体外受精で生まれた子どもの数は7万7000人余り―日本が断トツ一位、出来ることも増えている
国別にみた体外受精・顕微授精数は日本が断トツ1位
2022年に国内で実施された体外受精で生まれた子どもの数は7万7000人余り、2年連続過去最多を更新、日本産科婦人科学会が発表しました。
この数字だけでは、どういうことか、どういうことになっているのか、実感が湧きませんね。
実は、日本は、国別にみた体外受精・顕微授精数は日本が断トツ1位なのです。実数値は今は中国が一位ですが、人口比を考えると、今も日本が世界で一番です。
2022年4月から公的な保険が適用
プラス要因としては、精子と卵子を体の外で人工的に受精させる「体外受精」が、2022年4月から公的な保険が適用されています。
これはとても有難いですね。不妊治療はお金がかかりますし、公的な保険が用意されているということで、職場でも少しは休みがとりやすくなるのではないでしょうか。（かなり希望が入っています）
年齢別でみると、42歳が最も多く、次いで、39歳、40歳、41歳の順です。
日本は不妊治療を始める年齢が遅い
社会的な活動が乗って来る年齢と、出産適齢期が重なってしまう現実。
それは、当然と言えば当然なのですが、両方あきらめずにいられる体制になってほしいものです。
アメリカの大手企業では、卵子の凍結保存に、会社が費用を出してくれるそうです。もう、負けた～！と思ってしまいました。
確かに、若い頃の、一番乗っている時の卵子を保存しておくのは、目の前の仕事に100％、いえ200％集中するのに、役立ちそうです。
日本では既に、11人に１人は体外受精児
2019年、日本での体外受精児は70万人突破、14人に1人だったのが、今年は11人に1人になる予想です。知らない間に、こんなに割合が増えていたのか～と思いました。お母さん方、大変な思いをして、出産されているのですね。
卵子の凍結保存に、公的資金
卵子凍結については、東京都がやっと補助金を出し、神奈川県も予定していとのことです。日本企業でも、パナソニックなど一部の企業で卵子凍結の補助をやり始めているとのことです。
不妊治療は、35歳までに始めた方が良い
実際に不妊治療を始めるかどうかは別として、子供を欲しいと思っていたら、不妊治療の準備（現状の把握、医療レベル・公的援助を含めて）を早めに始めるのが良さそうです。
「何歳でも不妊治療は行なえるが、年齢の壁は高い」との専門家の意見は、いつの時代の母親のアドバイスとも重なる気がします。
婦人科の治療に注意！
子宮内のポリープ除去の手術に、新しいシェイバーという手術道具が導入され始めました。治療が後日の不妊の原因になるケースもあり、やはり医者は選ばないといけません。
また、英国やアメリカなど海外では薬での中絶が一般的ですが、日本ではいまだに「掻爬法（そうはほう）」を行なう病院があるということです。この治療法は、子宮にダメージを与え、その後の不妊につながってしまいます。
『名医ランキング』には、不妊治療の名医も掲載されています！