DeepSeekショック！中国がアメリカを超えた？AI覇権の転換点！
2025年1月、中国のAI企業「DeepSeek」が発表した新技術が、AI業界に衝撃を与えています。もしこれが本物であれば、AI開発のコストと環境が劇的に変わり、技術覇権の構図までも覆すかもしれません。これは単なる技術革新ではなく、世界経済や軍事戦略にまで影響を及ぼす歴史的な転換点となる可能性があります。
DeepSeekショックとは？
2025年1月、中国のAI企業「DeepSeek」が発表した最新の大規模言語モデル「DeepSeek R1」が世界のAI業界に衝撃を与えています。報道によると、このモデルは、NVIDIAの高価なGPUに依存せずに、ディープラーニングの実行を可能にしたようです。また、DeepSeek R1は低コストな環境でも高性能な言語処理能力を発揮し、その開発コストはわずか550万ドルにとどまっているという報告もあります。
何がすごいのか？
これは、AI開発に必要な計算の負荷を「ロジック」で解決する全く異なるアプローチであり、NVIDIA一強だったAI開発の構造を根幹から覆す可能性を示しています。
これまで、開発にはNVIDIAの高価なGPUが不可欠だったため、AI開発には資金力が大きな要素となっていました。しかし、DeepSeekを使うことで、Apple、Intel、AMDのチップでもAI開発ができるのであれば、このモデルが世界的に広く普及し、例えば大学のAI研究環境に標準として導入される可能性があります。
AI開発におけるこれまでの規格と覇者
これまで、大規模言語モデルや人工知能(AI)の制御は、主に米国のOpenAI、Google DeepMind、Anthropicが主導していました。これらの企業は、主にNVIDIAのH100やA100などのGPUを活用して大規模言語モデルの訓練を行い、最先端のディープラーニング技術を確立してきました。
NVIDIAのチップの技術的な特徴
NVIDIAのチップは、特にCUDAコアを使った高速実行が可能で、広義的に大規模計算に適した構造になっています。例えば、H100チップはTensor Coreを搭載し、高密度行列計算に最適化されたアーキテクチャを提供することで、大規模な言語モデルの訓練時間を大幅に短縮しています。
DeepSeekの技術は、この依存構造を根本から覆す可能性があるため、AI環境の主導権を持っていたNVIDIA株の暴落に繋がっています。
中国の技術力がアメリカに追いついた
DeepSeekの発表は、単にAIの技術問題に留まらず、中国の技術力がアメリカに追いつき、報道によっては「超えた」とさえ言われる事情を示しています。これは、これまでテクノロジー領域で優位を保ち続けてきたアメリカにとって、大きなチャレンジとなる可能性が高いです。
中国のデジタル世代が牽引
中国のデジタルネイティブ世代の成長により、他国の技術を「追随するだけ」から、「問題の解決方法を組み替える」気配が生まれています。TikTokやWeChatのようなプラットフォームではすでにアメリカが警戒を強めており、DeepSeekのような大規模な技術もその延長線上にあります。
対中規制
こうした技術の発展を背景に、アメリカは対中規制を強化しています。具体的には、先端半導体やAI技術の輸出規制を強め、中国企業への先進技術の流入を制限する措置がとられています。特に、NVIDIAの最新GPUの輸出制限や、ASMLによる最先端EUV露光装置の供給停止などが、中国の技術発展を遅らせるための戦略として実行されています。
さらに強化される可能性も
それにもかかわらず、中国は独自のAI技術開発を進め、DeepSeekのような画期的なモデルを生み出しています。この状況は、アメリカによる技術封鎖の効果が限定的である可能性を示唆しており、今後さらに規制が強化されるか、または新たな対抗策が講じられるかが注目されています。
日米貿易摩擾と比較される現状と今後
DeepSeekの世界への影響は、背景と構造の点で「1980年代の日米貿易摩擾（TradeWar－日米半導体貿易摩擦）」に似ています。つまり、アメリカは「日本の半導体覇権を潰した」のと同じように「中国のAI覇権を潰したい」と考えている可能性があります。しかし、その反対構造はいくつかの点で大きく異なります。
合意を強要された日本と、対抗する中国
日本はアメリカの同盟国であり、プラザ合意や日米半導体協定などの強要に対して不本意ながら対応しました。中国は、アメリカの制裁に対抗する姿勢を維持しており、日本のような容易に認められる国ではありません。
内需の完結性が高い中国経済
中国は14億人の内需を有し、「容易に他国に依存しない」経済構造を確立しています。BRICKSも経済圏として、アメリカに依存しない枠組みとなります。これは、日本が展開できなかった自立的な方向です。
組織範囲を越えた技術の流入
日米貿易摩擾では日本技術がアメリカに流入し、その経済構造の一部となりました。DeepSeekのような中国の技術が大学や研究室などで、世界に広く普及すれば、単なる「新しい中国製AI技術」ではなく、グローバルな技術潮流を変える影響力を持つ可能性が高くなります。
AIは技術では無くインフラ
あくまで、現状ではDeepSeekの技術はまだ検証段階にあります。しかし、これが本物であるなら、中国のAI開発力がアメリカを超えたとも考えられます。そして、それは日本の経済や安全保障にも直接影響を与える可能性があります。
もしDeepSeekの技術が、アメリカの技術覇権を揺るがすことになれば、日本の地位はさらに難しいものになるでしょう。「日米安保」による安全の保障は一定を保つものの、そのアメリカが衰退した場合の背景を想像しておく必要があるのかもしれません。
大袈裟と思われるかもしれませんが、AIは軍事にも不可欠な技術であり、既にドローンや戦場での戦術システム、自律兵器にも利用されています。DeepSeekが本物であれば、低コストかつ高性能なAIモデルの開発が可能になり、戦場のリアルタイム意思決定や自律型兵器の進化を加速させる可能性があります。これにより、国家防衛戦略や国際安全保障にも大きな影響を与えることになるでしょう。
もう、パクリ中国などと言えない
繰り返しとなりますが、単なるAI技術の一つというような単純な話しではなく、AI開発の根幹で、中国がアメリカを超えた可能性があるということです。それもハードではなく、ソフトで超えたという点も脅威と感じるわけです。
この流れを考えての行動であるか分かりませんが、石破首相がトランプ大統領との面会を先伸ばしにしてでも、親中外交を続けていることが、正解だったという未来が絶対に無いとは言い切れないところに来ているようにも感じます。
補足。ただし、開発費の550万ドルは若干眉唾な気もしています。また、安全性という部分に関して、考慮する必要があります。無料で利用できますので、ご興味のある方はご利用ください。
ワンクリックFXトレーニングMAX、ワンクリックFX検証withAIの AIジャッジメントの検証も行っていますので、近日中に結果をご案内できるかと思います。
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