眠れなくなるほど面白い経済の話
・インフレ－モノが少なく、お金が多い→モノの価値が高い、物価高
・デフレ－モノが多く、お金が少ない→モノの価値が低い
人口が増える→モノの需要(価値)が高まる→物価が上がる
・バブル経済－ある特定の資産(株や不動産など)の価格がその資産の本来の価値を
大きく超えて高騰する状態
－なぜ起こるのか－
・過度な楽観：人々が将来の価格上昇を過度に期待し、資産の購入に殺到
・投機的な取引：資産の価格上昇を見込んで当座の利益を得ようと短期間で
売買する人が増加
・金融機関の過剰な貸出：銀行などが将来の回収を楽観し過剰な融資を行う
・バブル崩壊－しばらく続いたバブル経済が限界に達し、資産価格が急落
1989年末金融引き締め政策
－どんな影響があるか－
・企業倒産：資産価値が下落し、借金返済が困難になった企業が倒産
・失業者の増加：企業の倒産に伴い、大量の失業者が発生
・金融機関の不良債権：融資先の企業が倒産し、銀行などが回収不能な債権
を抱える
・消費の低迷：資産価値の下落や失業の増加により、人々の消費意欲が低下
・円安－日本円が他の通貨(ドルなど)に対して価値が下がること
・円高－日本円が他の通貨に対して価値が上がること
－円安・円高が起きる主な原因－
・金利差－日本の金利が低いと、海外の金利の高い通貨に投資するため、円
が売られ円安になる
－日本の金利が高いと、円を買おうとする動きが強まり円高になる
・貿易収支－日本の輸出が増えると、外国から円を買おうとする動きが強ま
り、円高になる
－日本の輸入が増えると、外国に円を売ろうとする動きが強まり
円安になる
・円安＝輸入メリット
輸出デメリット
輸出主力の製造大企業にとって円安が膨大なメリット
トヨタ→一円の円安で営業利益450億円も膨らむ
・輸入大国の日本は円安になると物価上昇
食料自給率－カロリーベース38%
－生産額ベース58%
エネルギー自給率11.8%
多少物価が上昇しても、外国人からは安く映る→インバウンド消費は期待
・インバウンド－外国人が日本へ旅行
・アウトバウンド－日本人が海外へ旅行
・金利、利息－元金に対する利息の割合
・利子、利息－元金に対して支払われる対価そのもの
・利回り－投資した元金に対して得られる収益率、配当や売却益なども含めた総収
益を元金で割る
・行動経済学(経済学＋認知科学)における消費行動とは
認知バイアス(先入観)・・・
・松竹梅効果－真ん中を選んでしまう
・限定効果－数量・期間など限定に惹かれる
・サンクコスト効果－今止めると勿体無い
プロスペクト理論(損失回避の法則)
→目先の利益を求め、損失は回避したい
・価値関数－10万円もらった時の喜びより、10万円失った時の悲し
みの方が大きい
・確率加重関数－40％を境に、高い確率を低く、低い確率を高く見
積もる
・アベノミクスの3本の矢
・大胆な金融政策 デフレ脱却
・機動的な財政政策 → 経済成長
・民間投資を喚起する成長戦略 雇用創出
効果：円安による輸出産業の活性化や株価の上昇
課題：財政赤字の拡大、一部資産価格の高騰
・GDP(国内総生産)とは
国内にいる人(外国人含む)が1年間でどれだけ儲けたかという付加価値の総和
部品も含め全てが国内生産の車の価格が200万円なら、GDPへの算入も
200万円
価格の60%が輸入部品ならGDPへの算入は国内で生まれた付加価値40%分
の80万円
・資本主義－個人が自由に土地・お金・生産設備などの資本を所有できる
→不況になると失業率が上がり、格差が拡大する
日本、アメリカ、イギリス、ドイツ
・社会主義－国家が工場や設備を所有
→競争がなく、生産効率が上がらない、特権階級による富の独占
中国、北朝鮮、ベトナム
・インボイス制度(適格請求書等保存方式)
－仕入れにかかった消費税額の控除に一定の要件を満たした適格請求書の
発行・保存が義務付けられた
－なぜ導入されたか－
複数税率への対応
不正な仕入税額控除の防止
メリット：消費税の公平性向上、税収の安定化
デメリット：事務負担の増大、中小企業・フリーランスへの負担増
→インボイス発行事業者に登録していないと取引先に忌避される
・2040年問題－1971年〜1974年の第二次ベビーブームで生まれた団塊ジュニア世
代が65歳の引退を迎える
→生産年齢人口の減少、社会保障費の危機的状況
・日本人の
平均寿命 健康寿命
男性81歳 男性72歳
女性87歳 女性74歳
・無職65歳以上高齢者夫婦平均年金受給額
20万円－夫の基礎年金約5,6万円
夫の厚生年金約9万円
専業主婦妻の基礎年金約5万円
・特別養護老人ホーム、安い公的介護保険施設→入居数年待ち
サービス付高齢者向け住宅、介護付有料老人ホーム→高費用、20万円/人前後
・ESG(社会的責任投資)
Environment Social Governance
環境 社会 企業統治
2006年国連が「これからの企業評価は従来の短期的視点から長期的視点に換
え、ESGを意識して活動しているかどうかにすべき」と提唱
従来の投資家
売上・株価を重視→CO₂排出量、女性活躍などESGへの取り組みを判断の
中核にすべき
SDGₛ→国連加盟国の行動目標
ESG →企業の行動目標
・メタバース(仮想空間)－アバターを動かし交流したり、商品売買など、その場に
いるような没入感
ECサイトよりも現実感のある商品展示や接客
アバターを自分の体型にすれば試着などもできるかも
・DX(Digital Transformation)－デジタルによる変革
DX＝目的→業務の効率化
IT化＝手段→電話・手紙をメール・チャットに
・ICT(Information and Communication Technology)－情報通信技術
IT(Information Technology)－情報技術
IT＝パソコン、スマホ、アプリ、インターネット
ICT＝情報技術の使い方→通販・メール
・IoT(Internet of Things)－モノのインターネット
–家電・自動車などのものに通信機能をもたす
家電のスマホからの遠隔操作、温度調整、残量表示、見守り機能
著者：神樹兵輔