保活記録2016-2018
3歳児クラス4月で認可転園できるまでの私の記録。2018年4月申込の結果を待っている1月に書いた文章です。
今年(※2018年)で保活3年目です。
2016年4月申込
出産予定日は2014年10月末。保育園激戦区なのは聞いていましたが、まずは職場までの沿線で認可外を探して1歳秋入園し、認可外加点(3ヶ月実績がある)を得れば翌年4月に認可に入れるだろうと見込んでいました。
でも蓋を開けてみれば現実はそんなに甘くなかった。認可外加点(3ヶ月実績がある)は突然削除されたし、職場までの沿線に範囲を広げても、秋入園できるところなど1か所もなかった。他になす術もなく育休を半年延長しました。
加点なしでの1歳申し込みは絶望的でした。故に認可の申し込みこそすれど、見学は1園もせず、認可外の選定に集中することにしました。認可外は本当にピンキリです。大事な大事な我が子を安心して預けられる施設なのか?きちんと見極めなくてはいけない。
でも、私たちは保育のプロではありません。親初心者にそれが見分けられますか?そもそも、安全すら確保できないような施設が存在していることが間違っていませんか?そんな思いが渦巻きながら見学を続けました。
最終的には、申し込みした認可外の中での第一希望を勝ち取ることができました。これは、本当に文字通り「勝ち取る」ものなのです。認可の落選通知を受け取った後に、「本当に困っています。何とか入園できませんか?」とプッシュしました。同じようにしている方もいれば、「内定の連絡は園からするので、電話しないでください」という園からのお願いを守っている方もいます。
第一希望に決まったものの、誰かを蹴落として入園できたかもしれないことに、罪悪感が残りました。自分が蹴落とした子どもが、質の悪い認可外にしか入れずに、事故にあったとしたら・・・?そんなことまで考えてしまうほど、保活は熾烈で、心がすり減ります。
2017年4月申込
2年目は何もできませんでした。(しなかった、ではなく、できなかった)
1年目で入園できた認可外が、とても良かったこともあり、単願継続を希望しました。とはいえ、職場近くの園に電車登園する苦労は絶えません。
認可申し込みすると継続ができない、という契約だったためです。そういう園は稀みたいですが、申し込み数には出ないけど、本当は認可申し込みしたいのにできない層がいることを知ってください。
2歳申し込みは全員が1年分の認可外加点がある者同士の競争になるので、加点があっても8割落選なら、申し込みできないですよね。そんな掛けはできない。落選したら、翌年は別の認可外を探して、また翌年に認可を目指すのですか?慣れた居場所を、転々としなちゃいけないのは子どもにとっても負担だし、園が変わる度に慣らし保育期間に仕事を休むのも難しいし、来年度はどこになら入園できる!?という気持ちのジェットコースターは、できれば二度と味わいたくありません。毎日、区のHPを開いて、申し込み者数と入園可能者数を見比べて、いやもしかすると入れるのでは!?・・・選考指数など舐め回して、いやいややっぱり無理だな・・・を繰り返す日々には戻りたくありません。
2018年4月申込
有難いことに、近隣に新設園が多数できることになりました。でも、今は認可もピンキリ。底辺は基準に守られているはずですが、国基準は底辺です。認可も見極めなくてはいけないのが近年では現実です。新設園の系列園を手当たり次第に見学しました。10園以上あるので、仕事復帰済みなので、月に1、2日有休取得して見学、を半年続けました。
系列園の見学は楽ではありませんでした。系列園なので、もちろん近所ではなく、電車徒歩1時間の場所に2歳児を抱っこして、真夏日に、見学に行くのです。たどり着いてみたけれど、2歳の我が待機児童は騒ぐので、園児がお昼寝している園舎見学は遠慮します、という日もありました。
今年は区内どこかの新設園に入れるだろうとの予測で、今通っている認可外の継続申し込みはしていません。ですが、認可に入れたとしても、引っ越しは必要かもせれません。我が家は引っ越しを切り札にできるから、まだましですが、できない人にはどうすれば良いのでしょう??
希望する人みんなが保育園に入れるようにしたい、と私も願いますが、それはそもそも自治体の義務ではなかったのですか?? 義務ではなくて努力項目なのですか??国は、どう支援して行くべきなのか、支援してくれるのか、を問いたいです。
もう、自治体の努力では解決できない段階になってきています。
これを書いた約半月後、保育園の内定通知が届いた。
杉並の保育園一揆。保育園落ちた日本死ねブログ。企業主導型保育所の急増と国家戦略特区での小規模保育所の年齢制限廃止。小池都知事の元での子育て予算拡大。みらい子育てネットワークの国をも動かすアクション。各地での子育て中女性議員の増加。幼保無償化。自民党有志「男性の育休『義務化』」を目指す議員連盟の発足。賛否両論、清濁含め、それでも確実に、私たちの「もっと子育てに予算を」の声は届き、動き始めている。
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