毎年3,000人の死者を出しているウイルスに対抗するためのワクチンが、日本へ供給されなくなってしまう日
日本人が一生のうちにがんと診断される確率は（2018）
男性65.0%（2人に1人）
女性50.2%（2人に1人）
日本人ががんで死亡する確率は（2019）
男性26.7%（4人に1人）
女性17.8%（6人に1人）
だそうです。
その癌の中でも珍しくワクチンによって予防できる癌があります。
年間10,000人が罹患し毎年3,000人が亡くなっている子宮頸がんです。
多くの若い女性が命を落としたり、子宮摘出などにより妊娠できなくなったりしています。
子宮頸がんはヒトパピローマウイルス（HPV）というウイルスが要因になっており、対抗するワクチンはHPVワクチンと呼ばれています。
日本ではマスコミの無責任な報道によってワクチン接種の積極的勧奨が停止されました。
その後、名古屋スタディなどの調査によってワクチン接種と体調不良の間に因果関係は認められないことが判明されたにも関わらず訂正の報道はほとんどなく、今でも接種していない方が多いです。
・17歳までにHPVワクチンを接種すると子宮頸がんを88%予防できる。
・世界では全ての先進国で接種が推奨
・発展途上国でも90%を超える接種率を実現した国が少なくない
・HPVワクチンの勧奨中止により一学年あたり4500人以上の女性が「防げたはずのがん」に罹る
・WHOの推計では15歳の女性でHPVワクチンを摂取した人はアメリカで55％、オーストラリアで80%である一方、日本では0.3%と、他の先進国と比べて1/100以下（2019）
HPVワクチンはその有効性と安全性の高さから世界中で接種が進み、現在までに8億回以上うたれているそうです。
需要の高まりと共に世界中でHPVワクチンの争奪戦が起きており、2019年の段階では世界中で2900万本のワクチンが足りなくなると予測されています。
その貴重なワクチンが日本のために製造・確保されているにも関わらず、日本では大量廃棄の可能性が生じている。
当然そんな状況が続けば日本の国際的な批判にさらされ、他の医薬品やワクチンの供給確保にも影響すると警告されています。
年間10,000名もの女性を苦しめているウイルスに対抗するためのワクチンが、日本に供給されなくなってしまう日が来るかもしれないのです。
今ぼく達にできることは、今すぐにでも積極的勧奨の再開がされるように声を届けることだけです。
正直なりすましや偽造ができるネット署名に頼るのは…という方もいらっしゃるとは思うのですが、それでも僕は一人でも多くの子ども達にHPVワクチンが届いてほしいので、署名いたしました。
ご賛同いただける方はぜひ。
参考リンク
最新がん統計
製薬会社が厚労省に警告「HPVワクチン廃棄なら国際的に批判」
子宮頸がんワクチン(HPVワクチン)が再度勧奨されている背景とは？医師が解説します。