6458 新晃工業の業績についてポイントまとめてみた

✅　1950年6月業務用冷暖房機器の製造販売を目的に新晃工業株式会社設立。日本初のクロスフィンコイル及びファンコイルユニットを完成し製造販売を開始
✅　2017年5月6367ダイキン工業と資本業務提携をする
✅　業務用空調機器を取り扱う中堅メーカー
✅　筆頭株主は、取締役の藤井智明氏が代表取締役を務める株式会社明晃で保有割合17.36%。日本マスタートラスト信託銀行の信託口が5.91%、資本業務提携先の6367ダイキン工業が7.87%、日本マスタートラスト信託銀行の信託口が7.22%、マックス共栄会第二持株会が5.20%で続き、以降は、新晃持株会、9435光通信などが並ぶ。尚、5%ルール報告書によると、Goodhart Partners LLPの保有割合が5%を超えている模様
✅　社長兼社長執行役員の末永聡氏は東北学院大学卒→1984年4月同社入社→2016年4月取締役就任→2020年6月より現職
✅　副社長兼副社長執行役員の青田徳治氏は大阪大学卒→現三菱UFJ銀行での勤務を経て、2014年2月同社入社→2015年6月取締役就任。2016年より管理本部長を兼任→2020年6月より現職
✅　売上高の構成比は、日本86.1%、アジア13.9%。日本は空調機器製造販売事業とビル管理事業等に細分化され、セグメント内売上高の構成比は各81.3%、18.7%
✅　主に大規模建物に採用されるセントラル空調に使用するエアハンドリングユニット(AHU)、ファンコイルユニット(FCU)が同社の主力製品。同製品の開発・設計・製造・販売・アフターサービスを行う
✅ 　ビル管理事業は連結子会社の千代田ビル管財株式会社にて、ビルクリーニング、設備機能保守、保安・警備などのサービスを提供。オフィスビルのみならず、商業施設や空港施設、鉄道施設等で実績を持つ
✅ 　セントラル空調機器において出荷台数シェアNo.1のトップメーカーとして数々の施設への納入実績を有し、オーダーメイドでの対応力をもつ
✅ 　2020年3月期までは増収基調。オリンピック開催に伴う需要や、中国での採算を重視した販売戦略が奏功し、同期には前期比+8.0%増収、同+67.5%の増益となった。2021年3月期はオリンピック関連需要が一段落し空調機器販売が減少した

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