【エネチェンジ】今後の時価総額を検討する
こんにちは。MAKOです。
今日はずばり「エネチェンジの適正な時価総額はいくらか」について書きたいと思います。
エネチェンジの株価と時価総額
エネチェンジ（’23.1.13）
株価 ：1042円
時価総額：313億円
昨年末から暴落→5月に底打ち→現在は復活の兆候もありつつ横ばいという状況です。
時価総額検討方法
エネチェンジの事業は以下の3つです。
プラットフォーム事業
データ事業
EV充電事業
３つの事業を合算した時価総額は複雑になってしまうため、今回の検討では、城口CEOが現在最も力を入れている「EV充電事業」を元に行います。
海外類似企業から時価総額を算出
エネチェンジの事業は、海外の成功事例を元にしたタイムマシン経営によるものであり、EV充電事業についても海外の先行した企業をお手本としています。
その中でも有望な2社の時価総額は以下です。
各社時価総額
チャージポイント：6815億円
blink ：1083億円
※2社は22年11月時点での時価総額になりますのでご注意下さい。
こちらが各社のEV充電器設置台数です。
EV充電器設置台数
チャージポイント：52,000台
blink ：11,000台
エネチェンジ ： 3,000台（目標）
時価総額を推定する
海外類似企業からエネチェンジの時価総額を推定します。
時価総額は「エネチェンジがEV充電器を3000台数設置した場合」という条件で検討することとします。
方法①：EV充電器設置台数から推定
EV充電器3000台あたりの海外類似企業の時価総額は以下の通りです。
各社時価総額（EV充電器3000台）
チャージポイント： 388億円
blink ： 295億円
エネチェンジ ： 313億円（参考）
各社時価総額が横並びになりました。これだけを見ると、エネチェンジの上昇余地が無いように思われますが、そもそも各社の時価総額とEV充電器設置台数増加は連動していなかったため、別の方法で検討するのが適切と思われます。
方法②：自動車販売シェアから推定
EV充電器設置台数ではなく、将来のEV充電器のシェアから算出してみます。
まず、日本とアメリカでの年間自動車販売台数は以下の通りです。
自動車販売台数（2020年）
アメリカ：1445万台
日本 ： 460万台
日本とアメリカで約3倍の差があることがわかります。
「チャージポイントがアメリカでのシェア1位で6620億円の時価総額であれば、日本のシェア1位はアメリカの1/3程度の時価総額が得られるのではないか」という仮定を元に試算します。
国別EV充電器トップシェア時価総額
アメリカ：6815億円
日本 ：2300億円（仮定）
それらしい数字になってきました。
時価総額は一直線に増加するわけではないので方法①②を組み合わせてエネチェンジの時価総額を検討することとします。
今後のエネチェンジ時価総額検討
先ほどの方法①②の検討結果を、EV充電器設置台数でざっくりと線引きしてエネチェンジ時価総額を試算した結果が以下となります。
EV充電器3000台〜10000台
時価総額：1000億円
株価 ：3300円
EV充電器10000台以上（＝シェア1位）
時価総額：2300億円
株価 ：7600円
今のエネチェンジが時価総額313億円、株価1042円なので、まだまだ上がる余地は大きいと思われます。
EV充電器設置台数の発表時期について
エネチェンジの時価総額はEV充電器設置台数で決まることがわかりましたが「じゃあそれがいつなのか」が知りたいですよね。
ということで、過去に検討した結果を元に時期も追記しました。
EV充電器3000台〜10000台
時価総額：1000億円
株価 ：3300円
時期 ：〜2023年6月頃
EV充電器10000台以上（かつシェア1位）
時価総額：2300億円
株価 ：7600円
時期 ：〜2023年12月頃
エネチェンジEV充電器設置台数の根拠は以下記事ご覧下さい。
まとめ
ここまで読んで気づいた人もいるかもしれせんが、エネチェンジの時価総額はチャージポイントの時価総額次第ということです。
FRBの利上げの影響を受けて昨年11月より株価は下落していますが、それでも時価総額は5000億円を超えています。チャージポイントベースだとエネチェンジはまだまだ割安であると言えます。
私の目論見（あるいは願望）では2023年2月決算後に徐々に時価総額500〜1000億円を目指すと予想しています。
ひたすら待つのみですね。本日は以上です。
その他のエネチェンジ記事についてはマガジンにまとめています。
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エネチェンジEV充電器は既に3000台数到達しているんじゃないかな。
— MAKO_LIFE_BLOG (@blog_mako) December 23, 2022
4-6月： 541台
6-9月： 926台+70%
10-12月：1574台+70%（推定）
合計：3041台
CM、ゼロ円、150社のパートナー、マンションプランから来る契約数を考えると年明け以降、エネチェンジ側がパンクするかもしれない。 pic.twitter.com/hi0Lxh4g2S
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