【住宅編】採用される電気工事見積の作成方法｜項目や注意点を紹介

マンションやオフィスに比べ規模が小さく、比較的内容を把握しやすい住宅の電気工事。だからこそ見積もりでは、「正確性」がとても重要です！
正確な見積もりを作成するためには、図面をしっかりと確認し、各項目に対して必要な工数や費用を適正に計上することが大切です。

この記事では、住宅向けの電気工事において「採用されやすい見積もり」を作成するためのポイントや具体的な項目について解説します。
「住宅の仕事を増やしたい」「元請と長い取引を実現したい」という方は、ぜひ参考にしてください。
 

住宅向け電気工事の見積もりは「正確性」がポイント！

住宅における電気工事の項目自体は比較的シンプルですが、その分正確な見積もりが求められます。多少の変更・追加があっても施主希望の内容でない限り増額が認められないケースも多く、見積もり段階でどれだけ正しく材料や人工の拾いができているかが売り上げを左右するポイントとなります。
また、住宅は施主の希望などで変更が発生しやすいため、常に最新の図面の情報を反映させることも重要です。
新築で引込工事が発生する場合や、住宅密集地で車両の出入りや駐車が難しい場合などは、見積りに先行して現地調査を行うことで、施工費や経費、工程についてもより正確な内容を反映させられるでしょう。
正確な見積内容で、スピーディー＆丁寧な対応があれば、採用の可能性がグッと高まります！
 

住宅向け電気工事の見積もり項目と注意点

住宅の電気工事における見積もりでは、会社によって記載方法やフォーマットが異なるものの、主に以下の項目が記載されます。
 
・仮設電気工事
・引込工事
・配線工事
・電灯・スイッチ・コンセント工事
・弱電工事
・空調工事(該当する場合）
・副資材費・経費
 
それぞれの項目について、見積もり時のポイントと注意点を解説していきましょう。
 
仮設電気工事
工事用の電力を供給するための仮設電気工事。
住宅会社によっては詳細な仮設計画の図面の用意が無い場合もあるため、設置内容について現場担当者へ事前にしっかりと確認することが大切です。
採用が決まればすぐに仮設の設置を要請されることもあるでしょう。1人親方の場合は、スケジュール管理にも注意です。
 
引込工事
電力会社からの電気を宅内に引き込む工事。
実費の申請費のみを計上する業者も少なくありませんが、手続きには施主や設計者にはあずかり知らぬ手間がかかっているもの。「手続き代行費」と捉え、手間や実働時間に応じた費用を記載しましょう。
 
配線工事
住宅の電気工事では、各部屋へ分配するための分電気の設置やBOX仕込みを行います。
タイミングは内装（ボード工事）を行う前後となり、大工や内装業者との「相番作業」となるため、予想以上に手間がかかってしまう可能性もあります。
必要な人工を慎重に見極めながら、適正な施工費を形状しましょう。
 
電灯・スイッチ・コンセント工事
近年はスイッチプレートや照明器具などのデザインにこだわる施主が多く、「施主支給」というケースも増えています。
見積書にはメーカーや品番をしっかりと記載し、元請会社の担当者が製品を確認できるようにしましょう。
また、住宅の照明やコンセントなどは暮らしに関わる電気として、数㎝の位置間違いでもクレームにつながりやすい対象です。見積書とあわせて電気図を提出する際は、寸法ミスがないか入念にチェックしましょう。
 
弱電工事
電話線やインターネット、テレビアンテナなど、通信や情報機器に関連する弱電工事。
近年は家庭内のネットワーク環境が重視されており、無線LANの設置やスマートホームシステムの導入も増加しています。
見積もり作成時にはどのような通信設備が必要かを確認し、ケーブルの種類や配線方法を正確に記載しましょう。
 
空調工事
住宅では、エアコンなどの空調設置についても電気工事の一環として依頼されることがあります。
「完成してからエアコン配管が気になり変更要請」というパターンが非常に多いため、見栄えにも配慮した配管経路や化粧カバーなどの必要性を事前にチェックすることが大切です。そのうえで、見積書に必要な内容を反映させましょう。
 
副資材費・経費
雑材消耗品にかかる副資材費や作業にかかる経費については、全体の工事項目に組み込むケースも多いですが、別途項目として計上すれば各単価を抑えられます。
社会保険料や労災保険料などの福利厚生にかかる「法定福利費」は、従業員のいる事業主であれば必ず含めなければならない項目です。忘れずに記載しましょう。
 

まとめ

今回は、住宅向けの電気工事の見積もりにおいて大切なポイントを解説しました。
作業項目の少ない住宅の電気工事では、数万円の差でもコストの安い他者に決まってしまうことが少なくありません。とはいえ、最低限のコストで挑めば売り上げが減るばかりでなく、仕事に対するモチベーションも下がってしまうでしょう。
見積もり時には、コスト以外にも「対応力」「スピード感」「見積もりの正確さ」など、自社の付加価値をアピールすることが重要です。
元請の住宅会社としても、コストギリギリの業者よりも信頼感のある業者を重宝したくなるでしょう。
 
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