脱炭素化の波に乗る！最新技術が拓く、持続可能な未来
地球温暖化対策が急務とされる現代、脱炭素化に向けた動きが加速しています。 その最前線では、私たちの想像をはるかに超える革新的な技術が次々と生まれているのをご存じですか？
今回は、東京・多摩地域と世田谷区で展開されている、最先端の脱炭素化の取り組みをより詳しくご紹介します。
太陽光発電の新たな可能性を拓く！
まず注目したいのは、太陽光発電の活用方法の進化です。 従来の太陽光パネルは、屋根や遊休地に設置されるのが一般的でしたが、近年では、路面や農地といった意外な場所での活用が進んでいます。
多摩地域の事例
路面発電 八王子市のMIRAI-LABOでは、商業施設の駐車場に太陽光パネルを敷設し、電気自動車（EV）の中古バッテリーを再利用した蓄電池に電気を貯める実証実験を行っています。 夜間には、この電気を使って店舗入り口の植栽をライトアップするという、まさに一石二鳥の取り組みです。
MIRAI-LABOが開発した路面発電パネルは、EVの中古バッテリーを再利用しています。 性能を診断し、劣化度に応じて再生品にする事業を手掛けており、路面パネルも「舗装材以上の強度を達成した」として、貸駐車場や企業の敷地内などで設置実験を展開しています。
同社の試算では、民間の遊園地・テーマパーク、工場、公園、駐車場など国内の路面発電パネルの設置可能面積は約2億5000万平方メートルあり、このうち数年の間で1%（パネル250万枚分）のシェア獲得を目指しています。
ソーラーシェアリング 多摩市のたまエンパワーでは、農業と発電を同時に行う「ソーラーシェアリング」を推進しています。 耕作放棄地を活用し、太陽光パネルの下でブルーベリーなどを栽培することで、土地の有効活用と再生可能エネルギーの普及を両立させています。
たまエンパワーは、相模原市で農業と発電を同時に行う「ソーラーシェアリング（営農型太陽光発電）」に取り組んでいます。
体験農園「さがみこベリーガーデン」では、約1.4ヘクタールの敷地内に支柱を立てて上部空間に太陽光パネルを設置し、その下でブルーベリーなどを栽培しています。
新たな農園では、ブドウやイチジク、レモンなどを栽培する予定で、発電した電力は二酸化炭素を排出しない「非化石価値」付き電気として、生活協同組合の生活クラブグループの電力小売会社「生活クラブエナジー」に供給します。
電力の地産地消へ！個人間取引という新たな選択肢
次に注目したいのは、電力の売買における新たな試みです。 世田谷区では、戸建て住宅の太陽光パネルなどで発電した余剰電力を、地域内で売買するシステムを2025年4月にも稼働する予定です。
世田谷区の事例
P2P個人間電力取引 世田谷区が構築する「P2P個人間電力取引」システムは、太陽光発電などの発電設備を持つ一般家庭が使い切れなかった電力を他の住宅などと売買する仕組みです。
電力小売り会社TRENDEと連携し、同社と契約すると参加できます。
参加家庭は、通信機器を操作して希望価格を選択し、余った電気を売却、足りない場合は購入を選択します。
システムが各家庭の「売り」と「買い」の注文を結びつけ、電線を通じて電力をやり取りします。
購入や売却の手続きをしなくても、電力の過不足に応じて自動的に最も良い条件で売り買いをしてくれます。
個人の都合で売却先や金額を指定できる機能も搭載予定です。
売買取引の履歴管理は、コンピューター上で参加者が誰でも見られる状態にするブロックチェーン（分散型台帳）技術を採用します。
脱炭素化は他人事ではない！
今回ご紹介した事例は、脱炭素化が一部の企業や自治体だけの取り組みではなく、私たち一人ひとりの生活に密接に関わっていることを示しています。
最新技術を活用することで、より身近な場所で再生可能エネルギーを生み出し、地域内で共有し、持続可能な社会を築くことができるのです。
脱炭素化は、決して難しいことではありません。 まずは、日々の生活の中でできることから始めてみませんか？
例えば、
省エネ家電への買い替え
電気自動車（EV）の利用
太陽光発電システムの導入
など、様々な選択肢があります。
地球の未来のために、私たち一人ひとりができることを考え、行動することが重要です。
皆さんのご意見をお聞かせください！
今回の記事では、脱炭素化に向けた最新技術の活用事例をご紹介しました。 これらの取り組みについて、皆さんはどう思いますか？ ご意見やご感想をコメント欄にお寄せください。