【転職コラム】転勤辞令が引き起こす波乱！中堅社員の約7割が「退職」を選択！
会社からの「転勤辞令」は、いわば現代の「転勤ガチャ」。運試しのつもりで受け入れてみたものの、実際には「理不尽」の嵐が待っていることが少なくありません。これは経験豊富な中堅社員にとっても深刻な問題となっています。今回は以下記事よりその実態をご紹介します。
転勤の先に待っていたのは…夫婦ゲンカ！
「転勤辞令がきっかけで、初めての深刻な夫婦ゲンカが勃発しました。」こう語るのは西日本に住む40代の女性。彼女の夫は小学生の子ども2人を育てながら地元で働いていましたが、突然、東京への転勤辞令が下されました。しかも家族の帯同が前提とされたこの転勤に、彼女は大反対。
「夫の仕事のために、自分が今の仕事を辞めるなんて納得いかない」と強く抗議。夫は「単身赴任にする」と提案しましたが、これがさらに妻の怒りを買いました。夫の「昭和的な」考え方にイライラした彼女は、徹底抗戦を決意。
「もしも転勤で会社に居づらくなるなら辞めればいい。私がフルタイムで働くから」と説得し、結果的に夫は転勤辞令を拒否。家族の絆を守ったと自負する彼女はこう振り返ります。「昭和の考えを押し付けられるのは耐え難い。でも、その背景には社会や会社の古いシステムがあると思うと、なおさら腹立たしく感じました。」
転勤にNO！中堅社員の本音
転勤に対する抵抗感は、もはや新入社員だけのものではありません。今年4月のエン・ジャパンの調査によれば、転勤辞令を受けた社員の約7割が「退職を考えるきっかけになる」と回答しています。特に40代以上の中堅社員でもその割合は64％に達しています。
「無限定性」を当然視していた「終身雇用」の時代とは異なり、現代では多くの人が「会社の指示」に疑問を持つようになっています。リクルートの藤井薫HR統括編集長は、「個人のライフプランやキャリアの自律性を無視した働き方は、世代を問わず受け入れられにくくなっています」と述べています。
企業も変わるべき時
企業も「辞令交付」だけで済ませる人材配置の方法では、従業員の納得感を得るのが難しくなっています。リクルートの調査によると、51.2％の企業が「人材配置・異動に関する制度の見直しが必要」と感じています。問題は、企業が一方的に決めるのではなく、従業員との対話を重ねることです。
「個人のキャリアや働き方に対して、個人と企業がともに関与し合う『働きかけ改革』が重要です」と藤井氏は強調します。また、日々の仕事の中で「半径10メートル以内の人間関係」が職場の幸福感を左右するとも指摘しています。
「良い人間関係を築くことが、働く意欲を高めるカギとなります」と藤井氏。転勤ガチャに翻弄される現代、企業と社員がともに変わることが求められています。
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