【これさえ読めばOK】賃貸と持ち家、結局どっちが得?
不動産における永遠のテーマ、賃貸と持ち家のどちらがお得なのか、というテーマについて解説をしたいと思います。
賃貸のメリット
ライフステージに合わせて住み替えができる
設備の交換や修繕費用負担が少ない
固定資産税を支払う必要がない
ライフステージに合わせて住み替えができる
賃貸のメリットは、家族の増減や生活スタイルの変化に合わせて柔軟に引っ越すことができる点です。
たとえば、家族が増えた場合や家賃を抑えたい場合、職場の近くに住みたい場合など、さまざまな状況に対応できます。
また、ご近所トラブルがあったときも比較的容易に問題を解決できる利点もあります。
設備の交換や修繕費用負担が少ない
賃貸物件は大家の所有物であり、建物や設備の修理やメンテナンスは入居者が負担する必要がありません。
建物の設備はもちろんのこと、備え付けのエアコンなどが壊れた場合も、重大な過失がなければ大家負担で修繕できます。
毎月の家賃と一緒に管理費や修繕積立金などを支払う必要がありますが、急な支出を避けられる点が大きなメリットです。
固定資産税を支払う必要がない
持ち家の場合は固定資産税や都市計画税などの税金がかかりますが、賃貸ではこれらの税金を支払う必要がありません。
賃貸は基本的に賃料や共益費と更新料を支払うことになります。
固定資産税は経済的に大きな負担になります。そのため、固定資産税を支払う必要がないことは賃貸の大きなメリットといえるでしょう。
賃貸のデメリット
自己資産にならない
間取りや設備が自由に決められない
高齢になった際に契約を更新できないことがある
自己資産にならない
賃貸を選択する場合のデメリットの一つとして、賃貸に支払った家賃は将来的に自己資産として残ることはありません。
家賃を支払い続ける必要があるため、一生涯にわたって支出が続くことになります。
そのため、老後になって年金暮らしになった場合でも、高額な家賃を払い続ける必要があることを考慮する必要があります。
間取りや設備が自由に決められない
賃貸物件では、間取りや設備の自由度が限られている場合があります。賃貸物件の設備は大家次第なため、借り主が自由に変更することはできません。
例えば、インターネット環境がなかったり、コンセントが足りなかったりする場合は、我慢する必要があります。
ただし、生活する上で必要な設備については、相談すれば大家が負担して改善してくれることもあります。
高齢になった際に契約を更新できないことがある
高齢になると、賃貸契約の更新や新たな賃貸契約を断られる可能性があることもデメリットの一つです。
特に保証人については、家賃保証を保証会社にお金を払うことで確保できても、年をとればとるほど身元保証人が求められるケースが増えており、頼める人がいなければ賃貸契約の更新を断られることがあります。
そのため、将来のライフプランを考慮して賃貸を選択する際は慎重に検討する必要があります。
持ち家のメリット
自分の資産になる
建て替えやリフォームが自由にできる
住宅ローン完済後は経済的な負担が減る
自分の資産になる
持ち家の最大のメリットは、将来的に自分の資産として残る点です。
持ち家であれば、将来的にお金が必要になったときに売却ができたり、融資を受けるときの担保にしたりすることが可能となります。
また、近年では「リバースモーゲージ」と呼ばれる、自宅を担保に設定することで、都度もしくは年金形式で借り入れができるシニア向けの融資制度も出てきました。
この制度を利用すれば、生きている間は返済が不要で、亡くなった後に自宅を売却することで返済する仕組みです。
融資を受けることにはデメリットもあるため個人の判断に委ねられますが、将来的に資金が必要となる場合に持ち家という資産を活用して資金を得られる安心感は大きいです。
地域開発によって土地の価格が上がることも考えられるため、次世代へ残す財産として検討される人も少なくはありません。
建て替えやリフォームが自由にできる
持ち家の場合、新築の物件には最新の安全基準や設備を搭載した家が多いですし、物件内はリフォームできるため、自由にカスタマイズしてより住みやすい空間に仕上げることができます。
注文住宅であれば、完全に自分好みの家を作り上げられるでしょう。
また、マンションの場合は専有部分しかリフォームできませんが、賃貸に比べると自由度が圧倒的に高いです。
持ち家であれば、家族構成やライフステージの変化に合った暮らし方ができると言えるでしょう。
住宅ローン完済後は経済的な負担が減る
住宅ローンの完済後は、毎月の支払いがなくなり、固定資産税や修繕費の負担だけで家に住み続けられるようになります。
例えば、30歳で住宅を購入して35年ローンを組んだ場合、65歳にはローンの返済が終わるため、定年後の負担が大幅に抑えられるでしょう。
また、住宅ローンを組む際は「団体信用生命保険(団信)」に加入できます。
この保険は、住宅ローンの契約者に万が一のことがあった場合、保険金が残高分のローンの返済に充てられる仕組みのものです。
「団信」を利用すれば、契約者が死亡したり大きな疾患にかかったりしてしまっても、本人や家族は安心して家に住み続けられます。
このように、住宅ローン完済後は経済的な負担が減り、安心して老後を迎えることができるでしょう。
持ち家のデメリット
他の土地に移動しにくくなる
居住費が下げられない
固定資産税などの税金がかかる
他の土地に移動しにくくなる
持ち家を購入すると、気軽に引っ越しや転勤をすることが難しくなるというデメリットがあります。
万が一転勤があった場合や現在の土地に不満がある場合でも、持ち家の場合は気軽に住み替えをすることができません。
ただし、住宅ローンを借りている金融機関の承諾があれば、持ち家を賃貸に出してご自身はほかの土地に住み替えることも可能です。
居住費が下げられない
持ち家の場合、ライフスタイルの変化に合わせて居住費を調整することが難しいというデメリットがあります。
賃貸の場合は、家賃が高いと感じるようになったら、安い賃料の物件に住み替えることができます。
しかし、持ち家の場合は、毎月一定の金額を住宅ローンとして返済し続ける必要があります。
また、設備の老朽化によるメンテナンス費や、毎年支払う固定資産税などの負担もあります。
このような負担を将来的に支払い続けることができるか、しっかりとシミュレーションしてから住宅を購入すると良いでしょう。
固定資産税などの税金がかかる
持ち家では、固定資産税や都市計画税などの税金が発生します。
住宅ローンを組む際には、ローンの返済だけでなく、税金の支払いまで含めた資金計画を立てる必要があります。
固定資産税は地域や物件の評価額によって異なるため、毎年の負担も変動します。
また、住宅ローンの利息を差し引いた所得税や固定資産税の控除なども考慮する必要があります。
これらの税金負担を加味した上で、住宅購入の計画を立てることが重要です。
まとめ
今回も最後までご覧いただき、ありがとうございました。いかがでしたでしょうか。
各自のライフスタイルや将来の計画に合わせて、持ち家と賃貸の利点や欠点をよく考慮しましょう!
家賃を払うのか、ローンを払うのか。月々に貯蓄から出ていくその金額が同じだった場合に、どちらの方が自分にぴったりなのかという視点で考えてみてもいいかもしれません。
資産形成や不動産投資に関しても、専門のコンサルタントを利用することでより具体的なアドバイスを得ることができるでしょう。
どちらを選ぶにせよ、自身や家族の幸せな生活を築くための賢い選択を!ご相談やお手伝いは、ReBIRTH株式会社が喜んでサポートさせていただきます。