IT爆速戦略が産業革命を起こす：日本の誇る鉄道をも覆す時代！Hyperloop Transportation Technologiesハイパーループ「HTT』社とは？
先週まで用事で日本にいまして、久しぶりに新幹線やローカル線を使いながら移動しました。
令和時代の日本は、街はゴミが落ちてなく綺麗で鉄道のダイアも正確でした。
しかしながら、ホームは未だに改札だらけで、切符、市バス、改札口、タクシー乗り場、トイレ、パスポなどなど、階段、エスカレーターで表札だらけで、迷子になってしまいました。
そんな中、アメリカでは、鉄道の概念を変える斬新的なベンチャー企業がドンドン進出しています。その一つが、Hyperloop Transportation Technologiesハイパーループと呼ばれている会社を現地取材担当の藤掛君がお送りいたします。
ハイパーループの開発に取り組んでいる主な企業や組織をいくつか紹介！
Hyperloop Transportation Technologies (HTT): HTTは、クラウドソーシングを利用してハイパーループの開発を行っているアメリカの会社です。2013年に設立され、グローバルなチームで技術開発を進めています。
HTT「中略」は、商用プロトタイプの開発や政府との契約締結など、ハイパーループの実現に向けた具体的なステップを踏んで遂行されております。The Boring Company: マスクが設立したこの会社は、ハイパーループ技術を含む地下トンネルネットワークの開発を目指しています。
主に都市内部の交通問題解決を目的としており、既にいくつかのプロジェクトが進行中です。
カリフォルニア州の空港近くに支社があるみたいだぞ！
Virginグループのリチャード・ブランソンが投資
Virgin Hyperloop (旧 Hyperloop One): かつてはHyperloop Oneとして知られ、Virginグループのリチャード・ブランソンが投資していたことからVirgin Hyperloopという名前になりました。
2020年に初の有人試験を行いましたが、2023年に事業を閉鎖しました。それ以前は、貨物輸送に注力する方針を打ち出していました。Hardt Hyperloop: オランダの企業で、欧州のハイパーループ開発に注力しています。2017年の競争で優勝し、ヨーロッパにおけるハイパーループの先駆けとなる存在です。
現在も技術開発やテストトラックの建設を進めています。Zeleros: スペインのスタートアップで、ハイパーループ技術の開発に取り組んでいます。特に、電動ジェットエンジンを使用した推進システムの開発に注力し、2023年には商用化に向けた試験を行いました。
このグループ会社の株式は公開されております！
この恐ろしい未来博物館のような会社ですが、株式公開しておりますが、なんと日本の企業は一つも見当たらない・・・どういう事なのか？
これらの企業は、ハイパーループの概念を現実の交通システムに変えるための技術開発や実証試験を進めており、各国でさまざまなプロジェクトが進行中です。しかし、商用化までの道のりにはまだ多くの技術的・規制的な課題が存在します。
現在の日本の鉄道事情
もう日本のリニアカーは崩壊なのか？
日本では、リニアカー実装までに半世紀かかっている。どうなっているのだろうか？その問題点をまとめてみました。
「リニアカー問題」とは、主に日本のリニアモーターカー（超電導リニア中央新幹線）計画に関連する諸問題を指します。
これらの問題は、技術的、環境的、経済的、政治的な側面から多岐にわたります。以下にその主なポイントを挙げます。
技術的課題
超電導技術とクエンチ: 超電導磁石の使用による「クエンチ」(突然の磁力喪失)のリスクが指摘されています。これは安全性や運行の安定性に影響を与える可能性があります。
電力消費: リニアモーターカーは従来の新幹線と比較して消費電力が非常に高いことが問題視されています。
環境的課題
自然環境への影響: 特に静岡県の大井川水系の流量保証や環境保護問題が議論されています。リニア建設による自然破壊や生態系への影響が心配されています。
電磁波の影響: リニアモーターカーは電磁波を発生させるため、その健康への影響が懸念されています。
経済的課題
建設費用と経済効果: 建設費用の莫大さとそれに見合う経済効果が期待できるかどうかについての議論があります。特に、リニアの運行に必要な電力供給の問題から、原発の再稼働を促進する一因になる可能性も指摘されています。
利権問題: リニア建設に関連する利権（原発、建設業界など）の存在が批判されることがあります。
日本独自の政治的課題
静岡県の反対: 静岡県知事がリニア建設に強く反対していることが有名で、県内の自然環境保護や地域経済への影響を理由にしています。この反対が建設計画の遅延につながっています。
地元住民の意見: 沿線地域での地元住民の意見や合意形成が難しく、進展が遅れる一因となっています。
社会的認識
透明性と情報公開: 計画の透明性や情報の公開についての批判もあり、特に電力消費や安全性に関する情報が十分に公開されていないとの声があります。
藤掛記者の編集後記
これらの問題は、ハイパーループやリニアモーターカーのような次世代交通システムが抱える共通の課題でもあり、社会全体で議論し、解決策を見つける必要があります。
最終的な結論や解決策は未だ見つかっていませんが、私が子供の頃に「あんたらが、大人になったらリニアモーターカーを操縦できんやで〜」って言われた事を思い出したが、全く現実味のないお話で、このハイパーループ社に委ねた方が良い気がしますね。