2023年配当金見通しと銘柄一覧

2023年の予想受取配当金

2023年の予想配当金総額は、975,975円である。
その内約として、銘柄ごとに配当金が多い順に下の円グラフに示す。

1．SPYD, VYM

　最も多いのが、米国高配当ETFのSPYDとVYMである。上記2銘柄とHDVは、米国高配当ETFの御三家とも呼べる有名な銘柄である。個別株と比較して一本だけでも分散が効いていることから、比率が高くても問題はない。
　SPYDはVYMと比較して配当利回りが高く、少ない資産でも多くの配当金（分配金）を受け取ることができる。その分減配のリスクも大きいが、アメリカ優良企業からなるSP500の配当利回り上位80社に分散投資されており資産性は高いと考えている。VYMも配当利回りが平均以上の米国株で構成されるETFであり、十分に分散投資できている。

2．三井物産, 住友商事

　次に三井物産と住友商事の配当金が多い。これ以外にも少数ながら三菱商事も保有しており、5大商社と呼ばれる大手商社銘柄の一角である。一般的に商社株は景気敏感株と呼ばれている。これは特に資源分野に依存する銘柄ほど顕著な傾向であり、三井物産は金属資源の依存度が高いといわれている。このような景気変動が大きい銘柄に集中投資しすぎるのは良くないが、景気後退期でなければ大きな利益が期待できるため、ポートフォリオには入れておきたい。コロナ後の資源価格高騰により、商社株は2020年以降の業績を大きく伸ばしている。
　実は受け取り配当金の中で商社株の比率が高いのは、意図してそのようにしたわけではない。コロナ前の段階で他と同じように投資していたが、コロナ後の業績アップにより、株価も配当金も大きく増加したことでポートフォリオの大部分を占めるようになった。

3．オリックス, 三井住友FG

　この2社は金融セクターの代表格のような企業である。同じ金融系の企業としてみずほFGも一定数所持している。金融セクターに所属する企業は、比較的割安で取引されており、その分配当利回りが高い傾向がある。オリックス、三井住友FGともに配当性向は極端に高いということもなく、配当金が増え続けている。

4．日本たばこ産業 (JT)

　高配当銘柄として有名な銘柄である。配当利回りはほとんどの期間で5%を超えており、一時期減配をしたものの引き続き高水準の配当金を出し続けている。たばこ販売ということで他企業の参入障壁が非常に高い公益事業であり、安定した収益を期待できることが特徴である。リスクとしては配当性向が高く、減益となった際は減配になる可能性が高い。

5．KDDI, ソフトバンク

　通信事業を営み、NTTドコモ (NTT) とあわせて3大通信事業者といわれる。携帯通信は現在では生活・事業としてなくてはならないインフラであり、急激に市場が減退する危険性が低い。また、大きな特徴として他企業の参入障壁が高いことから、営業利益率が高く有利なビジネスを営むことができている。いずれも収益性が高く配当利回りも高めである。昨今の格安プランの拡大で収益減少が取り沙汰されていることが懸念材料といえる。