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（１０）情報リテラシー論レポート〜様々な動画とネット生配信〜

いま

おはこんばんにちは。

第10回情報リテラシー論レポートのお時間です。

イギリスよりも最悪な天候である北陸特有の暗く寒い冬の到来も本格的になってきたおかげで冬季鬱の発症も懸念される今日は、こたつや布団で動画でも見ながらぬくぬく温まるに限ります。

様々なインターネットプラットフォームに容易にアクセスできるようになった現代、様々な国の様々な動画が指先一つで閲覧可能になりました。


様々な動画サービスが乱立している現代、この市場はどのようになっているのでしょうか。




最初に、近年更に盛り上がりを見せるSNS動画メディアの変遷について触れていきましょう。


昔は短い動画が主流だった

2000年代後半、YouTubeが登場して「動画を見る」時代が始まりました。しかしこの頃の動画は、主にPCでじっくり見るもので、SNSとは少し距離がありました。
2010年代になると、スマートフォンが普及して、InstagramやTwitterなどSNS上で短い動画が人気に。
たとえばVine（2013年登場）では6秒間という超短い動画が話題になり、面白い瞬間をギュッと詰めたコンテンツが人々を楽しませました。


「ライブ感」の加入

その後、ライブ配信がブームに。
2015年ごろからPeriscopeやFacebook Liveが登場して、誰でもリアルタイムで動画を配信できるようになりました。好きなアーティストのライブやスポーツ中継だけでなく、友達の日常やQ&Aセッションも気軽に視聴できる時代に変化します。


ストーリーズと短尺動画の革命

2016年、Instagramが「ストーリーズ」という短時間で消える動画機能を導入しそれが大成功を収めます。
Snapchatの影響も大きかったものの、これが「24時間限定で共有」する新しい動画文化を広めました。
そして同時期にTikTokが登場（2016年）。15秒〜1分の動画をダンスやエフェクト付きで編集して、みんなで共有する流れが反響を呼びます。
TikTokの影響で「短いけどインパクトのある動画」の文化が定着しました。


この第動画配信サービス時代に大きな確変を生んだのは、新型コロナ感染症による在宅時間の増加による物だと考えられます。

動画配信サービスの利用が急増し、有料サービスの利用率も2020年には巣ごもり需要で大幅に伸びました。

有料動画配信サービスの利用率


NetflixなどのOTT事業者は世界的に加入者を増やし、日本では「TVer」や「NHKプラス」を活用した見逃し配信や同時配信が進展。特に2020年後半には、地上波のネット同時配信やスポーツ・ニュース番組の試行配信も行われました。
2020年10月から同年12月まで、「TVer」により、日本テレビが読売テレビ・中京テレビと共同して、プライムタイム（夜7時から11時）を中心とした地上波の放送番組のネット同時配信が実施されたほか、民放各局において、視聴者からのニーズの高いスポーツ・ニュース番組を試行的に同時配信する取組が行われています。

今後はパーソナライズされた動画視聴スタイルが普及し、ライブや映画などエンタメ業界のオンライン配信も拡大すると見込まれています。

ネットフリックスの有料会員数の推移


更には、イベント・エンターテインメント業界においても、ライブ・コンサート、映画、祭りなどのオンライン配信が拡大しています。

オンラインによる番組・イベント配信


動画配信サービスの進化は、既存メディアとの関係に様々な影響を及ぼしているのが理解できます。

動画配信サービスの急成長と競争

  1. Disney+の急速な成長
    Disney+はサービス開始4週で2200万DL、アクティブユーザー1000万人に達し、競争を激化させました。

    • メインコンテンツ「マンダロリアン」の成功が後押し。

    • 米国市場ではDisney+やHBO Max、Peacockなど新規参入者が次々と登場。

  2. Netflixの対応策
    Netflixは地域別データを公開し、特に海外市場での成長をアピールしました。

    • 日本では「ARASHI's Diary - Voyage-」の全世界独占配信を発表。嵐ファンの取り込みで日本市場の強化を図りました。

日本市場における動画配信の特徴

  1. 携帯キャリアとの提携がカギ
    日本では、携帯キャリアを通じたセットプラン（例: au×Netflix、NTTドコモ×Disney DELUXE）が普及の原動力となっています。

    • DAZNやAmazonプライム・ビデオも類似の展開を進めており、ユーザー獲得競争が熾烈化。

  2. 主要サービスのシェア
    2019年時点で利用率は・・・

    • Amazonプライム・ビデオが圧倒的な首位（利用率10%）。

    • NetflixとHuluが競り合い、国内利用者層を拡大。

既存メディアとの関係

  1. 有料テレビ放送とSVODの関係
    有料テレビ放送利用者は高齢層が中心で、若年層はSVOD（定額制動画配信サービス）を利用。

    • 有料テレビの利用率は停滞（16%前後）。

    • 一方、SVODは急成長して18.2%に達するも、成長の余地に限界が見えます。

  2. ライブイベント市場の影響
    スポーツや音楽のライブ中継が、WOWOWなどの有料テレビとSVODの双方で重要コンテンツに。

    • ライブ市場はSNSと「共有体験」の流行で拡大中。



荒波に飲まれる動画市場ですが、今後の課題と展望はどのようになていくのでしょうか。


  1. 成長限界の突破
    日本市場では、スマートフォン利用に偏った消費スタイルから、リビングのテレビモニターを活用した視聴体験への転換が必要。

    • 嵐ドキュメンタリーのようなファミリー層へのアプローチが鍵となる。

  1. 新たな視聴者層の開拓
    動画配信サービスがさらなる成長を遂げるには、有料テレビ利用者層や高齢層を取り込む必要があります。


動画配信サービスの進化は、既存メディアや市場構造を変革し続けていますが、その成功は単なるコンテンツ提供にとどまらず、ユーザー体験の進化や市場の多様なニーズへの対応力にかかっています。

特に、日本市場の特異性を踏まえた戦略の重要性が際立っており、NetflixやAmazonプライム・ビデオといった大手が、地域に根ざしたコンテンツ開発と利用者拡大にどう取り組むかが注目されます。



画配信サービスの進化は、私たちのエンタメ体験を大きく変えています。でも、ここでちょっと立ち止まって考えたいのが「どう情報を受け取り、選び、使うか」といった視点。

Netflix、Disney+、Amazonプライム・ビデオ…と、選択肢が多すぎて、どう選ぶ
べきか迷いがちです。
しかし今こそ、「自分に合ったサービスを選ぶ力」が重要になってきます。たとえば、「話題の作品」だけじゃなく、自分が本当に見たいテーマや興味があるジャンルを基準に選んでみる。広告やランキングの情報をそのまま受け取るのではなく、自分で比較する力を育てることが、賢い選択につながります。

そして動画配信サービスの良さは、エンタメだけじゃなく、学びや新しい視点を得られることです。これら動画サービスで得る情報をどう活かすか、という思考が我々消費者には必要です。

ドキュメンタリーや世界のニュース、専門的なテーマを扱う作品など、普段触れない情報にアクセスできますが、見たものをそのまま受け入れるだけでなく、真偽を確かめる習慣が大事です。
信頼性や背景を調べてみることで、知識がさらに深まります。


タイパやコスパ重視の昨今の風潮を踏まえ、今後は企業側と我々利用者側での損得勘定的な利用が蔓延ると予想できそうです。

それでも結局、動画配信サービスは「エンタメを楽しむだけじゃなく、自分を育てるツール」としても活用できます。
ただし、そのためには「自分で選び、自分で考える力」が欠かせません。
情報に振り回されるのではなく、上手に使いこなして、自分らしい楽しみ方や学び方を見つけてはいかがでしょうか。




参考・引用記事
↓

https://www.jaaa.ne.jp/wp-content/uploads/2020/02/jaaareports_2020-02_full.pdf

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