見出し画像

貯蓄型保険は、本当に効率が悪い金融商品なのか?

今回は、貯蓄型保険の手数料がどれほど高いかをデータで示し、効率の悪さを説明します。

人生で大きな出費と言えば、家、車、そして保険。

この中で、保険は特に見直すべき項目と言えます。

その中でも、貯蓄型保険は必要ないと断言できます。

なぜなら、貯蓄型保険の仕組みを見ればわかりますが、私たちが払うお金の大部分は保険会社の手数料として消えてしまうからです。

では、その手数料は実際にどれほど高いのでしょうか?

貯蓄型保険の手数料は、実に支払った金額の80%に達する場合があるとされています。

その根拠は、保険の構造にあります。

例えば、私たちが月に10,000円の保険料を支払った場合、大手保険会社では、そのうち8,000円が保険会社の取り分となります。

残りの2,000円が、将来の保険金や返戻金として私たちに返ってくるお金です。

つまり、80%が手数料で、20%だけが戻ってくる可能性のあるお金です。

これはどのようにして決まるかと言うと、まず保険料の一部は営業費用や保険管理費用、そして保険会社の利益として充てられます。

特に、貯蓄型保険は掛け捨て型保険に比べて、このコストが非常に高くなっています。

この割合を他のギャンブルと比較すると、パチンコや競馬の主催者側の取り分は、10,000円あたり約2,500円。

宝くじでも、10,000円のうち5,000円が主催者の取り分です。

これらギャンブルと比較しても、貯蓄型保険はさらに非効率な金融商品と言えます。

「でも、大手保険会社だから仕方がない」と思うかもしれません。

では、ネット型の保険はどうでしょうか?

ネットライフ生命というネット型保険会社の場合、10,000円の保険料のうち、4,000円が手数料として保険会社に取られます。

ネット型でも、手数料は高いのです。

ここで一度、インデックス・ファンドとの比較をしてみましょう。

インデックス・ファンド、特にオルカン(全世界株式インデックスファンド)の場合、信託報酬は0.05775%。

これは、10,000円を運用した場合、1年間で支払う手数料はわずか6円です。

貯蓄型保険の手数料と比べると、いかにインデックス・ファンドが効率的かがわかります。

貯蓄型保険は、保険料を払った瞬間に大きな損失が発生する商品です。

特に、貯蓄型保険の初期段階では解約返戻金が非常に少ないため、解約すると大きな損失が発生することがあります。

これは、初期数年間で支払った保険料の大部分が営業費用や管理費用として使われてしまうためです。

長期的に資産形成を目指すのであれば、貯蓄型保険ではなく、インデックス・ファンドのような低コストの金融商品を選ぶ方が賢明です。

もし、すでに貯蓄型保険に加入している方は、一度解約を検討してみる価値があります。

もちろん、解約することで一時的に損をすることはあるかもしれませんが、解約後に返戻金をインデックス・ファンドに投資することで、長期的には資産を増やす可能性が高くなります。

とはいえ、解約は慎重に行う必要があります。

それぞれの状況によって損得が異なるため、しっかりと計算し、考えた上で判断しましょう。

最後に、データを再確認します。

貯蓄型保険では、10,000円のうち最大80%が手数料として保険会社に取られます。

一方、インデックス・ファンドでは10,000円あたり年間6円しか手数料が発生しません。

この差が、どれほど大きなものであるかが一目瞭然です。

資産形成を目指すなら、効率的な選択をしましょう。

貯蓄型保険ではなく、インデックス・ファンドのような低コストの選択肢を検討することが、資産を増やす近道です。

まとめると、貯蓄型保険は効率の悪い金融商品であり、手数料が高すぎます。

インデックス・ファンドのような低コストで効率の良い商品を選ぶことで、長期的な資産形成が可能になります。

保険の見直しを行う際は、ぜひこの点を意識して、賢い選択をしてください。

いいなと思ったら応援しよう!