株価の変動について

最近、日経平均が暴落するなど、株価の変動が激しいのをみて、復習のために企業価値評価について記載してみようと思います。
※内容の正確性に責任は取れませんので、興味を持った方はご自身で調べてみてください。

株価とは

そもそも株価とは、ある企業の株を1株購入するのに必要な金額です。上場企業の場合、株価は株式市場での需要と供給のバランスに基づいて決まりますが、実際には企業の業績、経済情勢、投資家の期待など多くの要因によって影響を受けます。

例えば、企業の売上や利益が増加すると、投資家はその企業の将来性を高く評価し、株価が上昇することがあります。一方、経済の低迷や企業の業績悪化などがあると、株価は下落することがあります。株価は、短期的な市場の動きや投資家の心理に大きく影響されることが多く、しばしば企業の実際の価値とはかけ離れることがあります。

企業価値評価の重要性

株価が急激に変動することがあるということは、企業の実態を表していない状況もあると言えます。つまり、何か指標となる評価方法を持っていないと、株価の変動に振り回されることになります。

この企業価値評価にはさまざまな方法がありますが、今回はDCF法(ディスカウント・キャッシュ・フロー法)を考えてみたいと思います。

DCF法とは

DCF法は、企業の将来のキャッシュフローをもとに評価するものです。
ざっくり言うと、下記の流れになります。

１　将来のキャッシュフローを予測する

ここで言うキャッシュフローとは、一般的な当期純利益ではなく、現預金のキャッシュが(差し引きして)どれだけ入ってくるかを指します。

２　割引率を決める

将来のキャッシュフローを現在の価値に割り引くための割引率を決めます。一般的には、資本コストやリスクフリー率にリスクプレミアムを加えたものを使用します。この割引率に金利などが考慮されているため、例えば金利の上昇が決まったら企業価値評価が変動することになります。
※資本コストやリスクフリーなどの用語の意味は割愛します。

３　現在価値の計算

キャッシュフローと割引率が決まったら、現在価値が計算できます。具体的には、各年のキャッシュフローを割引率で割引きます。
例えば、これから10年間で毎年10万円のキャッシュフローを生むと予測する場合で、割引率を1%と仮定した場合、1年目は「10万円/(1+0.01)」、2年目は「10万円/(1+0.01)^2」、・・・、10年目は「10万円/(1+0.01)^10」という風に計算していきます。
※具体的にはターミナルバリューと呼ばれるものなどがありますが、イメージとしては上記のような感じになります。

４　企業価値を算出する

現在価値を計算したら、それを合計し、ターミナルバリューを加えることで、企業価値が算出されます。

まとめ

企業価値評価の代表的な方法であるDCF法は割引率が使用されます。そして、割引率には金利などが考慮されます。今回は日本銀行が金利を上げると発表したため、DCF法で計算する場合の企業価値評価は従来と比較して減少することになります。もちろん、日米金利差など要因は複合的に考える必要がありますが、一つの考え方として参考にできるかなと思っています。
※くれぐれも、素人の記事なのでこの内容を鵜呑みにしないでください。