50代から始めるデジタル終活！「すっきりデジタル資産整理ガイド」ですぐに終活を始めよう♪

働き盛りの50代。
人生100年時代と言われる中で、50代は一つの節目となる年代ですね。

会社での立場や、家族のことを考えたとき、50代のあなたの役割はとても大きいと思われます。

もし自分に万が一のことがあったとき、あなたのスマホやパソコンのデータはどうなってしまうのだろうと、ふと不安がよぎることはありませんか？

現代は、スマホやパソコンは、毎日欠かせない存在となっていますね。

その中のデータは、「デジタル資産」と言われ、私たちは、一人一人たくさんのデジタル資産を持っています。

「どこから手をつければいいのか…」
「もしも自分に何かあった時に、家族が困るのでは？」

そんな漠然とした不安が、心に影を落としていませんか？

そんな不安を解消し、未来に安心をもたらすのが「すっきりデジタル資産整理ガイド」です。

「すっきりデジタル資産整理ガイド」は、50代の方が無理なく、簡単にデジタル終活を進められるように、5章に渡ってお話をしていきます。

「残せるのは、思い出と安心」

このガイドを読むことで、あなたにもしものことがあった場合も、デジタル資産をきちんと管理でき、心の平穏を手に入れることができます。

全5章のガイドを読んで、少しずつデジタル資産を整理してみましょう。

5章を読み終えるときには、「もしもの時が来ても大丈夫だ」という確かな自信が手に入るでしょう。

今すぐ、家族のために動き出しましょう。

第1章：デジタル遺品とは

第1章では「デジタル遺品とは何か」についてお話しますね。
デジタル遺品ってどんなもの？　どんな種類があるの？
そんな疑問にお答えします！

1. デジタル遺品という言葉の定義

私たちの生活は、日々進化するデジタル技術に深く支えられています。

スマートフォンやパソコン、クラウドサービス、SNSなど、これらのデジタルツールはもはや不可欠な存在です。これらを通じて生まれるデータは、単なる情報ではなく、私たちの人生そのものを映し出す「足跡」です。

これには、SNSアカウントやメール履歴、オンラインバンキング情報、スマートフォン内の写真や動画など、目に見えない形の遺産が含まれます。

このnoteでは、自分の身に万が一のことがあったときに見つかる、このようなデジタル機器の足跡のことを「デジタル遺品」と考えることとします。

従来の終活では、物理的な遺品（不動産や現金、家財など）の整理が中心でしたが、デジタル化が進む現代では、デジタル遺品を考慮しない終活は不完全と言えるでしょう。

2. デジタル遺品の種類

デジタル遺品は、大きく以下の4つに分類できます。
それぞれの特性を理解することで、適切な整理や管理が可能になります。

個人の記録に関するデジタル遺品

個人の趣味や日常の記録が反映されたデータは、遺族にとって思い出深いものとなります。

• SNSアカウント
  FacebookやInstagram、TwitterなどのSNSには、写真や動画、投稿内容、友人との交流が記録されています。これらは故人の人生を反映する貴重な記録であり、遺族にとっても大切な思い出となります。

• メールやメッセージ
  GmailやYahooメール、LINEなどのチャットアプリに保存されたメッセージには、故人と家族や友人とのやり取りが含まれます。これらは時として心の支えになることもあります。

資産管理に関するデジタル遺品

オンラインバンキングや証券アカウントなど、金銭的な価値を持つデータは、特に慎重に扱う必要があります。

• オンラインバンキング
  インターネットバンキングや証券口座の情報は、相続に関わる重要なデータです。アクセス情報がない場合、遺産が凍結されるリスクがあります。

• 仮想通貨ウォレット
  ビットコインやイーサリアムなどの仮想通貨は、高い資産価値を持つ場合がありますが、アクセスキーやパスワードを知らないと全く手が付けられなくなることがあります。

デバイス内のデータ

故人のデバイスそのものに保存されているデータも重要なデジタル遺品です。

• スマートフォンやパソコン
  写真や動画、メモ、連絡先など、多くの個人情報が蓄積されています。これらは遺族にとって大切な思い出である一方、プライバシー保護の観点から注意が必要です。

• クラウドストレージ
  Google DriveやDropboxなどのクラウドサービスには、膨大なデータが保存されている可能性があります。アクセス権限が共有されていないと、重要なデータを確認できない場合があります。

サービス契約に関するデジタル遺品

オンラインで契約したサービスやアカウントも遺族が対応しなければならないケースがあります。

• ショッピングサイトアカウント
  Amazonや楽天市場などの購入履歴や登録されたクレジットカード情報は、不正利用のリスクが伴います。

• サブスクリプションサービス
  動画配信サービスや音楽ストリーミングサービスの契約情報は、解約手続きを進める必要があります。