中国人を採用している日本の大企業はヤバい
【日本が危ない】中国スパイが日本政治を牛耳る!? 軍事・産業情報が盗まれ放題、なのに摘発できない…無防備すぎる「スパイ天国」日本
Web広告の専門家Koseiです。
今日は昨日ご紹介したこの動画から得た内容から、
中国人を採用している日本の大企業はヤバい。
というお話をしていきます。
この動画は
不動産投資のプラットフォームで上場企業の「楽待」のYoutube動画です。
昨日の動画紹介は、こちらを御覧ください。
中国の産業スパイの手口
昨日の動画の中に、産業スパイの方法についての説明がありました。
まずはこちらを改めて紹介していきましょう。
産業スパイの手口
留学生として入国し、企業に就職する。
企業の従業員に接触し、情報提供を求める。
共同開発の名目で技術情報を入手する。
重要発言:
「共同開発しませんかって中国から言われる時は技術狙いに来てるんで」
中国の中国人へのスパイ工作の依頼方法
中国政府は留学生を全部把握している。
その中で優秀な人に声を掛けて、企業に就職するための手助けをしたり、ガイドしたり、入社してからの支援をしたりする。
ただ、中国本土のやり方が嫌いな人が日本に来たりしているので、そのときには次のような口説き方をするのだそうです。
重要発言:
「君の家族、中国にいるでしょ?」
「年金がないと困るでしょう」「甥っ子が学校行けないと困るでしょう」
あとはお小遣い上げるから、ちょっと情報提供してくれない?
というような口説き方をするのだそうです。
口説きというより脅しですね。
中小企業も技術力がある企業はヤバい
大企業でなくても中小企業でも技術力を持っている企業には狙いを定めているそうです。
社長。会長。あなたの会社では中国人を雇っていますか?
これらの事情を考えると、脳裏によぎる事があります。
日本企業は採用に苦しんでいる企業も多いせいか、
最近は、中国人を採用している企業が増えています。
あなたの企業はどうでしょう?
すると、中国政府からすれば、好都合です。
あなたの企業が製造業だった場合
もし、あなたの企業が製造業で特殊な技術やノウハウがあるならば、その社内情報を中国政府に送る事ができます。
中国政府は、それらを自国の企業に与え、新しい技術を使わせる事ができます。
中国の企業の発展は、技術力を盗むことで発展してきました歴史があります。
いま、中国から世界中の外資系企業が撤退している事が中国では問題になっていますが、本質的な問題は、技術力を手軽に盗む場所がなくなる事が本質的な問題になっているというわけです。
中国企業の展開のスピードは非常に速いです。
盗まれた時から、恐らく1年も立たずに同じような製品が中国で生産され、しかも低価格で生産されるため、価格では太刀打ちできません。
また、中国は世界展開も速いです。
あなたの企業の製品は、世界中で売れなくなってしまうでしょう。
あなたの企業で、中国人がいるならその可能性は高いでしょう。
ましてや、マネージャーの役職を与えているようであれば、なおさら危険でしょう。
あなたの企業が事業支援会社だった場合
あなたの会社がIT企業や、広告代理店などのようにメーカーなどを支援する会社だった場合です。
支援しているクライアント企業には、日本の大企業であったり、特殊な技術を持っている企業もあるでしょう。
するとその企業の非公開情報を手に入れる事ができるでしょう。
その企業を担当するメンバーの中に中国人がいた時、何が起こり得るでしょうか?
そうですね。
インサイダー情報を入手することができます。
競合となる中国企業としては、対抗策を講じることができるでしょう。
なぜ、その事に取り組むのか、
事業戦略の意図を知ることができるので、
それを真似して労せず同様の成果を上げる事もできるでしょう。
それを見て、反対の戦略をとって、その企業の商品の売上を奪っていく事もできるでしょう。
株式投資で上昇する前に大きな投資をしてリターンを得ることができるでしょう。
しばらくすると、流石に役員クラスはそれらの状況になにか違和感を覚えるはずです。
また、中国のスパイ工作の状況も恐らくすでに知っていることでしょう。
そうなると、あなたの企業が原因だと考えるようになり、取引の更新を辞めることになるでしょう。
もちろん、それが原因なんていうふうには絶対に言いません。
体の良い理由をつけて、更新しないというふうに言ってくるでしょう。
重要なのは、
あなたの会社がそういった中国のスパイ工作の影響を知らずに中国人を雇用してしまっているという、経営者の無能さを察するということです。
中国に関してはリモート海外ビジネスでやるべき
中国企業、中国人と直接関与するのはリスクが高いです。
ならば、中国との付き合い方としては、
中国は仕入れる方で考えれば良いです。
仕入れる方なら、近は仲介している企業が多くあります。
こういうところを探して信頼できる企業と組めば、中国に行く必要がないので、理由不明で捕まるような心配もありません。
中国経済は、これから急激に下降していきます。
また、トランプの経済制裁がより強まります。
基本的に高い生産力と低価格を武器にしてきたのが中国なので、アメリカに売れないとなると、代替先は中国から近く、消費性向が強い日本に売りたい中国企業が増えていくるのは間違いないです。
そうすればより価格を安く仕入れる事ができる。という有利な点があります。
この商機はうまく利用していくべきでしょう。
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