全国組長アンケート　新しい領解文に共感０.４％

1月31日付の中外日報に「本願寺派全国組長アンケート」の記事が掲載されました。

浄土真宗本願寺派は全国に31教区、521組からなります。中外日報が行ったアンケートでは、組（そ）の代表者521名に対して実施し回答者はおよそ半数の260名。通常のアンケートは回収率が3割程度と言われているので、とても高い回収率です。また、組長は宗務の地方での執行役なので、その結果は全国の僧侶全体にも及び、とても重要な意味を持ちます。

アンケート設問は7項目。設問１は、
「従来の領解文を唱和する習慣はあるか」
「ある」33.5％、「ない」42.3％、「どちらともいえない」24.2％
当会でも以前、Facebookグループで同じような質問で「法座の前後に何か唱和をしているか？」の問いに、「従来の領解文を唱和している」35.7％、「何もしていない」37.5％でしたので、Facebookグループでは領解出言を習慣的に行っている人たちの割合がほぼ同じような結果です。

学習会で総局側の担当者方は、「自分のお寺で唱和しているのか？」の質問に対して、「従来の領解文を唱える習慣がないため、唱和はしていない」と答えていました。それに習うと、全国の42.3％のお寺は唱和する必要がないということになります。加えて、「従来の領解文を出言しているお寺はそのままで差し支えない」という返答も出ているため、結果、これは誰が唱和するのでしょうか。

設問２は、
「新しい領解文に対する組内の反応」
「違和感がある」77.2％、「共感できる」0.4％
全国の状況をとても正確にあらわしていると思います。これは、総局が目指す唱和100％の達成率が初年度は「0.4％」であったと置き換えても差し支えないのではないでしょうか。

他にも、「組で新しい領解文を唱和するか」「新しい領解文の推進策への組内の反応」「勧学寮に議事録や関係資料の公開、説明を求めるか」「新しい領解文を巡る混乱について、誰がどのように対応していくべきか」などの設問が続き、いずれも予想通りの結果を示しています。前総長時代から続く専制的独断専行の宗務行政の手法に対して、圧倒的多数が違和感を持ち、宗派に真摯な対応を求めています。

2月28日から定期宗会が始まり、3月下旬には常務委員会が行われ、次年度の宗務の基本方針と具体策が議決されます。宗会議員はどのような声をあげ、どのような行動を示すのか。そして宗会はどのような結果を出すのか。我々ひとりひとりが注視していきましょう。

中外日報1月31日