24年11月第3週（今週の買付銘柄・東京センチュリー・本田技研工業・森トラストリートに新規投資）
〇今週の買付銘柄
11月11日（月）～15日（金）に買い増しした銘柄と株数は以下の通り。
【買付銘柄】
・三菱商事×5
・NTT×25
・三菱HCC×2
・INPEX×1
・クボタ×1
・ブリヂストン×2
・マルハニチロ×1
・王子HD×9
・アサヒGHD×14
・リートETF×6
・平和不動産リート投資法人×1
・東京センチュリー×30🆕
・本田技研工業×100🆕
・森トラストリート投資法人×1🆕
今週は、東京センチュリー（8439）、本田技研工業（7267）、森トラストリート投資法人（8961）に新規投資しています。
東京センチュリーについてはまずは100株、（クオカード優待は遅かれ早かれ廃止となりそうですが）最終的には優待が獲得できる400株が目標株数となります。
なお、個別リートはこれで7銘柄保有となりました。
〇本田技研工業に新規投資
本田技研工業（ホンダ）は、自動車世界8位、オートバイ世界1位の国際的な自動車メーカーです。言うまでもなく我々日本人にとても馴染み深い企業ですね。現状は、二輪が稼ぎ頭となっています(二輪では世界のリーディングカンパニー)。
自動車セクターへは積極的に投資するつもりはありませんが、バリュエーションを見て、まずまずの水準と考え100株だけ打診買いしました。株価の推移次第ではもう少し追加投資するかもしれません。
以下、同社のバリュエーションです。
【ホンダのバリュエーション】（※24/11/15時点）
〇5年PER推移：6.0～10.1～29.6
⇒現在のPER：6.82倍
〇5年PBR推移：0.44～0.66～0.77
⇒現在のPBR：0.51倍
〇5年利回り推移：2.08～3.48～5.43
⇒現在の配当利回り：5.03％
指標面だけ見るとお安く見えますが、景気敏感株ですからバリュートラップの可能性は当然想定しておきます。ホンダも米国比率が高いですから、来期以降は事業環境面で更に逆風が吹くかもしれません（トランプ関税懸念・為替等）。
ここで同社の配当実績を見ておくと、1990年3月期以降で減配したのは3回のみ。具体的には、09年3月期・10年3月期・21年3月期。09年と10年はリーマンショックですね。21年3月期は前期比で増益となったものの、配当性向を引き下げた（30％へ）ことに伴う微減配だったようです。
典型的な景気敏感株にも関わらず、過去30年間で3度の減配に留まっている点は、悪くないと考えます。
また、同社の配当方針は「連結配当性向30％を目安」としているため、業績不振に伴うEPSの減少→減配という流れは想定しておくべきでしょう。
一方、統合報告書内の藤村CFOメッセージでは、株主還元について次のように言及されています。
2022年3月期から2026年3月期の配当を1.3兆円以上、2027年3月期から2031年3月期までの配当を1.6兆円以上としましたが、これは、変革に向けた資源投入を行いながらも、少なくとも足元の配当水準を維持し、安定的・継続的な配当に努める経営の意思を示したものです。
この文言を見る限り、できる限り減配は避け安定配当に徹するという強い意思を感じます。
もっとも、個人的にはその事業の特性上減配はあってやむなし、仮に長期的に減配がなければラッキーくらいのスタンスでいます。
むしろ、業績悪化＋減配→株価大幅下落の時などに追加投資できれば良いなぁと妄想しています。