ジェンダーギャップ指数を簡単に上げる方法

ジェンダーギャップ指数を簡単に上げる方法【フェミニスト閲覧注意】

フェミニスト「日本は女性が生きづらい国。ヘルジャパン。」
アンフェ「世界で一番長生きしてるのはお前らじゃん。」

認知がゆがんでいる人には事実を提示し、認知のゆがみを矯正するのが手っ取り早い。

ジェンダーギャップ指数に欠陥があることはよく知られているが、まずはジェンダーギャップ指数の特徴をおさらいしておこう。

・ジェンダーギャップ指数は男性が女性よりも冷遇されているケースは一切加点されない。
・同率１位で多くの国が並ぶという特徴がある。
・同率１位で多くの国が並ぶ都合上、１位から少しでも転落すると順位がいっきに転落する。

たとえるなら、クラスの半分が100点を取るようなテストを中学校の全科目で実施しているようなものだ。つまり、生徒の長所は加点されない。
このようなテストを実施してもその人の適切な学力は判定できない。

しかし、現実社会では日本の評価を悪くする指数を使うことが人気である。
役所の男女共同参画関係の部署の予算も増えるし、日本を貶めたいマスコミの上司の覚えも良いからだ。

内閣府男女共同参画局ではジェンダーギャップ指数を引き上げるため、多くの予算を使っている。
例えば、女性の役員・管理職を増やす。女性の弁護士・会計士を増やすといった目標だ。
しかし、これはあまり賢い方法ではない、厳しい言い方をすれば税金ドロボーである。

ジェンダーギャップ指数を上げることに集中するなら、まず日本の良い面を減らすことだ。
冒頭のように日本人女性は世界一長生きだが、女性が世界一長生きするような医療や介護を提供する必要はない。
先進国の平均程度に予算をカットしても１位に並べるのだから、余計なことに予算を使わないことがジェンダーギャップ指数を上げることの近道だ。

たとえば、乳がん、子宮頸がん検診といった国や自治体の補助はやめても問題ない。
とにかく、女性に対して行われる医療や福祉のレベルをジェンダーギャップ指数１位がギリギリとれる程度に引き下げる。

そうすると、かなりの予算が生まれるはずだ。
その予算を日本が１位をとれていない分野に回すのである。

例えば、起業を促して女性社長を増やす。

筆者は事業をしていて、多少は事業というものを経験しており、その経験からいうのだが、社長という肩書だけでは大した意味はない。
その社長がちゃんと売上と利益を上げることができて、本当の社長だといえるのだ。しかし、ジェンダーギャップ指数を上げることに集中するなら、本当の実力などはどうでもいいことだ。
とにかく名目上の数を増やせばジェンダーギャップ指数を上げることになる。

これは弁護士を増やすという施策にも言える。

女性への医療や介護を削って生み出された予算を、女性が資格試験を受ける予備校の補助に使おう。
弁護士は、離婚・倒産・借金整理・企業同士の争い・犯罪といった、人間社会の負の側面を扱う大変な仕事だと推察しているが、それが女性に向いているかは関係ない。
とにかくジェンダーギャップ指数を上げるためには、女性の弁護士を増やすことが大事である。

まとめる。
ジェンダーギャップ指数は日本の良い面は加点してくれない。
日本のいい面を伸ばすことはやめよう。具体的には、女性に対する医療や介護の予算をカットする。ジェンダーギャップ指数１位を取るためには女性への医療や介護はボチボチで十分だ。
代わりに、その予算を女性が社長や弁護士になることに使おう。
そうすれば増税なしで、簡単にジェンダーギャップ指数は上がる。

ジェンダーギャップ指数を使うことで日本人が幸せになると筆者にはとても思えない。
しかし、男女共同参画局やフェミニストやマスコミ関係者にはジェンダーギャップ指数を上げたがるのは何か別の理由があるのだろうか。