決算書を見るべきポイント７選：ビジネスパーソン向け基礎ガイド
企業の経営状況を把握するための最も基本的かつ重要な資料である決算書。決算書の各項目を正しく読み解くことは、投資判断や経営戦略の策定において不可欠です。本記事では、ビジネスパーソン向けに決算書を見る際に特に注目すべき７つのポイントを、具体的な数式や実例とともに解説します。なお、以下で紹介する情報は、実際の金融情報サイトや公的機関のデータに基づいており、最新の情報を得るためには各公式サイトの確認をお勧めします【1】【2】。
1. 貸借対照表（バランスシート）の構造分析
資産・負債・株主資本のバランス
決算書の基本中の基本が、貸借対照表です。貸借対照表は、ある時点における企業の財産状況を示すもので、以下の基本式で表されます。
資産=負債+株主資本
この等式は、企業がどのように資金を調達し、どのような資産を保有しているかを示します。資産が健全に積み上げられている一方、負債が過剰であれば、将来的な返済リスクが懸念されます。特に短期負債と長期負債のバランスや、自己資本比率（株主資本÷総資産）に注目することが重要です【1】。
2. 損益計算書（インカムステートメント）の収益性評価
売上高、費用、純利益の関係
損益計算書は、一定期間における収益と費用の関係を明らかにし、最終的な純利益を示します。基本的な計算式は以下の通りです。
純利益=売上高−費用
売上高から各種費用（原価、販売費、管理費など）を差し引いた結果、どれだけの利益が残るかが経営の効率性を表します。また、営業利益率（営業利益÷売上高）や純利益率（純利益÷売上高）の推移を見ることで、企業の収益性の改善や悪化の兆候を把握することができます【2】。
3. キャッシュフロー計算書による現金の流れの把握
営業・投資・財務キャッシュフローの分析
キャッシュフロー計算書は、企業の現金収支を以下の3つの活動に分類して報告します。
営業活動によるキャッシュフロー：日常の事業活動から得られる現金収入。プラスの数字が継続していることは、事業基盤が堅実である証拠です。
投資活動によるキャッシュフロー：設備投資や有価証券の購入・売却など、将来の成長に向けた現金の流出入を示します。
財務活動によるキャッシュフロー：借入金、株式発行、配当支払いなど、資金調達や株主還元に関わるキャッシュフローです。
各セクションの動向を比較することで、企業の資金繰りの健全性や今後の投資余力、返済能力などを見極めることができます【1】。
4. 売上高成長率の動向
成長スピードを示す重要指標
企業の将来性を占う上で、売上高成長率は非常に重要な指標です。成長率は、以下の数式で計算されます。
売上高成長率(%)=(当期売上高−前期売上高) / 前期売上高×100
売上高の成長が持続しているかどうかをチェックすることで、市場での受け入れられ具合や新規事業の拡大度合いが把握できます。例えば、日本経済新聞などの経済ニュースサイトでは、各企業の成長率に関する最新データが日々報じられており、外部環境と照らし合わせた分析が求められます【3】。
5. EPS（一株当たり利益）の評価
投資家にとっての収益性のバロメーター
EPS（Earnings Per Share、一株当たり利益）は、企業の純利益を発行済株式数で割って算出される指標です。
EPS=純利益−優先株配当/発行済株式数
EPSが高い、または増加傾向にある企業は、収益性が高く、株主にとって魅力的な投資先と考えられます。株価との相対的な評価指標としても利用され、企業の経営効率や成長性を測る上で重要です【3】。
6. ROE/ROAなどの収益性指標の確認
自己資本や総資産に対するリターン
企業の効率的な資本運用を示す指標として、ROE（自己資本利益率）やROA（総資産利益率）が挙げられます。
ROE：自己資本に対する純利益の割合
ROE=純利益/株主資本×100
ROA：総資産に対する純利益の割合
ROA=純利益/総資産×100
これらの指標は、企業がどれだけ効率的に資本を活用して利益を上げているかを示すものであり、経営の健全性や成長戦略の実行力を測る尺度となります【2】。
7. 配当性向と自己資本比率の見極め
株主還元と財務健全性の指標
配当性向は、企業がどれだけ利益を株主に還元しているかを示す指標であり、配当政策の健全性を評価する材料となります。また、自己資本比率は、企業の総資産に占める株主資本の割合を示し、企業の安全性や財務体質の強さを測る重要な尺度です。
配当性向は以下のように計算されます。
配当性向(%)=年間配当金総額/純利益×100
自己資本比率は、先述のとおり次の式で求められます。
自己資本比率(%)=株主資本/総資産×100
高い自己資本比率は、外部からの借入に頼らずに事業を展開できる安全性の高さを示し、安定した配当政策は株主に対する信頼感を醸成します【2】。
まとめ
決算書は企業の経営状態を多角的に把握するための重要なツールです。
本記事で紹介した７つのポイントは以下の通りです。
貸借対照表の構造分析：資産、負債、株主資本のバランスを確認し、財務健全性を把握する。
損益計算書の収益性評価：売上高、費用、利益の関係を通じて経営効率を判断する。
キャッシュフロー計算書のチェック：営業、投資、財務活動の現金の流れを把握し、資金繰りを評価する。
売上高成長率の動向：企業の成長スピードを把握し、今後の拡大可能性を判断する。
EPSの評価：一株当たり利益を通じて、収益性や株主還元の状況を評価する。
ROE/ROAなどの収益性指標の確認：資本効率の良さを測り、経営の健全性を評価する。
配当性向と自己資本比率の見極め：株主還元政策と財務体質の強さを判断する。
これらの指標を定期的にチェックすることで、企業の財務状況をより正確に理解し、投資判断や経営戦略の策定に活かすことが可能となります。各指標の数値だけでなく、その推移や市場環境と照らし合わせた分析を行うことが、ビジネスパーソンとしての必須スキルとなります。最新の情報は、日本取引所グループ【1】、金融庁【2】、日本経済新聞【3】などの信頼できる情報源を参照してください。
【参考URL】
日本取引所グループ: https://www.jpx.co.jp/
金融庁: https://www.fsa.go.jp/
日本経済新聞: https://www.nikkei.com/