ウォルトディズニー(DIS) 2024年4Q 決算&カンファレンスコールまとめ

会社概要

会社名：
The Walt Disney Company ($DIS)

業界：
メディア・エンターテインメント

本社：
カリフォルニア州、アメリカ

上場年：
1957年（NYSE）

概要：
The Walt Disney Companyは、世界的に有名なアメリカのマスメディアおよびエンターテインメントのコングロマリットで、1923年にウォルト・ディズニーとロイ・O・ディズニーによって設立されました。
映画製作やテレビ放送、テーマパーク、消費者製品など多岐にわたる事業を展開しており、ミッキーマウスを始めとする多くの象徴的なキャラクターで知られています。

事業内容：
ディズニーは、映画スタジオ（ウォルト・ディズニー・スタジオ、ピクサー、マーベル・スタジオ、ルーカスフィルム、20世紀スタジオなど）、テレビネットワーク（ABC、ディズニーチャンネル、ESPNなど）、ストリーミングサービス（Disney+、Hulu、ESPN+など）、テーマパークとリゾート、クルーズライン、消費者製品、出版、音楽、劇場公演など、多岐にわたるエンターテインメント関連事業を展開しています。

類似企業：
ソニーグループ（日本）、ワーナー・ブラザース・ディスカバリー（アメリカ）

公式HP：
https://thewaltdisneycompany.com

前回決算

決算

⭕️EPS:実際$1.14　予想$1.11
⭕️売上高:実際$22.60B　予想$22.49B
前年同期比売上高成長率:6.3%

Memo:

エンターテイメント部門の営業利益は大幅に改善し、11億ドル。
当四半期は、Disney+コアおよびHuluの加入者数が1億7,400万人、Disney+コアの有料加入者数が1億2,000万人を超え、前四半期から440万人増加。
スポーツ部門の営業利益は9億ドルとなり、前年同期から1億ドル減少。
国内ESPNの広告収入は、前年同期から7%増加。

2025年度見通し：
2024年度と比較して、調整後1桁台のEPS成長率（前年比4.14%増と推定）。
営業活動によるキャッシュフローは約150億ドル。
資本支出は約80億ドル。
配当金の成長は収益の成長に追随する目標。
自社株買い戻しは30億ドルを目標。

エンターテインメント：
2024年度と比較して、2桁のパーセンテージでセグメント営業利益が成長する見込み。
エンターテイメントDTCの営業利益は、2024年度と比較して約8億7,500万ドルの増加となる見込み。
これには、2024年度のエンターテイメントDTCの業績に約2億ドルの悪影響を与えたインドDTC事業の業績が含まれる。
第1四半期のDisney+コア・サブスクライバー数は、第4四半期と比較して若干減少する見込み。
第1四半期のコンテンツ販売/ライセンスおよびその他の営業利益は、第4四半期とほぼ同水準の見込み。

スポーツ：
報告ベースでは、2024年度と比較してセグメント営業利益が13%増加の見込み。
2024年度のスポーツの業績に対するインド事業の影響を調整すると、営業利益は約10%減少すると予想。

体験：
2024年度と比較してセグメント営業利益が6%から8%増加し、その割合は下半期に偏っています。
第1四半期の営業利益は、ハリケーン「ヘリーン」および「ミルトン」の影響により約1億3000万ドル、ディズニー・クルーズラインの立ち上げ前の費用により約9000万ドルの悪影響を受ける。

2026年度見通し：
調整後1株当たり利益（EPS）は2桁成長。
営業活動によるキャッシュフローは2桁成長。

2025年度のガイドラインと比較すると、以下の通りとなる見込み。
エンターテインメント：
セグメント営業利益は2桁のパーセンテージで成長、エンターテインメントSVOD DTC事業（Hulu Live DMVPDサービスを除く）の営業利益率は10%。

スポーツ：
セグメント営業利益は1桁前半のパーセンテージで成長。

体験：
セグメント営業利益は1桁前半のパーセンテージで成長。

2027年度見通し：
調整後EPSは2桁のパーセンテージで成長。

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カンファレンスコール

要約

1.冒頭のコメント

CEOのロバート・アイガーは、復帰後の2年間でディズニーが多くの進展を遂げ、成長の基盤を構築したことを強調している。
2025年度には調整後EPSが1桁台後半の成長率、2026年から2027年には2桁台に加速する見込みであると述べている。

2.戦略と取り組み

ディズニーは、創造性を会社の中心に回復させる取り組みが成功しているとし、映画やテーマパーク、ストリーミングなど各事業での具体的戦略を推進している。
また、Epic Gamesとの提携によってゲーム分野での新たな展開を図っている。

3.市場の動向とマクロ経済要因

国内パークでの消費者購買意欲の増加や、海外市場（特に上海）での一時的な消費鈍化など、地域ごとの消費動向が異なる点を強調している。