分断される国民

いよいよあと3週間でオリンピックが開催、いや強行されようとしています。識者のなかにはオリンピックだけ開催したらパラリンピックを中止するのでは？との臆測もあるらしい。

このあたりは全く不明だが、オリンピック、国民の大半がパンデミック下での開催に反対している。

こうなると、国民感情はオリンピックを盛り上げようとするTV番組やオリンピック推進派、またオリンピックに関わる人たちに対する嫌悪感へと変わりはしないだろうか？

ましてやオリンピックでカネ儲けをしようとするテレビ局やスポンサー企業、オリンピックに関わる業者達、今まで築いてきた信頼や友好な関係がこの2ヶ月で失われる可能性は否定出来ない。

それはこの五輪での感染が大爆発し、世界中に新たな変異株のようなものがばらまかれる、最悪のシナリオである。

この危険性について専門家達は指摘してきたが、完全に無視された。

やがて、開催中止論をかき消すかの如く、有観客か無観客かといて開催ありきの議論にすり替えられてしまった。

この有り様を見て、菅総理の内奏を受けた２日のちに宮内庁長官の天皇のお気持ち拝察事件が起きた

全ての政府関係者が完全スルーしたが、そのことがかえって国民の不信感を招き、さらには天皇の強い懸念であると確信したであろう。

天皇はワクチンを打っていない、自ら拒んでいるとの情報もある、何故か？

これが事実であれば大会にて開会宣言をする名誉総裁の天皇は無防備で大会会場に行くことになる、このような事を宮内庁が許すとは思えない。

これが天皇の無言の抗議と見る人も少なくない　

国家元首の米国のバイデン大統領も早々に不参加を表明している、随行人数を40名を上限にしていることも理由のひとつである。米国大統領の警護となればシークレットサービスを含め軽く100名以上の警護が必要となるからだ。しかし主たる理由は大統領として感染拡大が収まらない日本には行けないというのが本音であろう、何故ならば過去のオリンピックでは副大統領を派遣しているが公務に関わらないいわば政治家ではないファーストレディで調整している、これもこの時期になって未だに決定ではないのだ。

このような条件について特例緩和の危険性も出始めている、それはBOA(英国オリンピック委員会)からの入国後の隔離措置緩和の申し立て、さらには海外メディア12社連名の行動規制に対する抗議書などである。

すでにウガンダ選手団での感染発覚、そしてその後の責任者不在の入国許可、ワクチン接種をしていない選手の入国後の発覚など、すでに対策には穴だらけであることが露呈している。

ここでさらに圧力に負けて特例措置を講ずれば、もはやオリンピックは無法地帯になる。

そして、今海外で活躍している大谷翔平、大坂なおみ、バスケの八村、さらにサッカー選手も多くが海外チームでプレーしている。

多くの選手達が海外で活躍し、愛されている

しかし、もしこの五輪ギャンブルに日本が負けたらどうなるか？

国内の国民感情がすでに離れてしまったように、今度は日本発の感染拡大が世界に輸出された後、日本選手が所属するクラブチームは日本人選手にSPをつけなければならない。個人で戦う選手はボディガードを雇わねばならないかも知れない。

活躍が目立つ大谷選手などは今は純粋に豪快なアーチや二刀流に全米が翻弄されている

しかし日本発で世界的なパンデミックが再拡大した際にはその活躍が仇になるかも知れない

私自身世界中でヨットレースに参加してきた、日本チームではなく、全てが海外チームである、英国、スペイン、ロシア、オーストラリアのチームでお互いに信頼し命を預けて戦う外洋ヨットレース。

私はこの場に戻れるのだろうか？私の出した答えはノーである、ワタシは現役選手を引退した。

全ては新型コロナウィルスが原因であったが後には東京オリンピックにトドメを刺されたと思い起こすであろう。

2021年7月3日