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外国人による銅線の窃盗事件が相次いでいます❣️🐸🍿

日本政府は大量の外国人を移民として受け入れる方針のようですが、そのことにより現在の日本の状況は前代未聞の危険な状況に陥っているのではないかと、私はとても強い危機感を感じております。

日本は今、スキーのシーズンですが、つい先日は万座温泉のスキー場で送電用の銅線が盗まれて、スキー場のリフトが運行できなくなり、スキー客が半減する被害を受けているという報道がありました。
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銅線が盗まれた群馬・万座温泉スキー場 リフト運行できずスキー客半減

[2025/01/26 12:13]

 去年、送電用の銅線が盗まれた群馬県のスキー場ではリフトが運行できないことなどから、今シーズンのゲレンデの利用が一部停止されています。

 去年9月、嬬恋村の「万座温泉スキー場」で大量の銅線ケーブルやリフトを動かすモーターなどが盗まれました。

 スキー場によりますと、この影響で5本あるリフトの4本が運行できなくなり、全14コースのうち上級者コースを含む12コースで今シーズン中の営業が停止されました。

 このため、今シーズンの年末年始でスキー場の利用客は昨シーズンのおよそ半分だったということです。

 スキー場では利用できるエリアを有効活用しようと、先週から「スノーチュービング」と呼ばれる新たなアクティビティーを開始しました。

万座温泉スキー場 星野元希さん
「スキーをしないお客さまにも楽しんでいただきたいという気持ちで、皆で作りました」

 群馬県内では周辺の別のスキー場でも銅線などが盗まれていて、警察が引き続き捜査を進めています。


こんな事件が発生するなんて、これまでには想像すらしませんでしたが、日本国内に害国人が増えるとこのような事件が当たり前のような状況になってしまうのかも知れません‼️

銅線の窃盗に関する事件報道は、ここ最近でも数えきれないほどに多発しているようです。そのいくつかをご紹介したいと思います。
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銅の転売目的?太陽光発電施設から電気ケーブル13トン盗んだ疑い 細かく切断し運び出したか 男6人逮捕 愛知

2025年2月12日(水) 11:41

太陽光発電施設から電気ケーブルおよそ13トンを盗んだとして、男6人が逮捕されました。

逮捕・送検されたのは、カンボジア国籍とベトナム国籍の24歳から31歳の男6人です。

警察によりますと、6人は共犯者とともに去年11月、愛知県常滑(とこなめ)市の太陽光発電施設にフェンスを破って侵入し、電気ケーブルおよそ4300メートル、3500万円相当を盗んだ疑いが持たれています。

警察は6人の認否を明らかにしていません。

ケーブルは重さおよそ13トンで6人は細かく切断して運び出したとみられています。

愛知県では去年、太陽光発電施設を狙ったケーブルの窃盗が相次ぎ、被害額はおよそ2億7000万円に上っています。

警察は外国人グループがケーブルに含まれる銅を転売する目的で、組織的に犯行に及んだとみて全容解明を進めています。



太陽光発電のメガソーラーに使われている銅線を盗む手口は、全国各地で多発しているようです。窃盗犯から見ればタダで高価な銅線が大量に入手できるので狙われやすいのだと思います❣️🐸🍿
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「一晩で1000万円稼いだこともある」多発する“銅線泥棒”を仕切る、在日中国人に聞いた手口

投稿日:2025年01月26日 15:54

中国系“反社”グループのU氏。「大規模に銅線いじってるのはほとんど外国人系のグループだよ」

一晩で1000万円…暗躍する外国人グループ

 銅の価格の高騰を背景に、ここ数年、銅線ケーブルの盗みが頻発している。窃盗グループを仕切る在日中国人のU氏(40)に話を聞いた。

 「質のいい銅線(ピカ線)なら、1㎞分が80万〜100万円で速攻売れる。そんなお宝が、無防備な状態でそこら中に転がっているのが日本」

 どのように盗むのか?

「電力伝送に使われる銅線は一般家屋からマンション、巨大なビルまでどこでも使われている。効率がいいのはでっかい工事現場だが、最近はセキュリティが厳しい。今、一番おいしいのは全国に急増した太陽光発電所。山の中に送電用の銅線がごろごろ転がっている。深夜、トラックに10人ほど乗り込み、現場に行く」

山を削って作られた広大な太陽光発電所。周囲は草むらで人けもない。狙われるのは当然だろう

「プロが銅線専用の“番線カッター”で銅線を切り、若いやつがトラックに運び込む。これを買い取り業者に持ち込めば即金だ」

 一晩で1000万円以上稼いだこともあるというから驚きである。

規制、外国人参入で激変する「転売ヤーの未来地図」

 転売ヤーと共謀して不正する運営も存在するが、多くは対策に奔走。いたちごっこが繰り広げられている。

 現役転売ヤーのA氏は、「昔よりはキツい。高値で転売できる商材が少なくなってきている」と嘆く。

「チケット転売では、例えば旧ジャニーズ系の高額なチケットを取得するためには、最低2年間のファンクラブ加入が義務付けられました。正直、そこまでしても2年後にそのグループの人気が続く保証はない。チケット転売においては、転売のうまみが年々減少してきているのも確かです」

 また、コロナ収束や昨今の物価高も転売ヤーにとっては大きな誤算だったという。

「コロナ禍は輸出入の制限により、供給が著しく減少。需要過多状態だったため、転売でどれだけ値段をつり上げても食いついてくれた。しかし、供給が戻った今、わざわざ転売品を買わなくても簡単に入手できてしまう。特にブランド品やスニーカーの価値が一気に下落し、ブームが終わりを迎えたんです。それに加えて、昨今の物価高が痛すぎた。転売品だとかいう以前に、そもそも物が売れないんですから」

 にもかかわらず、転売ヤーの数は増加。さらには円安につけ込んだ外国人グループという“黒船”が立ちはだかってきた。

「貿易会社などと組んで数億円規模で転売事業を行う外国人組織もあります。やつらの資金力や数の力には到底及ばない。オークションで値段がつり上げられるように、市場操作までやり始めていますからね」

 転売ヤー自体は増加。しかし、企業努力や時勢も相まって勢力図が一変。弱い転売ヤーは淘汰されるフェーズが訪れたのだ。


この記事によると、中国系の犯罪集団が外国人窃盗グループを仕切っているそうです❣️🐸🍿

どうしてこのような外国人の犯罪者たちが、大勢日本に存在しているのでしょうか⁉️

こちらは工事現場から大量の銅線が盗まれた事件について報じています。
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銅線750キロ、解体工事現場から盗む ベトナム人国籍の男3人を容疑で逮捕

2025/2/17 19:26

 兵庫県警国際捜査課と生田署などは17日、窃盗などの疑いで、いずれもベトナム国籍で住所不定、無職の男(31)と別の男(35)、さらに別の男(35)を逮捕した。

 3人の逮捕容疑は、2024年1月4~5日ごろ、堺市中区の解体工事現場に侵入し、銅線ケーブル約750キロを盗んだ疑い。調べに31歳の男は「黙秘します」と話し、他の2人は容疑を認めているという。

 同課によると、3人は同月6~7日ごろにもこの現場で銅線ケーブル約230キロを盗み出したとして、逮捕、起訴されていた。

 盗まれた疑いがある計約1トンは、大阪府内の金属買い取り業者に売却され、同課は計約880万円を受け取ったとみている。


そもそも盗品とすぐわかりそうな銅線を外国人から買い取る業者がいるから、このような犯罪が無くならないのではないでしょうか⁉️

身元不明の外国人から盗品を買い取った業者に対しても、厳罰を科す必要があると思います。

害国人の奴らにしてみれば、日本は簡単に入国ができて、簡単に犯罪を実行できて、強制送還をされることもないドロボー天国だと考えているのかもしれません。

そのためか、カンボジア、ベトナム、中国以外にも世界中の様々な国から犯罪者たちが犯罪目的で日本へやってきているようです。

日本国内で犯罪を犯した害国人たちは、直ちに強制送還してもらいたいと思いますが、その辺の事情について調べてみました。
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「日本に何しに来てんだよ」 外国人の「万引」深刻化にSNS怒り…“強制送還”はあり得るのか【弁護士に聞く】

2025.02.13

外国人の「万引」どんな罪に問われる?

外国人の「万引」行為が深刻化する中、SNSでは怒りの声、厳しい処罰を望む声が少なくありません。実際、外国人の万引行為はどのような罪に問うことができるのでしょうか。

 年々深刻化している、外国人による「万引」行為。報道によると、ドラッグストアを狙った外国人による万引の被害額(1件あたり)は平均7万8936円で、日本人の平均1万774円を大きく上回っているということです。

 また、旅行客などの来日外国人による万引きの被害額(1件あたり)は平均8万8531円と8万円を超えていることも明らかになっているといいます。

 こうした報道を受け、SNS上では「ここまでひどいのか…」「治安悪くなりそうで怖い」「日本に何しに来てんだよ」といった不安や怒りの声が相次いでいるほか、「しっかり対処してほしい」「当然、罪に問えるよね?」「強制送還みたいなことにはできないのか」など、厳しく処罰してほしいという声も少なくありません。

 実際のところ、外国人が日本国内で万引をした場合、どのような罪に問うことができるのでしょうか。芝綜合法律事務所の牧野和夫弁護士にお聞きしました。

日本国内”で行われた万引である限りは…

Q.まず、「万引」という犯罪行為の刑罰について教えてください。

牧野さん「万引は金額の大小にかかわらず、窃盗罪(刑法第235条、10年以下の懲役または50万円以下の罰金)に処されます。

スーパーやコンビニなどでの万引行為は、窃盗罪に該当します。万引が目の前で行われた場合には、現行犯として、逮捕状がなくても誰でも逮捕することができます(刑事訴訟法213条)。

なお、窃盗罪の法定刑は最大で10年以下の懲役または50万円以下の罰金ですが、実際の刑罰はこの範囲で、被害や悪質性・反復性を考慮して裁判所が決定します。被害額が少額であれば、罰金で済む場合もあります」

Q.日本国内において、外国人(旅行者/在住)が万引をした場合、どのような罪に問われる可能性がありますか。日本人が万引をしたケースとの違いはあるのでしょうか。

牧野さん「外国人が万引をした場合も、先述の窃盗罪(刑法第235条)に処されます。刑法第1条(国内犯)において、『この法律は、日本国内において罪を犯したすべての者に適用する』と定められているからです。

よって、日本国内で行われた万引である限りは、外国人であろうが(旅行者・居住問わず)、日本人であろうが、同じ窃盗罪に処されます」

Q.外国人が日本国内で万引をした場合、強制送還などの可能性もあるのでしょうか。

牧野さん「はい。出入国管理及び難民認定法(入管法)24条の規定により、窃盗罪で懲役に処せられた場合には、『退去強制』が命じられる可能性があります。

なお、入管法5条の規定により、『(窃盗罪など)懲役に処する判決の宣告を受けた者で、その後出国して日本国外にいる間にその判決が確定し、確定の日から5年を経過していないもの』は日本へ入国することができないため、ビザも発給されません」

(オトナンサー編集部)


万引きにしろ銅線の窃盗にしろ窃盗罪が適用され、「退去強制」が命じられる可能性もあるそうです❣️🐸🍿

強制送還された犯罪者は、しばらく日本への再入国ができなくなるようですが、強制送還にかかる費用は誰が支払うのでしょうか。

この件に関しては、このような報道がありましたのでご紹介します。
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税金の使い道に疑問…送還忌避者が帰国を拒否!膨らむ税負担と直面する今後の課題とは?

2025年2月4日

日本の税金が、帰国を拒む外国人の送還費用に充てられていることをご存知でしょうか?

彼らは「送還忌避者」と呼ばれ、強制退去の対象でありながら、さまざまな理由で帰国を拒否しています。

その結果、私たちの税金が多額に費やされているのです。

この送還忌避者問題が抱える課題とは…。

送還忌避者とは?

「送還忌避者」とは、日本の出入国管理及び難民認定法に基づき、退去強制の対象となったにもかかわらず、何らかの理由で本国への送還を拒否・回避している外国人を指します。

彼らの存在は、出入国管理行政にとって大きな課題となっています。

送還忌避者の問題行動とその影響

送還忌避者の中には、送還を避けるために以下のような行動を取る者が多くいます。

  • 難民申請の濫用
    難民認定手続中は送還が停止されることを利用し、繰り返し難民申請を行うことで送還を回避する。

  • 身分の偽装
    偽造の身分証明書を使用するなどして、本人確認を困難にし、送還手続きを遅延させる。

  • 暴力的な抵抗
    送還時に暴力を振るう、機内で騒ぐなどして、送還プロセスを妨害する。

これらの行動により、送還手続きが遅延し、結果として収容期間が長期化します。

その間の収容費用や、送還のためのチャーター機の手配など、多額の税金が費やされているのです。

税金が送還に消える実態

送還に必要な費用は原則として送還忌避者自身が負担することになっています。

しかし、この送還を拒めば国がこの費用を持つこととなるのです。

送還忌避者は一般の航空機に乗せると暴れたり、脱糞などをして帰国を逃れようとするため、チャーター機が必要となります。

国の費用で請けるチャーター機の費用は8年間で約2.3億円に達しました。

1回のチャーター便による送還は3000万円になることもあり、約10人の送還に使われるため、1人あたり数百万円の費用がかかることも…。

この苦しみはすべて国民の税金から出されているのです。

そして日本はこれから移民受け入れを増やそうとしているが、果たしてこのような状況で大丈夫なのでしょうか?

政府の移民受け入れ政策と今後の課題

日本政府は、少子高齢化による労働力不足を背景に、外国人労働者の受け入れを拡大していますが、送還忌避者の問題は、移民受け入れ政策の課題を浮き彫りにしています。

■主な懸念点

  • 制度の不備
    送還忌避者の増加は、退去強制制度の趣旨を損なうだけでなく、収容の長期化の主要な要因ともなっています。

  • 社会的コストの増大
    送還忌避者の存在により、収容や送還にかかる費用が増加し、税金の負担が増える。

  • 人権問題
    長期収容は被収容者の健康や人権に影響を及ぼす可能性があり、適切な対応が求められる。

これらの課題に対処するためには、送還忌避者の問題を解決し、適切な出入国管理体制を構築することが急務です。

まとめ

送還忌避者の問題は、税金の無駄遣いだけでなく、日本の出入国管理制度や移民受け入れ政策の課題を浮き彫りにしていると言えるでしょう。

あまり取り上げられませんが、深刻な問題となっていってます。

今後、政府は制度の見直しや適切な対応を行い、持続可能な移民政策を構築することが求められます。


送還忌避者とは、日本国内で犯罪を犯すなどして本国へ強制送還の対象になっているにも関わらず、それを回避するために抵抗をしながら日本国内に居座っている外国人のことらしいです❣️🐸🍿

強制送還にかかる航空機の費用も、犯罪者たちが国内に違法滞在を続ける期間の収容にかかる費用にも国税が使われるようです。

つまり私たちの血税が、害国人の犯罪者たちによって無駄に使われていることになります。

先日は高騰しているキャベツを大量に盗んだと思われる中国人に関する報道もありました。
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しかし逮捕された中国人は不起訴の判断が出ています。つまり警察が窃盗犯を野放しにしているのです。

このようなケースが国内の報道を検索すると多数見つかります。

日本政府は今後も大量の外国人を移民として受け入れようとしていまですが、このままそれを続けるとどうなるでしょうか。



日本の国が破壊されつつあるこの現状について、日本人は真剣に向き合う必要があると私は思います❣️🐸🍿

日本政府が日本の国を良くするどころか、日本の全てを破壊し続けているこの現状について、過去の記事でいくつかまとめましたのでご紹介しておきます🙏🌸🐰🌸
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