世帯は、プライベートの時間を充実させるため、または仕事と家事/育児を両立させるために積極的に家事代行を利用している。

②単身者の増加

日本の生涯未婚率は年々増加しており、2035年には男性29％、女性19％の生涯未婚(単身者)となることが予想されている。

とくに都市部においては、仕事で忙しく、なかなか家事の時間がとれない単身男性が家事代行サービスを利用するケースの増加が見られ、単身層と家事代行サービスの親和性が伺える。

③COVID-19による在宅勤務の増加

都内企業（従業員30人以上）のテレワーク導入率は57.8％。令和元年度の調査（25.1％）に比べ2.3倍に大きく上昇。COVID-19の感染拡大がきっかけとなり、大企業だけでなく、中堅・小規模企業においても導入が加速した。

在宅時間が増えることで必然的に家事の総量が増加したことでまた、家事をアウトソースすることで負担を減らそうという試みが広がっている。

次回はプロハウスワーカーの 3. 家事の外注ではなく、ハウスマネジメントの外注、4. 生活者行動変化仮説:家のホテル化についてご紹介します！お楽しみに！

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