同行援護従業者養成研修が必要な理由

同行援護についてググってみると、

視覚障害により、移動に著しい困難を有する方等で、同行援護アセスメント調査票において、移動障害の欄に関わる点数が１点以上であり、かつ移動障害以外の欄（『視力障害』、『視野障害』および『夜盲』）に関わる点数のいずれかが１点以上である方

WAM NET

はい、これだけで意味を理解できた人。素晴らしいです、私にはなんのこっちゃわかりませんでした。

私のイメージでは、同行援護は

✅移動困難な視覚障がいがある人に移動の手助けをする

もっと理解できたら皆さんに共有しますね。

（うまく説明できる自信なし）

あるモデル夫婦の例（仮）

多分、読んでくれている人の多くは眼科・もしくは眼科関連の方だと思うので１つの例をだします。あなたの勤めている病院に、こんな方が来院したとします。

・７０代男性、妻と同居。（子はいない）
・両眼緑内障末期、視力右眼（0.01）、左眼（0.01）。視野もほとんど残存していない
・病院嫌いのため、眼科を受診したことなく、近年は妻に頼り切り
・妻は最近体の調子が悪く、自身の病院にも行くことが多くなった

例えが雑ですが。

眼科に勤めている方なら、この男性の視力・視野が回復しないこと、そしてこの視力だったら視覚障害者手帳に該当すると思い、すぐかどこかのタイミングで視覚障がい者手帳の取得をおすすめすると思います。（今回は障がいの受容や治療については端折っています、ご容赦下さい）

数ヶ月後、視覚障がい者手帳１級を取得しました。しかし、奥さんは体調が悪化して、自分自身のことでいっぱいいっぱいで、将来的には入院して治療が必要になるかもしれない、という状況になりました。皆さんなら、どんなアドバイスをしますか？私は障害者相談支援事業所を紹介します。

障害者相談支援事業とは
『障害のある人のニーズを聞き取り、支給決定時のサービス等利用計画案を作成する』。わかりやすくいうと『障害がある人の、今困っていることを聞きとって必要な支援の手助けをする』

私が所属している視覚障害者団体にも、相談支援事業があります。（役所で相談すると相談支援事業を紹介してくれるので、わからなければ役所でもよいかと）。
夫婦の状況や、夫の障がいの程度を考慮し、必要な介護保険・障害福祉サービスや、サービスを提供できる事業者を探し、計画を立てて役所に提出します。役所に申請が通ると、介護サービス、障害福祉サービスが利用できるようになります。

65歳を過ぎているので、介護保険のサービスがメインになるのですが、移動に関する支援、つまり同行援護は障害福祉サービスになるのです。

同行援護従事者研修が必要な理由

先ほどのモデル夫婦で、例えば男性が病院に通うのに一人では行くことが困難なことは明白なので、障害福祉サービスの同行援護を利用します。

しかし、普通のヘルパーさん（言い方あってるかな？）が視覚に障がいがある人を誘導するのって、難しいし危険であることは眼科に従事している人なら想像がつくと思います。

そこで、同行援護のサービスを提供するには、同行援護従業者養成研修を受けることが必須となったわけです。（講師の先生曰く、昔は全く誘導の知識のないヘルパーさんが誘導していた時期があり、視覚障害者団体から安全に誘導してもらえるように要望がでた、そうです）

同行援護者の仕事は
・移動支援
・情報の提供
・代筆、代読

（これらに必要な知識が本1冊、200ページあります…）

そして現在、私は介護保険の知識のあるヘルパーさんの中に一人混じり、介護保険のことから同行援護従業者に必要な知識を、頭を掻きむしりながら頑張って勉強しているところなのです。

すいません、わかりにくかったと思いますが、今の私の知識と語彙力ではここらが限界です。ですが、視能訓練士も眼科だけの知識ではなく、介護保険のサービスや障害者総合支援法のサービスなど理解していた方が絶対よいと思います。

しっかり勉強して、正しい知識をわかりやすく説明できるように頑張ります。後4日間、必死でリポビタンDプレミアム（高級）飲んで頑張ります。